『だからプーチンは北方領土を手放さない…「逆さ地図」で見えてくる、択捉島・国後島の本当の価値』(10/12プレジデントオンライン 佐藤 正久)について

10/12The Gateway Pundit<Criminal Investigation Into Ilhan Omar Given a HILARIOUS Nickname That Evokes Memories of One of Her Biggest Gaffes=イルハン・オマル議員に対する刑事捜査に、彼女の最大の失態の一つを彷彿とさせる、笑えるあだ名が付けられた>

外国人敵対者法は1798年に制定、最後に発動されたのは2025年3月トランプ政権によって。イルハン・オマルは世界史をキチンと学んだ方が良い。

トランプ政権関係者は、極左のイルハン・オマル下院議員(ミネソタ州選出、民主党)の移民ステータスに関する本格的な調査を開始するにあたり、ちょっとした挑発行為を行っている。

ザ・ゲートウェイ・パンディットが報じたように、連邦捜査官は月曜日の早朝、オマル議員のワシントンDC近郊の自宅を家宅捜索した。これは、彼女の移民関連書類に関する進行中の刑事捜査の一環である。

Fox News Digitalは、夜明け前の家宅捜索は、ソマリア生まれの女性下院議員の移民書類に関する進行中の詐欺捜査の一環であり、これらの書類は彼女が幼い頃に亡くなった父親が記入したものだと独占的に報じた。

彼女のウェブサイトによると、オマルは12歳だった1995年3月に米国に到着した。彼女はソマリア難民として家族とともに渡米し、ケニアの難民キャンプで約4年間を過ごした。2000年、17歳で米国市民権を取得した。

午前6時頃、複数のHSIジャケットを着た捜査官が住居の外で目撃された。

今回、トランプ政権関係者が、彼女の最も有名な失言の一つを連想させる、滑稽なニックネームを捜査につけていることが明らかになった。

ワシントン・ポスト紙は、政権高官がこの捜査は「第11次世界大戦」と呼ばれており、ここ数週間で加速していることを認めたと報じた。

ワシントン・ポスト紙より:

トランプ政権の高官は、オマル議員の自宅が月曜日に家宅捜索を受けたことを認めた。これは、移民法違反の疑いに関する捜査の一環である。

政権内部では、その騒動の大きさから「第11次世界大戦」というあだ名で呼ばれているこの調査は、ここ数週間で加速している。

4月には、オマル議員が昨年行った外国人敵対者法に関する記者会見の動画が再び注目を集めた。

その映像には、この女性議員が「この法律が最後に適用されたのは第11次世界大戦中だった」と厳粛に宣言する様子が映っている。

彼女は、偉大な世代が実際のナチスやファシストと戦った歴史をあっさりと飛び越え、ヒトラーが世界征服のチャンスをさらに8回も掴んだ別の時間軸に飛び込んだようだ。

「前回、外国人敵対者法が適用されたのは、第11次世界大戦中にドイツ人、日本人、イタリア人の移民を拘束・国外追放するために用いられた時だった。」

https://x.com/ImMeme0/status/2048831859560178167/video/1

https://www.thegatewaypundit.com/2026/10/criminal-investigation-ilhan-omar-given-hilarious-nickname-that/

https://hugh.cdn.rumble.cloud/video/fwe2/a2/s8/2/Y/p/I/5/YpI5A.caa.mp4?b=1&u=ummtf

10/12Rasmussen Reports<More See Foreign Terrorism as Threat Now=外国テロを脅威と捉える人が増えている>

イランとの戦争後、米国の有権者の間で外国によるテロ攻撃への懸念が高まっている。

ラスムセン・レポートが実施した最新の全国電話・オンライン調査によると、米国の有権者の41%が外国テロの方が米国にとってより大きな脅威だと考えているのに対し、国内テロの方がより大きな脅威だと考えているのは23%にとどまりました。26%はどちらとも言えないと回答しています。これは6月の調査結果とは逆で、当時は58%が国内テロの方が米国にとってより大きな脅威だと答えていました。

https://www.rasmussenreports.com/public_content/politics/general_politics/more_see_foreign_terrorism_as_threat_now?utm_campaign=RR10122026DN&utm_source=criticalimpact&utm_medium=email

10/13阿波羅新聞網<最强的牌往往不需要打出!普正用这招赢习近平—并未打出最强王牌 川普“赢了”习近平=最強のカードは必ずしも切る必要はない!トランプはその手法で習近平に勝利—最強の切り札を切らずにトランプは習近平に「勝った」>

アポロネット王篤若の報道:海外メディア『ユーラシア・レビュー(Eurasia Review)』は、先月ワシントンで行われたトランプと習近平の首脳会談では大きな合意に至らなかったものの、トランプは米国が持つ最も価値あるカードである「戦略的曖昧さ」と「台湾への支持」を温存し、貿易・投資・技術面での些細な譲歩と引き換えにしなかったと指摘した。トランプは「台湾カード」を一度も切らず、北京側の圧力も功を奏しなかった。

記事の著者はマラヤ大学のコリンズ・チョン・ユー・キート(Collins Chong Yew Keat)教授である。同氏は、トランプが短期的には北京の体制派との関係を安定させ、長期的には習近平との個人的な親交を通じて戦略的な優位性を確保したと分析している。

双方が相手から少しでも多くの利益を引き出そうとしつつ、互いの「レッドライン(譲れない一線)」を探り合った。貿易、技術管理、人的交流といった話し合いやすい分野では順調に進展が見られたものの、軍事的対立や台湾問題に及ぶと、双方が一歩も譲らない姿勢を見せた。

台湾は米国にとっても譲れない一線と言うのが分かる。

https://www.aboluowang.com/2026/1013/2444896.html

10/12阿波羅新聞網<世卫称无传播 内蒙却突发鼠疫提示!曝医院“数千病例”= WHOは「感染拡大なし」とするも、内モンゴルで突如ペストの警告!病院で「数千人の症例」との情報も>

10日、WHO(世界保健機関)はロシアでの感染拡大について、持続的な感染の証拠は確認されていないと発表したが、同日、内モンゴル自治区フルンボイル市の疾病予防管理センターが突如としてペストのリスクに関する警告を発した。直後、ネット上ではエレンホト(二連浩特)の病院内部からの情報として、「70人以上のペスト患者を受け入れ、40人以上が死亡し、遺体は家族への通知なしに火葬された」という投稿が拡散された。この情報の真偽は現時点では確認されていないが、中露間のビザ免除による往来が急増しており、民間ではすでにマスクの買いだめが始まっている。

中ロとも嘘つきだから、政府の発表を信じてはダメ。

https://www.aboluowang.com/2026/1012/2444685.html

10/12阿波羅新聞網<炸裂:中共网军最喜欢干这!很多人惊呼上当—沈伯洋揭中共认知战:网军伪装法轮功“高(低?の誤り)级黑”= 衝撃:中共のネット工作部隊が好む手口とは?多くの人が「騙される」と驚愕—沈伯洋が明かす中共の「認知戦」:ネット工作部隊が法輪功になりすます「低レベルなネガティブキャンペーン(低級黒)」>

民進党の立法委員であり、台北市長候補でもある沈伯洋は、中共による「認知戦」研究の専門家である。同氏は、中共がいかにして法輪功の修煉者団体を弾圧しているかを明らかにしてきた。具体的には、中共のネット工作部隊が意図的に「法輪功」の学習者になりすまし、内部から「低レベルなネガティブキャンペーン(低級黒)」を仕掛けることで、「彼らの評判を貶める」という作戦目標を達成していると指摘した。

中国人は騙す民族、注意が必要。

https://www.aboluowang.com/2026/1012/2444538.html

10/12阿波羅新聞網<俄罗斯急了!登门求中共=ロシアが焦り!中共に協力を要請>

ロシア・ウクライナ戦争の勃発から5年近くが経過し、西側諸国による制裁の影響で、ロシアの造船業は重要部品の不足、工程の遅延、コスト高騰といった苦境に立たされている。この窮状を打開するため、ロシアは世界最大の造船国である中国に目を向けた。中国の関心を引くための策として、ロシア大統領補佐官兼海事委員会委員長のニコライ・パトルシェフが代表団を率いて訪中した際、北極海航路(Northern Sea Route)および関連する耐氷船の共同開発を提案した。これにより、造船分野における技術、設計、産業サプライチェーン面での中国の協力を得ようとしている。

パトルシェフは8日から13日まで北京を訪問した。これは同氏が海事委員会委員長に就任して初の訪中であり、最初の訪問先として上海の外高橋造船所を選んだ。同氏は外高橋造船所での中共幹部との会談において、現在の露中間の造船協力は「極めて限定的」であることを認めつつも、協力拡大の余地はあると述べた。

ロシア側は、中共の造船企業がロシアの造船所の技術パートナーおよび設備サプライヤーとなり、北極海航路での中国船舶の利用も想定した砕氷船シリーズをロシアの造船所で共同建造すること、ならびに双方の船舶設計部門間でのエンジニアリングに関する専門知識の交流を強化することを提案した。

ロシアも落ちぶれた。ロウ戦争のせい。

https://www.aboluowang.com/2026/1012/2444692.html

午前9:35 · 2026年10月12日 12.2万 件の表示

遠藤誉は長春包囲戦経験者。

佐藤氏の記事では、ロシアは軍事的要衝と言うだけでなく、奪った土地はどこの国でも返さないし、新たな侵略も平気でする。ロシアにはチンギス・ハンの血を引くモンゴル・タタール系の血統の人がいるので、今でも戦争して領土を奪うのを英雄視するのか?

「逆さ地図」を見れば、確かに中ロにとって日本列島は邪魔。ここを占領すれば自由に太平洋に出られる。日本にとって不幸なのは、周囲が核を持った(元)共産主義国。『超限戦』に代表されるように、何でもあり(国際法に準じない)の戦争をする。彼らは自由の敵だから、当然日本の敵ともなる。自由主義国が連帯して、軍事的、経済的に封じ込めないと。

記事

なぜロシアは北方領土を返さないのか。元陸上自衛官で「ヒゲの隊長」として知られる佐藤正久さんは「それは単なる土地の所有権の問題ではなく、国家の存亡を左右する重大な軍事戦略があるからだ」と指摘する。いつもの地図を逆さにすると見えてくる、択捉島・国後島の役割とは――。(第2回)

※本稿は、佐藤正久『日本人だけが知らない ドローンとAIの戦争論』(幻冬舎新書)の一部を再編集したものです。

北海道と北方領土の衛星写真(画像=Visible Earth/PD NASA/Wikimedia Commons)

日本近海は中朝ロの潜水艦ひしめく過密地帯

海面下数百メートルという深い闇の中を、音もなく姿も見せず、ただ静かに敵を待ち伏せる潜水艦は、まさに“海の忍者”と呼ぶにふさわしい、恐ろしい兵器です。じつは日本周辺の海には、驚くほど多くの潜水艦が蠢いています。

近隣諸国の状況を見ると、中国は約60隻もの潜水艦を保有しており、ロシアも極東方面に同規模の数を配備しています。さらに北朝鮮も、旧式ながらも数多くの船体を持ち、近年では新しい核潜水艦の開発も進めています。

これに対し、日本も世界トップクラスの性能を誇る潜水艦を22隻運用しており、ここにアメリカ軍の戦力約70隻が加わります。つまり、日本近海は世界でも有数の「潜水艦の過密地帯」となっているのです。

ここで気になるのが、こうした他国の潜水艦が日本の領海内にまで入ってきているのかという点です。

空には領空があるように、海にも沿岸から約22キロ(12海里)までの範囲に「領海」という境界線があります。ここを無断で潜航して通れば、当然ながら領海侵犯になります。しかし、日本の周りの海の大部分は「公海」と呼ばれる自由に通れる場所であり、領海はごくわずか。わざわざ見つかるリスクを冒してまで狭い領海内に入り込む可能性は低いと考えられます。

「日本の玄関口」を潜ったまま通れるワケ

とくに「日本の玄関口」と言われる宗谷海峡や津軽海峡、対馬海峡などは、外国の船が自由に航行できる「公海」としての性質を持っています。そのため、他国の潜水艦も潜ったまま通過することが可能です。

しかし、こうした重要な通り道では、高性能なソナー(水中マイク)を設置したり、対潜哨戒機を飛ばすなどして、自衛隊やアメリカ軍が常に厳しい目を光らせて監視しています。姿の見えない“忍者”であっても、日本の玄関口をこっそり通り抜けるのは容易ではありません。

魚雷も劇的な進化を遂げています。かつての“放てば直線的に進む水中爆弾”から、スマート化された「水中の精密誘導兵器」へと。

現代の魚雷には「自動追尾機能」(ホーミング)があります。追尾の仕方は基本的に2種類。「パッシブ」(受動式)と「アクティブ」(能動式)です。

パッシブは敵の潜水艦や艦船の音波や航跡波を追い、アクティブは魚雷から超音波を敵艦に向けて発信して、その反射波から目標を確定するものです。

この機能により、命中率は上がりましたが、弱点もありました。敵のデコイ(ダミー・おとり)に騙されてしまうからです。この弱点を解消するために考案されたのが、「有線誘導」という方法です。

現代の魚雷が備える3つのハイテク機能

有線誘導では、潜水艦と魚雷が数万メートルに及ぶ細い光ファイバーでつながっています。これにより、魚雷が捉えた周囲の音や画像をリアルタイムで母艦へ送信し、人間がモニターを見ながら標的を精密に識別して操縦することが可能になりました。つまり、本物の敵艦とおとりを見分けることが可能になったのです。

さらに、動力源も進化しています。従来の酸素や過酸化水素を用いるエンジンから「電気推進」への移行が進みました。これにより航走時の騒音が極限まで抑えられ、敵に気づかれることなく接近することが可能になったのです。

「自動追尾機能」と「有線誘導」と「電気推進」。こうしたハイテク機能が合わさったことにより、現代の魚雷は「自ら考え、つながり、確実に仕留める」という、まさに“静かな海の暗殺者”になったのです。

核ミサイルを搭載した潜水艦は、現代の安全保障において「最終兵器」と呼ばれる特別な存在です。

なぜか? それは“圧倒的な隠密性”があるからです。

24時間365日潜航するロシアの核潜水艦

例えば、地上の基地からミサイルを発射すれば、衛星が発射時の熱を瞬時に感知するため、どこから撃ってきたのか、その場所はすぐに特定されてしまいます。その結果、ミサイルが着弾する前に相手側から報復の反撃を受け、共倒れになるリスクが避けられません。

しかし、潜水艦は広大な海の深くを長期間潜航できます。どこに潜伏しているのかを外部から特定することはとても難しいのです。ミサイルを発射した瞬間には居場所を特定されますが、発射後は高速で別の海域へと移動できるため、相手は反撃することができないのです。

この「確実に生き残り、どこからでも攻撃できる」という特性こそが、敵国に核戦争を思いとどまらせる強い力となります。

互いに攻撃し合えば全滅は必至という「相互確証破壊」の論理において、潜水艦は均衡を保つための最後の砦となってきました。

現在も、例えばロシアは北極海やオホーツク海といった海域に、核ミサイルを積んだ潜水艦を24時間365日、絶え間なく潜航させています。

建造・維持には莫大な費用もかかるため「無用の長物だ」と言う人もいます。しかし、この“目に見えない脅威”こそが、核戦争を思いとどまらせる最大の抑止力となっていることもまた否定できない事実なのです。

ロシア海軍のボレイ型原子力潜水艦(画像=Ildus Gilyazutdinov/CC-BY-4.0/Wikimedia Commons)

「逆さ地図」で見えてくるロシアの思惑

潜水艦の話が出たからには、お伝えしておかなければいけないことがあります。北方領土の話です。なぜロシアは択捉島・国後島にこれほどこだわるのか――。

それは単なる土地の所有権の問題ではなく、国家の存亡を左右する重大な軍事戦略があるからです。つまり、北方領土はロシアにとって“軍事の要衝”だからなのです。

以下の地図をご覧ください。

出所=『日本人だけが知らない ドローンとAIの戦争論』(幻冬舎新書)

ちょっと見慣れない地図でしょう。印刷のミスではありません。私が以前から使っている「逆さ地図」です。みなさんがいつも見ている地図は、日本が中心になっていますよね。でも「逆さ地図」で見ると、ロシアの“思惑”がよく見えてきます。ロシアだけではなく、中国が台湾や沖縄を欲しがる理由も見えてくるのです。それはさておき。

北海道の北(図表1の地図では下側)には樺太、そして千島列島が連なっています。かつてスターリンは、北海道の留萌と釧路を結ぶラインまでをも支配下に置こうと画策しました。このラインを押さえれば、オホーツク海はロシアにとって完全に閉ざされた「内海」となり、外部からの干渉を一切寄せ付けない聖域になるからです。

現在、ロシアが択捉島や国後島を日本へ返還しない最大の理由は、まさにこの海域の軍事的な価値にあります。

オホーツク海はロシアの生命線

もし北方領土を日本に返してしまったら、どうなるか?

この海域を同盟国のアメリカは堂々と通れるようになります。アメリカの攻撃型原子力潜水艦がオホーツク海に常駐することもできる。ロシアにとって大きな脅威でしょう。すぐ目の前に攻撃型原子力潜水艦があるのですから。

逆に、北方領土を自国領にしておけば、オホーツク海は自在に使えます。核ミサイルを搭載した潜水艦を、海底に隠れさせておくこともできます。すると、ロシアは戦略原子力潜水艦を使っていつでも、何度でもオホーツク海から米本土を核攻撃できる態勢を維持することができます。この海域はロシアにとって、敵から自国を守り抜くための生命線なのです。

日本の現状も話しておきましょう。海に囲まれた日本の実力です。海上自衛隊の「潜水艦を見つける力」は世界でもトップクラスと言われています。

日本周辺の海は深く複雑で、潜水艦が隠れやすい環境ですが、そこで長年鍛えられてきたことで、対潜水艦戦の技量は非常に高い水準にあります。とくに対潜ヘリコプターやP-3Cおよび後継のP-1といった対潜哨戒機の保有数は、他国と比べても圧倒的に多く、広い海域を常時監視できる体制が整っています。

背景には「日本がアメリカの第7艦隊と緊密に連携して動く」という、独特の安全保障環境があります。

海上自衛隊が対潜能力を磨き続けたワケ

アメリカの第7艦隊は、神奈川県の横須賀を母港とする最大規模の艦隊です。日本や韓国など同盟国の海軍とも密接に連携し「インド洋・太平洋地域の安全保障における要」として機能しています。

佐藤正久『日本人だけが知らない ドローンとAIの戦争論』(幻冬舎新書)

第7艦隊は、西太平洋の国際日付変更線からインド洋の西端までという広大なエリアを担当しているため、常に日本近海に十分な戦力を置けるわけではありません。その穴を埋めるために、海上自衛隊は自前の対潜能力を徹底的に強化してきたのです。

結果として、日本の潜水艦そのものの性能は上がり、静粛性や探知能力も世界トップクラスと評価される実力を持っています。

とはいえ、潜水艦を見つけることは決して簡単ではありません。海は広く、音の伝わり方も複雑です。相手のほうも、海上自衛隊に見つからないよう工夫を重ねています。

そんな過酷な環境下で、海上自衛隊は、訓練と経験、そして装備の充実によって、潜水艦探知の精度を高めてきました。日本の海を守るために磨かれてきた対潜能力は海上自衛隊の最大の強みと言えます。同時に“日本の防衛の要”とも言えるのです。

写真=iStock.com/Takosan

※写真はイメージです

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