5/8阿波羅新聞網＜中共病毒最新研究令人震惊 白宫一句话把北京打落尘埃 世界巨变北京台北此消彼长—神奇香港17天没新增本地感染 中共甩锅源头在法国被打脸 意议会反总理要求澄清亲共 普京支持率跌至21年来新低 日本速批瑞德西韦用于治疗＝中共ウイルスの最新研究は衝撃を与える　WHの一言は北京の埃を落とした（民主的価値を尊重しない共産国家とはwin-winの関係にはならない、互恵を尊重すべき）　世界は北京と台北をトレードオフの関係に見て、劇的に変化した　—奇跡！香港では17日間、新たな感染者は出なかった　中共はウイルスの起源をフランスにしようとして打ち負かされた　イタリア議会は首相に反対、親共の理由の説明を求める　プーチンの支持率は21年で最低に（3月が63％、4月が59％）　日本で治療のためのレドキシビルのスピード承認＞

初期調査では、ニューヨーク州で中共ウイルスに関連する新規入院者の66％が自宅に留まっていたことが明らかになった。この新しい調査結果は、social distancing措置が疫病感染の拡大を防ぐことができるという見方とは合わないようである。 5/6、ニューヨーク知事は「ショック」を表明した。

この初期調査のデータはニューヨーク州の100の病院からで、約1,000人の患者が含まれている。

王篤然アポロネット評論員は、「これはsocial distancingが中共ウイルスを阻止できないことを示している。」と述べた。彼はまた「これはトランプ大統領の側近の例で説明することもできる。トランプ大統領の側近は中共肺炎と診断され、これはWHで確認された2番目の症例であったが、トランプもペンスも感染しておらず、二人ともマスクを着用したことがなかった。トランプは、検査結果が陰性であった後、健康を保証するために毎日検査すると言った。中共ウイルスの特殊性は、この例を観察することからも窺える」と。

中共ウイルスには、地域や民族の違いにより百の亜種がある

ニューメキシコのロスアラモス国立研究所の研究者は、BioRxivネットに33ページのレポートを発表した。研究結果は、一種独特の「D614G変異」が現在優勢であるため、この変異が中共ウイルスの増殖を速め、感染力を強めているようである。

この研究所は、米国のデューク大学および英国のシェフィールド大学と協力して、何千もの中共ウイルスのシーケンスを分析したもの。

4月初旬、ケンブリッジ大学の調査によると、中共ウイルスはA、B、Cの3株に変異した。最初の株Aは主に米国とオーストラリアで、2番目の株Bは主に武漢と英国で流行し、 3番目の株Cは2番目の株から変異し、シンガポールを経由してヨーロッパに広がった。香港の症例も主に3番目の株の影響を受けた

フランスに擦り付けようとして反撃を喰らう：中共ウイルスの祖先は武漢にある

4月末にパスツール研究所が発表した調査報告はフランスではあまり注目されていなかったが、中共の公式メディアが多く引用した。中国《科学技術日報》は4/30の記事として早くも報道した。タイトルは次のとおり。「フランスの新型コロナウイルスは、中国から直接来たものではない」。その後、党の喉と舌の《人民日報》も5/3に「フランスの疫病発生は現地のウイルス株によって引き起こされた」と報道した。文章は「4/28のパスツール研究所の発表と《Les Echos》の報道によると、フランスの新型コロナ肺炎の流行は、現地の起源不明のウイルス株が引き起こしたものである」と述べている。

研究報告の責任者は、パスツール研究所のゲノム RNA・ウイルス進化ゲノムの研究者であるEtienne Simon-Lorièreである。 彼は昨日（7日）RFIとのインタビューで、「ウイルス遺伝子進化ツリーの観点から、最も古い遺伝子配列がすべて武漢に由来することは間違いない。したがって、他の国のすべてのウイルスは武漢に由来する。 新型コロナウイルスの祖先は武漢にある。 我々にとって、武漢ウイルスがどのようにフランスに広まったのかは明らかではない」と断言した。

5/7yahooニュース＜外出制限後もNYで多くの感染者が出続けるのはなぜ？ 最新調査データと意外な結果【新型コロナ】＞に入院患者の66％は自宅で罹患のことが詳しくでています。NYは家賃が高く、貧しい人たちは狭い家に多くの家族が密集して住んでいるため、逆に一人がうつれば、残りの家族全員に家の中でうつしたものと思われます。

https://news.yahoo.co.jp/byline/abekasumi/20200507-00177340/

https://www.aboluowang.com/2020/0508/1448532.html

5/8阿波羅新聞網＜大动作！5共和党参议员提案「审查」世卫 世银等38国际组织挨个来＝大きな動き！ 5人の共和党上院議員が、WHO、世界銀行、およびその他の38の国際機関を1つずつ「審査」することを提案＞世界保健機関（WHO）が親共すぎて、中共肺炎の流行の初動で何度も誤りを犯し、警戒発出も遅れたことに不満があるので、トランプ大統領は毎年4億ドル以上のWHOへの資金拠出の一時停止を決定した。WHOは必要かどうかを調査することも含め、現在、米国共和党は、米国が参加するすべての国際機関の活動を全面的に調査することにし、2020年多国間支援レビュー法（Multilateral Aid Review Act of2020）を起草している。

この法案は、WHO、世界銀行、北米開発銀行、欧州復興開発銀行、世界エイズ・結核・マラリア対策基金など、38の国際機関を対象としている。 Jim Rischは声明のなかで、「WHOは新型コロナウイルスの流行防止に関し、多くの疑わしい決定を下しているため、我々が支援する組織を監督する責任を負うことがより重要になる」と指摘した。

アカに染まった国際組織なぞ、中共の多国間主義の隠れ蓑に使われるだけ。どうせ上の方は中共の金か女に絡み取られているハズ。腐敗の極致。無用と言うより、百害あって一利なし。潰すか、組織の大幅改編を促さないと。

米上院外交委員会委員長　Jim Risch

https://www.aboluowang.com/2020/0508/1448356.html

5/8阿波羅新聞網＜福原爱和服照 日暴动：美到令人惊艳＝福原愛の着物の写真　日本で絶賛：美しさは驚かせるほど艶やか＞日本の卓球選手の福原愛と台湾の卓球選手の江宏傑の仲の良さは羡むほどである。6日、福原愛は、ピンクの伝統的な日本の着物を着たプライベート写真をInstagramで共有した。疫病流行中に皆を応援することを期待し、小さな卓球着から大きなものまで揃え、 画面の前にはカジュアルな服装で登場し、日本人のネチズンでさえ着物姿を見ることはめったになく、多くのネチズンが絶賛し、「江宏傑を羨む」「愛ちゃんは和服姿が似合う」と。

愛ちゃんと江宏傑氏との結婚会見時も着物姿でした。

江宏傑と

https://www.aboluowang.com/2020/0508/1448326.html

5/9希望之声＜俄罗斯DCC项目 逾千工人罢工要求回国（视频）＝ロシアのDCCプロジェクト1,000人を超える労働者が帰国要求でストライキ（ビデオ）＞ロシアのオムスク製油所でDCC（＝深度接触分解）原油の深度転化プロジェクトを進めている中国化学工程七公司の1,000人以上の労働者が集団でストライキを行い、5月8日の時点でストライキは3日目に突入した。 彼らの訴えは帰国することである。

ロシアの疫病流行は日増しに悪化しており、工場には十分な保護措置をしておらず、労働者は彼らの生命と健康が深刻に脅かされていると感じており、工場は労働者が帰国するよう手配する計画がない。 そのため、労働者たちはストライキを続け、帰国を要求し、家に帰ることを要求した。

中国に帰っても同じように危ないのに、中共の言うことを信じているからでしょう。洗脳に気づいていません。ロシアはどうするのでしょうか？

https://twitter.com/i/status/1258659180371570689

https://www.soundofhope.org/post/376486

古森氏の記事で、浙江省の省都は武漢とありますが、武漢は湖北省の省都で、浙江省の省都は杭州です。中国駐在時代には杭州に工場がありましたので何度か行っています。中共ウイルスは生物兵器との説もあると紹介していますが、いずれにせよ、中共はウイルスで非対称の戦争を仕掛けた気がします。米中貿易戦争で後がなく、また本年償還期限を迎える債券の支払いができず、世界経済を混乱に陥れることで、中共の延命を図ろうとしたのではと。あわよくば、米国の握っている世界覇権がもぎ取れるかもしれないと。

1/3のウイルスのサンプルの破棄命令通知の発出、1/20に鐘南山がヒトヒト感染を警告、1/24（旧除夜）からの春節旅行の放置、3/13趙立堅報道官の米軍起源説等、充分に練られた筋書きではないかと思われます。

共産主義者は国民や世界の人々が何人死のうと知ったことではありません。毛沢東、スターリン、ポルポトは虐殺数では圧倒的でしょう。中国は感染死者数を誤魔化していますが、数百万人は死亡しているでしょう。3/26本ブログで紹介しました3/25希望之声＜两千万手机用户消失藏骇人秘密？大陆民众这么说＝2000万人のスマホユーザーが消えたのは、恐ろしい秘密を隠しているからか？中国の人々はこう言っている＞によれば2千万も亡くなっている可能性があるということです。蒋介石の黄河花園口決壊事件では何十万の中国人が死亡し、日本軍のせいにしようとしましたが、日本軍は救助にあたった方です。如何に中国人為政者は恐ろしいかです。

安倍首相は中国人の入国制限を遅らせ、600人を超える死亡者を出しました。責任を感じないのでしょうか。彼のせいで亡くなったんですよ。保守派は何故彼に対して怒らない？勿論、左翼は論外。

記事

ワシントンのリンカーン記念館内にあるエイブラハム・リンカーン元大統領の像の前に座りながら、新型コロナウイルスへの対応についてインタビューを受けるドナルド・トランプ大統領（写真：ロイター/アフロ）

（古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授）

日本で新型コロナウイルスの感染者が最初に確認されてから110日──異様な事態が日常となり、私たちが現実を直視する視線もゆがみがち、曇りがちとなってきた。

なかでも不思議なのが、連日連夜のコロナ論議で、この国難が一体なぜ起きたのかがほとんど論じられないことだ。この大感染が今後の日本を、そして世界をどう変えていくのかも語られない。新型ウイルス発生源の中国と今後どう接していくのかも論じられない。

この世界でこんな大異変が起きうるのか、現実なのか、悪夢ではないのか──新型コロナウイルスが全世界で引き起こす大惨状をみて、信じられない思いに襲われるのは私だけではないだろう。

だが、これは悪夢よりもひどい現実なのである。凶悪な巨大モンスターのような新型コロナウイルスは5月上旬のこの時点でも全世界で356万人を超す感染者、24万以上の死者を出している。感染の被害を受けた国や地域は計212とされる。

日本も米国も、その他の主要諸国も、社会と経済がなかば麻痺してしまった。国家も国民もウイルスの大襲来に深く傷つき、倒れかねない危機となった。一部の国では感染のピークを越えたともされるが、なお全世界が邪悪なウイルスに大打撃を受け、壊滅的な状態である観は否めない。

新型コロナウイルスは生物兵器であるという説もささやかれているが、真相は分からない。だが、もしもあってはならないはずの生物兵器というのが実際に存在するならば、これほどの猛威を振るえるということなのか──。そんな連想をしてしまうほど世界は甚大な被害を被り、傷ついている。

医療にとどまらない議論が必要

私はこの恐ろしいウイルスの世界的な拡大を、日本と米国の両方で目前にみてきた。

中国の武漢でウイルスが集団感染を引き起こし、中国全土に広がり、日本に侵入して、その触手を猛スピードで広げるプロセスを、まず東京で目撃し体験した。日本は短期間とはいえ中国以外では世界最多の感染者を出す国となっていた。

その後、私はまだ感染の圏外だった米国の首都ワシントンに移動した。すると、まもなく超大国の米国でウイルスが燎原の火のように広がった。連日10倍以上という超速度で感染者は増え、4月には発生源の中国をはるかに超える30数万人の感染者を記録した。ワシントンはゴーストタウンとなり、ニューヨークは地獄とも評された。私はその一端を現地で目撃し、体験した。

アメリカではドナルド・トランプ大統領が3月13日に国家非常事態を宣言した。日本では安倍晋三首相が4月7日に緊急事態を宣言した。それぞれの対処の内容はかなり異なるが、両国ともに国家首脳部が全力をあげて、悪魔のようなウイルスに襲われた犠牲者を守り、感染の拡大を防ぐことに必死となったのだ。

危機に瀕した国民の生命を守り、さらなる感染を阻むことは当然ながら国家の責務である。だが、その責務は医療面だけの努力に終わってはならない。経済面での救済も欠かせない。

さらには、こんなむごたらしい災禍がなぜ自国で起きたのか。再びそのような災害を防ぐためにはどうすべきか。こうした諸点を改めて解明し、過失を是正し、そんな災禍を起こさない国づくりに努めることも国家の責務である。いや、国民にとっても必須の課題だろう。

もちろん当面はどの被害国の政府にとっても、感染者の救済、そして感染拡大の防止が最優先の急務である。医学的な対応が優先となる。しかし同時に、自国の国家としての身の処し方、国民の生命の守り方、さらには対外政策のあり方などを真剣に再考し、「新型コロナウイルス問題」に総合的に取り組むことも主権国家としての責務であろう。

ワシントンから東京に戻り、自宅待機を続け、連日連夜の日本でのウイルス対策の論議を見聞して実感するのは、国家や国民の安全という見地からの議論の欠落である。国政レベルでそうした議論がほぼ皆無という現状に、私は限りなく不安を覚えるのだ。

コロナ禍は間違いなく人災

この新型コロナウイルスの世界への拡散は天災ではない。間違いなく人災である。

新型コロナウイルスは中華人民共和国浙江省の省都、武漢で発生した。武漢から中国の他の地域へ、そして諸外国へと伝播していった。その初期に中国政府が感染の事実を隠し、虚偽の発表までしていたことが、拡散を飛躍的に広めることになった。

日本に関して言うと、日本での1人目から5人目までの感染者はすべて武漢市からの入国者、あるいは帰国者だった。ウイルスは中国から人間たちによって運ばれてきたのだ。だからその侵入を防ぐ、あるいは抑える方法はあったのである。

他の諸国でも、武漢からの感染者の入国があまりに明白だった時期に、入国者を阻止する措置をとらなかった。日本の安倍政権は他の諸国が中国からの入国を全面禁止にした後でも、多数の入国を許していた。

以上のような中国政府の当初の隠蔽工作と、日本を含めた諸国のウイルス侵入阻止の失敗は、明らかに人災と言わざるをえない。

『新型コロナウイルスが世界を滅ぼす』（ビジネス社）

◎筆者より
私はこのあたりの実態を『新型コロナウイルスが世界を滅ぼす』（ビジネス社）という書籍にまとめて報告した。まず、日本と米国の2つの実例から人災部分を論考した。さらにはイタリア、イラン、韓国の例をも報告し、新型コロナウイルス感染という大事件への国際的かつ立体的な追跡を試みた。日本の国家や国民に対して新型コロナウイルスの大感染が突きつけた責務や課題という点をとくに重視しながら、実際の感染の経緯を詳しく報告することに努めた。本稿とあわせてお読みいただきたい。

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