7/21WHよりのﾒｰﾙ「
Photos: First Lady delivers lunch to first responders
First Lady Melania Trump, in an unannounced visit last week, dropped by Engine Company 9 fire station in Washington, D.C., to deliver lunch for first responders.
“Your work is essential to keeping our citizens & youth safe, & proof that we must work together to build stronger connections between first responders & communities,” the First Lady tweeted.
🎬 WATCH: First Lady brings lunch to Engine Company 9
Along with lunch, the First Lady also dropped off tote bags, reusable face masks, and hand sanitizer. She talked with firefighters, Emergency Medical Service (EMS) personnel, and police officers from the D.C. Metropolitan Police Department’s Third District.
“The President and I will continue to support our dedicated firefighters, police members, EMS personnel and other critical first responders who put their lives at risk each day in order to keep our neighborhoods safe,” the First Lady said.
“We are grateful for their teamwork, professionalism and courage, and the vital role they play in communities throughout the country.”
IN PHOTOS: First Lady meets with members of DC Fire, EMS, and Police
President Trump briefs Americans from Oval Office
President Trump joined Vice President Mike Pence, Treasury Secretary Steven Mnuchin, Senate Majority Leader Mitch McConnell, and House Minority Leader Kevin McCarthy in the Oval Office this morning to brief Americans about additional Coronavirus relief and progress toward a vaccine.
🎬 President Trump: Rapid progress on a vaccine and therapeutics
The focus is “really about kids and jobs and vaccines,” Secretary Mnuchin said. “We’re going to make sure that we have a vaccine by the end of the year for emergency use.”
Vice President Pence reiterated that the best way to help Americans is to make sure that schools and businesses can safely reopen soon.
“We’ll make sure our healthcare workers and our states have the resources that they need. But also, Mr. President, we’re going to continue to advance policies that’ll make it possible for us to open up America again and open up America’s schools.”
The historic, nationwide ramp-up to fight Coronavirus—which includes the largest mobilization of U.S. industry since World War II—is making America a global leader in addressing the pandemic. Thanks to President Trump’s efforts to accelerate ventilator production, for example, the United States now has a surplus of these crucial machines.
“We’re helping the world with ventilators. We’re helping a lot of countries,” the President said.
WATCH: We’re doing “whatever it takes” to assist Americans, Vice President says
Portland Leaders Plead: End the Violence, Let’s Talk
“About 15 hours after rioters broke into the building that houses the Portland Police Association offices and set a fire, a passel of community leaders and activists begged for an end to the violence that has gripped the city for nearly 2 months,” Wayne Havrelly writes for Portland’s KOIN News.
The city’s “leadership has, for months, lost control of the anarchists and agitators,” President Trump tweeted yesterday. “We must protect Federal property, AND OUR PEOPLE. These were not merely protesters, these are the real deal!”
https://www.koin.com/news/protests/ppb-union-chief-press-conference-after-riot-fire-07192020/ 」（以上）
7/21希望之声＜川普将派更多联邦执法人员去城市镇暴＝トランプは都市の暴力鎮圧のために多くの連邦法執行官を派遣＞7/20（月）、トランプ大統領はWHの記者団に、現地政府が消極的対応している米国の都市での暴力事件について、連邦政府が座視することはなく、多くの連邦法執行官を派遣するだろうと語った。
https://twitter.com/i/status/1285244981322690560
「警察は何かをすることを恐れている。ニューヨーク（市）をよく知っている。警察もよく知っている。ニューヨークはまだよいが、問題は（市政府）が彼らにすることを制限し、何もできないことである。あなたに教えよう、私は必ず何かをする。ニューヨーク、シカゴ、フィラデルフィア、デトロイト、ボルチモアなどを放置できない。このようなことを我が国で起こさせることはできない」とトランプは言った。
「私は多くの連邦法執行官を送るだろうとあなたに言える」とトランプは言った。
トランプは、これらの暴力事件が増加している都市は「すべてリベラル民主党員によって管理されている」と非難した。
トランプは、連邦法執行官をオレゴン州ポートランドに3日間配備し、仕事ぶりは素晴らしく、何も問題なかったと語った。数日前、国土安全省の国境警備隊がポートランドに配備され、連邦政府の建物を守るのを助けた。彼らがポートランドでの騒乱分子を逮捕したビデオがオンラインで流れている。
国土安全省の法執行官が逮捕する前に、《国家評論》の報道によると、ポートランド市長は騒乱分子が政府の建物に自由にペンキが塗れるよう、ポートランドの警察活動を制限したと。日曜日に、暴徒は警察組合の事務所に放火した。ポートランド警察組合のダリル・ターナー組合長は月曜日、地元の選挙で選ばれた官員を「破壊と暴動を容認した」として非難した。
「それはフロイドとは何の関係もない、人種差別とは何の関係もない、それは社会正義改革や法執行の改善とは何の関係もない・・・これは暴力、暴動および破壊である。我々の都市は暴力によって支配されている」とターナーは述べた。
金曜日に、ポートランド市長のテッドウィーラーは、トランプ政権が暴動を鎮圧するために連邦法執行官をポートランドに派遣したのは暴力を扇動するものであると述べた。
リベラル、左翼、民主党は倒錯している。彼らは中共の中国に帰化すればよい。自由かつ民主的、秩序を尊重する米国民には相応しくない。
https://www.soundofhope.org/post/402946
7/21希望之声＜华裔川粉盼川普连任 带领美国走出困境走向繁荣 不要社会主义＝華人のトランプファンはトランプの再選を望む 米国を困難から脱して繁栄へと導く 社会主義は要らない＞黄趙企晨（ソフィーC.ウォン）博士は、1956年に両親と一緒に米国に移住した中国系米国人である。家族は7人の兄弟がいる。中共がトランプをどのように批判しても、「我々は皆、米国に来た。まさか社会主義の世界に戻りたいと思いますか？」と。彼女はトランプが正しいと考え、中共に挑戦する勇気がある、そして多くの中国人もトランプを支持している。
黄趙企晨は、多くの中国人はトランプを非常に支持しており、彼女自身は2016年にカリフォルニアのアジア系トランプ党の代表であった。彼女はLine SNSでトランプをサポートし、参加しているのは254人で、複数のSNSﾌﾟﾗｯﾄﾌｫｰﾑがある。大部分の華人はトランプの再選について楽観的であり、トランプが米国を窮地から繁栄に導いてくれることを期待している。
黄趙企晨の父親の趙君影は、中共による宗教と言論の自由の弾圧を回避するために家族とともに中国を離れた。彼は次世代が自由なアメリカに住み、誰もが自由に選択できることを願い、誰もが自分の努力で成功できる場所に住めることを願っていた。
トランプは反中国ではなく反中共
カリフォルニア州の疫病流行と暴動を放っている民主党知事は関係がある
製造業が米国に戻り、仕事が米国に戻ると、トランプ経済の飛躍は始まる
社会主義や共産主義が如何に恐ろしいシステムか、ソ連と中共で実証済でしょう。人類もそこまで馬鹿ではないはず。米国民も。趙君影が法輪功信者であれば、共和党、トランプを応援するのは当然。民主党は中共とズブズブだから。
https://www.soundofhope.org/post/402880
7/21希望之声＜白宫幕僚长：通俄门起源调查该起诉了 有人要坐牢了＝WH首席補佐官：ロシアゲートの起源の調査は起訴する時が来た 何人かは刑務所行きになる＞WH首席補佐官で元下院議員のマークメドーズは、7/19（日）に、連邦検察官のジョンダーラムが、トランプを陥れたロシアゲートを調査した関係者の容疑の調査をしてきたが、間もなく告訴し、何人かは刑務所行きになる見通しであると語った。
今年の3月にWH首席補佐官に就任したばかりのメドーズは日曜日、フォックスニュースに、彼の知っているところによると、彼は連邦検察官のダーラムがすぐにいわゆるトランプのロシアゲートの調査に関与した疑いのある人物に対して刑事告訴する見通しと語った。
「私は、米国人は告訴を期待していると思う。私が告訴の見通しについて述べるのは、私が見た証拠に基づいてのものである。グラハム（リンジーグラハム、上院司法委員会の委員長）は、訴訟を提起することにおいて素晴らしい仕事をした。 （ロシアゲート）事件が成立しないのは早くから分かっていただけでなく、彼らは調査と盗聴を続けていた。そうだ、私が使った「盗聴」という言葉は、トランプの選対チームを盗聴し、トランプが大統領就任宣誓後も、彼らは依然として不適切な方法で盗聴を続けていた」とメドーズは言った。
WH首席補佐官に就任する前は、メドーズは下院政府監視委員会の首席共和党委員を務めた。ロバート・ミューラー特別検察官のロシアゲートの調査の過程で、彼は全体のプロセスに注意を払い、結局、ミューラーはロシアゲートの結論を出すことに失敗した。メドーズはまた、驚き怒る文書がまもなく公開されることを期待しているとも語った。
「他にも2つの文書を見ることができる、数日後に公開されるので。（文書）は（人々）に、選対チームが盗聴されただけでなく、FBIが調査中に不適切に行動していることも示している。すべてが公開され始めた、私は教えよう、（一部の人は）刑務所に行き、（一部の人は）起訴される時である」とメドーズは言った。
2019年の初めに、ウィリアムバー司法長官は、トランプのロシアゲートとその事件の調査に関係する問題を調査するためにダーラムを派遣した。ダーラムの調査は、2019年末までに刑事立件できると確定した。 ダーラムが調査した職員はまだ明確ではないが、James Comey長官、Andrew McCabe副長官、Peter Strzok長官補佐など、ロシアゲート調査に着手したFBIの元幹部が推定される。これらの人達は、トランプの選対チームを監視（盗聴）するために問題のある一つの証拠を持ちだして「Foreign Intelligence Surveillance Act」令を得た。
バーは、かつてダーラムの調査について話しているとき、ダーラムの調査結果は「非常に人を不安にさせるだろう」と語った。しかし、バーはまた、5月に当時の情報に基づいて、刑事捜査はオバマ元大統領とバイデン副大統領のレベルには達しないと予想したとも語った。
本当はオバマ、バイデンもブタ箱送りにしたいですが、大統領選の最中でもあり、左翼メデイアが大騒ぎするからでしょう。以前の本ブログで指摘した通り、両人ともクロです。裁判の過程で明るみに出してほしい。
https://www.soundofhope.org/post/402877
7/21希望之声＜疫情过去了吗？北京再现随地倒（视频）＝疫病流行は終わったか？ 北京はどこでも倒れるのが再現（ビデオ）＞7/20、北京の路上でまた「地面に倒れる」事件が発生し、黄色いシャツを着たタクシーの運転手が人事不省になり地面に倒れた。 地面に倒れた運転手についての情報はもうない。 北京の公式メディアは、7/20、北京には新たな疫病の病例はなかったと述べた。
ネチズンが投稿したビデオによると、黄色のシャツを着たタクシーの運転手が人事不省で地面に倒れ、頭の横の地面にマスクが落ちていた。 ビデオを撮った男は、ビデオを見たネチズンに、運転手の家族に知らせてくれることを期待していると。
嘘つき中国人を信用してはダメ。中国人は入国させないこと。役人はこういうビデオをしっかり見てほしい。
https://twitter.com/i/status/1285051693462364160
https://www.soundofhope.org/post/402775
高濱氏の記事で、米国民の原爆に関する意識が変わるのは、歴史修正主義（＝FDRの見直し）が受け入れられてからでしょう。リベラルほど容共だったFDRを神格化して、日本を嵌めた部分を見逃しています。
まあ、嵌められた日本も相当鈍感だったということです。情報のありがたみが分かっていなかった。世界に大使館があるのだから、英米以外からも情報を取ればよいのに、外務省が無能か、軍が情報を無視したのか。精神論だけでは勝てません。軍の官僚の驕りでしょう。
今は米中の思想戦の時代、民主主義VS一党独裁の共産主義の戦いです。日本人は恩讐を超えて米国を支援すべきなのは自明でしょう。
記事
広島にある原爆ドーム
原爆投下を支持する米国民は年々減少
史上初、そして今のところ唯一の原爆投下から75周年が近づいている。
1945年8月6日ヒロシマ、8月9日ナガサキ。投下直後の死者数は米国の発表では21万人とされている。
この日を迎える日本人と米国人の心情は大きく異なる。
米国人の大半は今もなお米国の原爆投下を多くの米将兵や日本人の犠牲者を出さなかったのだから正しかったと考えている。
それに対し、日本人の大半は米国の蛮行を今なお憎んでいるか、というとそうでもなさそうだ。
「原爆許すまじ」という言葉は風化はしない。だが米国への憎しみを露骨に表す日本人は少ないように見える。
筆者がかって広島平和記念資料館を訪れた時、意図的に外国人向けのガイドツアーに参加したことがある。
その日本人女性ガイドは最初から最後まで誰が原爆を投下したか、を言わなかった。
ガイドを終えたその女性にその理由を聞いた。
「それが誰かは皆さんご存知でしょうし・・・。私たちのメッセージは『原爆許すまじ』ですから」と真顔で答えた。
そう言うように指示されているのだろう。
「外国人客でそういう質問する人はいますか」と聞くと、「時々あります。中国やロシアから来た方です」とすらりと答えた。
この時、同行した米国人の知人（中年白人男性）にこの話をすると、こうコメントしていた。
「日本人は原爆を投下した米国に対しての怒りや憎しみを一生懸命、押し殺しているように見える」
米ジャーナリストのオリビア・ワックスマン氏は『タイム』誌に原爆投下とその後の日米関係の現状についてこんなふうに問題提起をしている。
「米国は広島、長崎に原爆を投下し、多くの罪のない民間人を殺戮したにもかかわらず、今日米は史上稀に見る同盟関係を結び、それを強化しているのはなぜか」
（https://time.com/5358113/hiroshima-nagasaki-history-reconciliation/）
同氏は記事の結語として、日米関係研究の一人者、米外交問題評議会のシーラ・スミス上級研究員の以下の言葉を引用している。
「原爆投下が正しかったかどうかという議論は外交関係上はすでに決着がついているかもしれない」
「だが原爆投下が正しかったかどうかというモラル上の問題は引き続き存在するだろうし、私は永遠に決着はしないだろうとみている」
日本人の84％、米国人の87％は緊密な日米同盟関係を支持している。その一方で米国人の「原爆投下正当論」は年々減少している。
65歳以上の米国人の10人に7人は「原爆投下の正当性」を支持しているが、30歳未満で支持する人は53％。
30歳未満の米国人は、真珠湾攻撃を「だまし討ち」とは書かなくなった歴史教科書で育った世代だ。
前述のワックスマン氏は、原爆投下をめぐる日米間の外交上の「和解」は、2016年のバラク・オバマ大統領と安倍晋三首相による広島・真珠湾相互訪問によって成就したと言い切っている。
もっとも、オバマ大統領広島訪問の際、すでに共和党大統領候補指名が決まっていたドナルド・トランプ氏はこうツイートしていた。
「オバマ大統領は日本滞在中に（日本軍の）だまし討ち（Sneak attack）については触れているのか」
トランプ氏は「だまし討ち」と書かれている歴史教科書で育った世代だ。
4年後ハリウッドは原爆映画を作っていた
そうした中で迎える原爆投下75周年。原爆投下について米国ではこの夏、2冊の本が相次いで出版された。
原爆投下についてはこれまでにもジョン・ハーシュ氏が1966年に著した『Hiroshima』やポール・ハム氏の『Hiroshima Nagasaki: The Real Story of the Atomic Bombing and their Aftermath』がある。
原爆開発・製造・投下に至る経緯を正確に再現した史実に重きを置いた記録書だ。
今回出た2冊のアプローチは全く異なっている。
1冊目は原爆投下後の「歴史秘話」、2冊目は人を中心に原爆投下当時の米国を再現した「読み物」だ。
1冊目の『The Beginning or the End』は原爆投下とハリウッド映画界を扱った本である。
これまで一般にはあまり知られていなかった題材をピューリッツァー賞ジャーナリスト、グレッグ・ミッチェル氏が取り上げた。
映画化はどうやって始まったのか。
マンハッタン計画に参画した科学者の一人、エドワード・トンプキンズ博士がハリウッドのMGMで働いていた教え子に「原爆の恐ろしさを世に知らせたい」と囁いたことが発端だった。
トンプキンズ博士を始め、マンハッタン計画に参画した科学者の中には、実際に原爆が使用され、大量殺戮が行われたことに憤りを感じている人が少なくなかった。
The Beginning or the End: How Hollywood — and America —Learned to Stop Worrying and Love the Bomb by Greg Mitchell, The New Press
そのリーダー格がロバート・オッペンハイマー博士だった。
アルベルト・アインシュタイン博士らと共に核兵器の国際管理を呼びかけ、ソ連との核兵器競争を防ぐために働いた。
赤狩りのあおりを受け、1954年には米原子力委員会はアドバイザーをしていたオッペンハイマー博士を、機密安全保持疑惑で休職処分（事実上の公職追放）にした。
その後、同博士は米連邦捜査局（FBI）の監視下に置かれた。
原爆投下から4年後、米政府も米世論も原爆について論議することにはピリピリしていた。
フランクリン・ルーズベルト大統領急逝後、大統領に昇格した「偶然なった大統領」（Accidental president）ハリー・トルーマン氏は就任直後に米国が極秘裏に原爆開発を行っていることを知らされる。
右も左も分からぬままにそれから116日後、トルーマンは広島に原爆を投下する決定をしてしまう。
ハリウッドが「原爆の恐ろしさ」を訴える映画を作るという話を聞いて、トルーマンが激怒するのは当然だった。もっての外だった。
映画化の企画はそのまま続けられたが、ホワイトハウスや国防総省などから猛烈な圧力がかかり、トンプキンズ博士の意図とは全く異なるシナリオに書き換えられていく。
「原爆の恐ろしさ」はかき消され、原爆を開発・製造した「米国の国力」を全面に押し出した愛国心高揚の娯楽映画に塗り替えられる。
ミッチェル氏によれば、原爆投下後の米国世論はデリケートだった。
真珠湾を奇襲した日本に懲罰を与えたという高揚感とは裏腹にこれだけ多くの人間を一瞬のうちに殺戮したという罪の意識が一般市民の間には広がっていたという。
すでに有名な言葉になっているトルーマン大統領は原爆投下の理由――。
「米将兵の犠牲者をこれ以上出さないためにも日本本土決戦は避けねばならない。そのためには日本を降伏させるために原爆を使用せねばならなかった」
確かに世論調査では、米国民の87％は大統領の決定を支持した。だが支持しながらも内心では「もっと別の方法があった」と反論する米国民も少なくなかったというのだ。
ミッチェル氏はそうした社会情勢の中で進められる映画化の過程を具体的に描いている。
「当初は製作者は著名な監督や出演者には飛び切り有名な人物を使おうと考えていた」
「だが監督はといえば、その後、エルビス・プレスリー映画の監督として知られるようにはなったが、当時はあまりぱっとしなかったノーマン・タウログを選ばざるを得なかった」
「マンハッタン計画を指揮したレズリー・グローヴス少将（のちに中将）役にはクラーク・ゲイブルか、スペンサー・トレイシー、ロバート・テイラーといった大物スターを考えていた」
駄作に終わったハリウッドの「The Beginning or The End」のスチール写真
「だが、みな断られて、最終的に決まったのはブライアン・ドンレヴィ」
「マンハッタン計画では原爆開発プロジェクトで指導的役割を果たした『原爆の父』、ロバート・オッペンハイマー役にはヒューム・クローニンに落ち着いた」
「反核から愛国心高揚の娯楽映画では若い男女のロマンスを描くことになり、主役になる若いカップルにはトム・ドレイクとオードリー・トッターという二流を抜擢した」
「原爆という桁違いの大きなテーマを扱う映画にしては、監督や出演者の顔ぶれを見る限り、最初からB級映画でしかなかった」
「映画はできたものの、案の定、観客動員数はさんざんで制作費160万ドルはどぶに捨てたようなものだった。その結果、MGMはこの年、23年の歴史の中で最大の赤字を出すはめになった」
連合軍占領期、厳しい検閲体制下にあった日本人にとっては、原爆映画をめぐるハリウッドのドタバタ劇については知る由もなかった（この映画もむろん日本公開はされていない）。
マイアミ大学のスコット・エイマン教授は本書についてこうコメントしている。
「ミッチェル氏は原爆を映画化するエピソードを2つの面から描いている」
「一つは、原爆を作り、それを広島と長崎に投下したという密度の濃い歴史の一ページをどうやったら映画にできるかというMGMの手探りを描くということ」
「もう一つはトルーマンによる米将兵の命を優先させるために日本人を多数殺戮したという理由づけを受け入れていた当時の世間一般の通念に対する、拭い去ることのできない憤りが米国内にはあったということ」
「特に原爆という密度の高い晦渋なテーマをいかにしたら一般大衆向けにドラマ化できるか――」
「MGMは分からなくなってしまい、結局ドラマとしてはトルーマン大統領の決定は真珠湾奇襲に対する報復だということでお茶を濁してしまった」
20億ドル投入、10万人動員で誕生した「鬼っ子」
2冊目の『Countdown 1945』は、トルーマンが第33代大統領に就任した直後、原爆開発について初めて知らされた日から広島への原爆投下の決定するまでの116日間の出来事を創案した「ドキュメンタリー小説」だ。
Countdown 1954: The Extraordinary Story of the Atomic Bomb and the 116 Days That Changed the World by Chris Wallace & Mitch Weiss, Avid Reader Press/ Simon & Schuster, 2020
トルーマン大統領を取り巻く閣僚や側近、マンハッタン計画に参画した科学者、技師、はたまた兵器製造に必要な部品を作る下請けなど登場する人間模様だ。
筆者はフォックス・ニュースの人気アンカーマンのクリス・ウォレス氏とAP通信のベテラン記者のミッチ・ワイス氏。
「Truth is stranger than fiction」（「事実は小説より奇なり」）
英詩人バイロンが「ドン・ジュアン」の一節で使い、その後マーク・トゥエインが使ったとも言われる表現だ。
本書を読んでいくと、まさにこれがぴったりくる。
トルーマン大統領の驚きと戸惑い。知らず知らずのうちに軍部や側近たちの敷いた路線に乗せられて、気づいた時には退路を断たれていく様子が描かれている。
総額20億ドル、関係した人の数10万人余とされる「マンハッタン計画」が生み落とした原子爆弾という「鬼っ子」は広島、長崎に落とされる宿命から逃れられなくなって行くのだ。
ルーズベルト第32代大統領の急逝で大統領に昇格したトルーマンに原爆開発に関するトップシークレットについて最初に報告したのはヘンリー・スティムソン陸軍長官。
その後、詳細に説明したのは、24ページの極秘文書を手にしたグローヴス少将だった。
「大統領は『私は文書を読むのが嫌いだ』とグローヴス少将に言った。『大統領閣下、これ以上、簡素に要約できる文書はありません。それだけ（マンハッタン計画は）壮大なプロジェクトなのです』」
「少将は45分間にわたって原爆開発の経緯を説明した。少将はソ連が過去2年間にわたり、米国の原爆に関する極秘情報を盗み出そうとしていることも付け加えた」
その後、追い打ちをかけるように、グローヴス少将はトルーマンに日本への原爆投下計画が進められていることを報告する。
トルーマンは日記にこうしたためている。
「原爆は日本の軍事施設や将兵を標的にするもので、女や子供は標的にはしない、との報告を受けている」
ところが実際には原爆は軍港や日本軍司令部ではなく、広島市の中心地、T字形の橋（相生橋）を目標に投下された。
（原爆を投下したB29爆撃機「エノラ・ゲイ」のポール・ティベッツ機長は「今度の戦争でこれほど完璧な標的はこれまでになかった」と回顧している）
原爆が長崎に投下された日の翌日（8月10日）、トルーマンは閣議で「新たに10万人を死滅させてしまった。恐ろしいことだ。多くの子供たちを殺戮するというのは好きでない」と語っていた。
閣議に出席していたヘンリー・ウォレス商務長官（当時）の証言だ。
スミソニアン国立航空宇宙博物館の上級学芸員を務め、原爆開発についての著書もあるグレッグ・ハーキン博士（カリフォルニア大学マーセド校名誉教授）は本書についてこうコメントしている。
「本書には特に歴史的史実という面では、驚くべきことは書かれていないし、原爆使用をめぐる論争を鎮めるような見解を記述してもいない」
「だが、トルーマン大統領の原爆使用決定は、米国史上における最も重大な決定の一つであることは否定できない」
「その意味では本書は注目すべき文献であり、非常に読みやすい本といえる」
全くアングルの異なる2冊の本が75周年に合わせて、歴史家ではなく、ピューリッツァー賞受賞のジャーナリストや人気アンカーマンの手で世に出ること、しかも発売以来ベストセラーになっていること、そのこと自体に時代の流れをひしひしと感じる。
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