5/9The Gateway Pundit＜Chief of Staff Susie Wiles Alludes to 2020 Election Vindication During Woman of Valor Award Acceptance＝スージー・ワイルズ首席補佐官、勇敢な女性賞受賞式で2020年選挙での不当性を立証する発言＞
いよいよ2020年選挙の不正が公表されるのでは。マスメデイアは報じるのかどうか？彼らも不正に加担したから。ただ、民主党中枢まで行くかどうか。個別の州の不正で終わるのかも。ビルバー（共和党司法長官）を逮捕して2020年不正選挙捜査をストップさせたところを入り口にしていくのが良いと思うが。外国の関与も。
木曜日の夜、トランプ大統領の首席補佐官であるスージー・ワイルズ氏が、バーバラ・K・オルソン女性功労賞を受賞した。この賞は、独立女性フォーラムの創設者であり、9月11日のペンタゴン攻撃で悲劇的に命を落としたバーバラ・K・オルソン氏にちなんで名付けられた。
FOXニュースによると、この賞は経済的自由、個人の責任、政治的自由を推進するための献身と勇気を示した女性を表彰するものである。
ワイルズ氏は、大統領首席補佐官として初めてこの賞を受賞した人物である。
式典で上映された録画ビデオメッセージの中で、トランプ大統領は次のように述べた。
「よく考えてみると、スージーはまさに勇敢な女性だ。彼女は米国史上初の女性首席補佐官であるだけでなく、ＷＨ史上最高の首席補佐官の一人、いや、実際には最高の首席補佐官と言ってもいいだろう。彼女の友情、忠誠心、そして日々の支えに、私は心から感謝している。彼女は真のプロフェッショナルだ。」
ワイルズ氏は3月に初期の乳がんと診断された。
独立女性フォーラムの祝賀会で賞を受賞した際、ワイルズ氏は、トランプ大統領の首席補佐官に就任する前にトランプ大統領と交わした会話について語った。
トランプ氏は、フロリダ州で圧倒的な勝利を収めた一方で、他の地域では接戦となった理由をワイルズ氏に尋ねた。ワイルズ氏は、2020年の選挙不正疑惑が立証される可能性を初めて公に示唆した。
ザ・ゲートウェイ・パンディットの報道によると、これらの発言は、ジョージア州、アリゾナ州、プエルトリコ、そしておそらく今週から始まるウィスコンシン州で行われた捜査活動に続く、今後の暴露の潜在的な前兆と受け止められている。
https://x.com/i/status/2052533735271129111
これまで複数の選挙不正調査グループの間では、ワイルズ氏が草の根市民による選挙不正の申し立てや調査に対する緩衝材として機能していたのではないかという憶測が飛び交っていた。今回の予兆は、大統領首席補佐官がこれまで取ってきたとされる立場からの、力強く歓迎すべき転換点と言えるだろう。
https://www.thegatewaypundit.com/2026/05/chief-staff-susie-wiles-alludes-2020-election-vindication/
5/10看中国＜字字戳向习近平 中共军报出现“奇文”＝ 解放軍報に奇妙な記事が掲載され、その言葉は習近平の心を深く突き刺した。＞
5/7中共が魏鳳和、李尚福元国防相に執行猶予付き死刑判決を出した後すぐに、人民解放軍報は①指導部は寛容の気持ちを持つ②お世辞や良いニュースばかりで悪いニュースを流さないと報じた。習への批判とすぐ分かる。
https://www.secretchina.com/news/gb/2026/05/10/1098909.html
5/9看中国＜诡异！中共刚宣布疫苗研发成功 汉坦病毒就爆发了(图)＝奇妙な！中共がワクチンの開発成功を発表した直後にハンタウイルスが発生した（写真付き）＞
コロナの時と同じで中共は事前に訓練していた。2022年3月10日、広州白雲空港の環境管理部は、害虫駆除会社と共同で、げっ歯類が媒介するハンタウイルス感染症を対象とした緊急訓練を実施した。2021年以前にオーストラリアのクイーンズランドウイルス研究所でウイルスサンプル紛失事件が発生し、ハンタウイルスや狂犬病ウイルスを含む323のウイルスサンプルが消失した。
中共が盗んだ可能性がある。前例があるので。
2019年7月、カナダは中国のウイルス学者である邱香果とその夫である成克定を逮捕した。夫妻は複数の中共研究機関（武漢ウイルス研究所や軍の研究者を含む）と密接な協力関係にあり、エボラウイルスなどの生きたサンプルを繰り返し中国に送っていたという証拠がある。
https://www.secretchina.com/news/gb/2026/05/09/1098878.html
5/10阿波羅新聞網＜走向实战！川普一掌扇晕习近平＝実戦へ向け！トランプは、習近平を平手打ちして脳震盪を起こさせる＞
淘喵氏/🚨🤣 談笑の裏の緊張――トランプは習近平を再び平手打ち：トランプの中国訪問前夜、米軍は第一列島線で「切り札」を披露！
📍中核配備：米軍は最近、フィリピンのバタネス諸島に無人ミサイルシステム「ネメシス」を配備することに成功した。この場所は台湾からわずか90マイル（約145キロ）しか離れておらず、地理的に極めて重要な位置にある。
🛠️兵器の特徴：
- 無人運用：この「ネメシス」と呼ばれるシステムは遠隔操作式で、パイロットは不要。極めて高い戦場での生存性を誇る。
・海上封鎖：射程185キロメートルの海軍攻撃ミサイル（NSM）を搭載し、陸上から大型敵艦艇を撃沈するために特別に設計されている。
・戦略的拠点：この動きは、バシー海峡の「チョークポイント」を直接支配するものであり、米軍の第一列島線における「陸上からの制海権」能力が理論から実戦配備へと移行したことを示すものである。
📅タイミングの重要さ：
この配備は、トランプが5/14に北京を訪問し、共匪と会談する予定と重なる。外交的なレトリックの裏で、この「準戦時」的な軍事配備は、台湾海峡と南シナ海問題に関する米国の譲れない一線を明確に示しており、習近平をこれ以上の議論をする前に、まるで気絶させるかのように突き放している。 😎😅
5/9日経＜米国務長官「台湾政策は変更せず」 トランプ氏の9年ぶり訪中で＞とあり、台湾で譲歩することはない。イランとの戦争が長引いて困るのは中共。
https://www.aboluowang.com/2026/0510/2382076.html
5/10阿波羅新聞網＜俄史上最难堪胜利日！134万伤亡 战局已逆转？＝ロシア史上最も恥ずべき戦勝記念日！死傷者134万人、戦況は既に逆転したのか？＞
ロシアは本日（9日）、ナチス・ドイツ打倒81周年を記念する「戦勝記念日」を祝ったが、その祝賀行事は前代未聞の恥ずべきものとなった。軍事パレードでは戦闘機、ミサイル、装甲車両が披露されることすらなかった。交戦国ウクライナが赤の広場を攻撃しないという合意があったのは、事実上敵の「許可」のもとで行われたということである。死傷者数は134万人を超え、死者の割合はますます憂慮すべき状況となっている。
アルジャジーラは、戦場分析に基づき、ウクライナが4月に戦況を覆し、過去数ヶ月にわたるロシアの進撃を遅らせたことで、失った領土よりも多くの領土を獲得した可能性があると報じた。
ワシントンに拠点を置くシンクタンク、戦争研究所（ISW）は、ロシア軍が4月に116平方キロメートルの領土を純減したことを示す証拠を確認したと発表した。
ISWは、ロシア軍の進撃ペースが過去18ヶ月間で少なくとも3分の2減速したと指摘している。
報告書によると、2026年第1四半期におけるロシア軍の占領面積は1日平均2.9平方キロメートルで、2025年同期の1日平均9.76平方キロメートルと比べて大幅に減少する見込みである。
キーウ・インディペンデント紙は、ウクライナ軍参謀本部が本日（9日）発表した報告書に基づき、2022年2月24日のウクライナへの本格侵攻以降、ロシアはウクライナで約13万4270人の兵士を失ったと報じている。
また、同報告書によると、ロシアは戦車1万1920両、装甲車両2万4541両、車両および燃料タンク9万5252両、火砲4万1712門、多連装ロケット砲1780基、防空システム1371基、航空機435機、ヘリコプター352機、ドローン28万1208機、艦船33隻を失ったとのことである。
西側独立系シンクタンクの報告書は、ロシアの死傷者数がウクライナの死傷者数をはるかに上回るという点で一致している。戦略国際問題研究所（CSIS）は、死傷者数の比率を約2.5対1または2対1と推定している。
2026年1月のCSISの報告書によると、2022年2月から2025年12月までのウクライナの死傷者数は50万人から60万人に達し、そのうち約10万人から14万人が戦死した可能性があるという。
ウクライナの領土奪還の動きが継続していけば良いが。
https://www.aboluowang.com/2026/0509/2381889.html
何清漣 @HeQinglian 1ｈ
美観と快適さという観点からだけ見ても、この宴会場は全く不合格だ。金と白を装飾に用いるのは、文化的洗練さを欠いた成金趣味を反映しているに過ぎない。このような宴会場に15分もいれば、心が浮つき、自分が引き立たせるための飾り物になったような気分になる。
引用
氷玉IceJade🇺🇦#StandWithUkraine @bingyuicejade 6ｈ
トランプの金色の宴会場は、納税者にいくら負担をかけるのか？
2025年7月 ＷＨは、2億ドルの宴会場建設計画を発表し、民間からの寄付で賄われ、納税者の負担は一切ないと主張した。
2025年10月 トランプは、GoogleやAmazonなどの寄付者と会食し、費用を3億ドルに引き上げた。
2026年5月：トランプは「より質の高い」宴会場を作るため、宴会場の建設費を4億ドルに増額した。
2026年5月：上院共和党議員らは、4億ドルでは不十分であり、もっと資金が必要だと主張している。その方法は？納税者の税金10億ドルを使って宴会場を建設することだ。
何清漣 @HeQinglian 9ｈ
食生活が違えば体質も違う。あなたの娘に試してみて（女性は気の毒に思わないかもしれないけど）、産後ケア期間中に隙間風にさらされたり、冷たい水を飲んだりしたら、40歳を過ぎてからその影響が出てくる。
引用
小牛 @Xiaoniu6161 16ｈ
なぜトランプは彼女に3ヶ月の産休を与えなかったのか？
ＷＨ報道官のキャロライン・リービットは5/1に女児を出産し、5/7にはＷＨに復帰した。米国人女性は本当に産後ケアを守らない。
産褥期に隔離生活を送るのは中国特有の習慣であり、産褥期に入浴しないのも中国特有の習慣であり、産褥期に隙間風を恐れるのもすべて中国の風習である。
谷川氏の記事では、確かにドローンを使いこなせない軍隊は負けるという気がする。コスト面がミサイルと違い過ぎる。日本もドローンの生産拠点を増やす必要があるし、ＡＣＳＡ（物品役務相互提供協定）の中に入れて自由主義国で融通すればよいと思う。韓国は敵国に渡す危険があるので除外（まだＡＣＳＡも結んでいませんが）。運用の仕方はウクライナから学ぶべき。
ドローンを打ち落とすにはレーザー兵器が効果的と思われる。しかし、天候に左右される弱みがあるが、コスト面で優れている。日本も研究を重ねて、対ドローン用兵器として開発していくべき。
2024/11/15毎日新聞 ＷＳＪ＜レーザー兵器 ドローンの天敵になるか＞
https://mainichi.jp/articles/20241111/org/00m/020/003000d
記事
ウクライナ陸軍第24独立機械化旅団の兵士が手にしているのはシャヘドなどの敵のドローンを高速で迎撃する低コストFPVドローン「P1-Sun」だ（写真：ロイター/アフロ）
目次
- 「3カ月後、どんなドローンが残っているか分からない」
- 2026年の「トレンド」
- 中国のECサイト上でロシアと部品争奪戦
- 2年前は遠い昔
- FPVが前線での戦いのスタンダードに
- 「ドローン戦争」に日本は太刀打ちできるか
2026年、ウクライナの前線取材で見えてきたのは、ドローンは新たなフェーズへと移行したことだった。
偵察型、爆撃型（爆弾を積んで落とし戻ってくる）、自爆型FPV（一人称視点）など様々なドローンが使われているが、それらは「普及」の段階を過ぎた。現在は「多様化」と「発展」の段階にある。
前線はもはやドローン同士の戦場だ。そして、その背後には新しい戦争に対応するための工夫と競争がある。特に変化が著しいのは自爆型FPVドローン（以降FPV）だ。
「3カ月後、どんなドローンが残っているか分からない」
「ドローンの変化の速度は増している」
「以前は半年ごとに技術革新が起こるような感覚だったが、今は3カ月たったら状況が変わっている」
ウクライナのドローン工房で技師をしている兵士はそう語った。毎日のように現場から改良や不具合の修正依頼が来る。また、ロシア側も同じように常に改良を重ね、新たなドローンを編み出している。
「しょっちゅう見たこともないドローンが飛んできたという報告を受ける。あるものは残り、あるものは一度しか報告されず消えていく。3カ月後にどんなドローンが残っているか分からない」
2026年の「トレンド」
FPVはキーウなど前線から少し離れた都市部で製造されたあと、前線近くの軍の工房へ運ばれる。
この工房で現場の作戦遂行チームからの要望に応じてドローンをカスタマイズしたり、最終稼働チェックをしたりするのだ。回収されたロシア軍のドローンを解体、分析するのも同じく工房で行われる。この工房の技量が部隊の攻撃精度を左右するわけだ。
2026年1月、前線近くのザポリージャ州にある軍のドローン工房を取材した。
工房に入った瞬間驚いたのが、FPVの多様化だ。
棚には所狭しと、二重プロペラ式、大型、中型、小型、光ファイバー用、など様々なFPVがずらっと並んでいた。技師をする兵士に話を聞くと、作戦や攻撃目標に応じて使い分けるため、様々な形状のものが必要なのだという。
工房にて。棚に所狭しと並ぶ小型FPV（筆者撮影）
1年前の取材では、こんなにたくさんの種類のFPVを見かけた覚えはない。多少の違いはあれど、ほとんどが小型FPVだった。
例えば、戦車や装甲車、倉庫など少し大きな、もしくは重要な攻撃目標に対しては大型、中型のFPV。夜は高性能なサーモグラフィカメラ付き。歩兵に対しては最もシンプルな小型といった具合だ。
1年前にはまだ珍しかった光ファイバーFPVも当たり前のように並んでいる。当時は輸入に頼っていた光ファイバーも国内で生産可能になりつつあるという。
光ファイバーFPVは、FPVと操縦士のコントローラーが光ファイバーで物理的に繋がっている仕組みだ。このため、従来の電子妨害を無効化し、有効な対抗手段が限られている。電波妨害が激しい現場や、視界が開けた現場で使われることが多いという。
段ボール箱の上に無造作に置かれた光ファイバードローン（筆者撮影）
「ドローンの完成形は全く予想できない。3カ月後には全く違うドローンがこの工房に置かれているだろう」
中国のECサイト上でロシアと部品争奪戦
ドローンの弱点の一つは「天候に左右される」ということだ。風が強かったり霧がかかっていたりすると、運用に大きな支障がでる。
「最近の大きな進化だ」と話してくれたのが、高性能で安価なサーモグラフィカメラだった。これにより、霧や薄雲などの多少の視界の悪さの影響は小さくなりつつある。
現在の大きな課題が、この高性能サーモグラフィカメラの争奪戦だ。このカメラに限らず、高性能かつ安価な部品は中国製が多い。
なお、部品の取り合いは中国のECサイト上で勃発している。AliExpress等で部品を直接注文しているのだ。
自爆型FPVドローンの登場、光ファイバー、サーモカメラ、などドローンが進化する度に、このロシアとの中国製の部品獲得合戦が発生してきた。
技術だけでなく、部品の供給面でも熾烈な競争が起こっている。今後もこの争いは続くだろう。
都市部の生産拠点から工房に届けられたドローン。宅配便で届けられたものも多い（筆者撮影）
2年前は遠い昔
現在のようなドローンの生産体制の確立、FPVの戦術への組み込みが始まったのはたった2年くらいの話だ。いかにその進化がものすごい速度で起こっているか、どれだけの現場の混乱と工夫があったかを簡単に述べる。
FPVドローンによる自爆攻撃が戦場の常識となったのは2023年後半くらいだ
小型ドローンそれ自体は、2014年に始まったドンバス戦争時代から利用されていた。しかし、ドローンそのもので攻撃するようになったのはごく最近のことだ。
私は2024年初頭以降、定期的にドローンの取材をしてきた。当時FPVドローンはまだ拡大中の段階だった。当時は限られた部隊で運用導入されていた。
当時の課題は、FPVの必要性は増しているのに、その生産が追い付かないことだった。組み立ては自国内で可能だが、部品は輸入に頼っていた。ロシアとの部品の取り合いも戦争の一部になっている。
加えて、精密動作が必要とされるFPVは腕の良い操縦士がいなければ機能しない。操縦士の育成も追い付いていない状況だった。
FPVが前線での戦いのスタンダードに
2025年になると、FPVはもはや前線で必要不可欠、ないと戦えない、という状況になる。
前線で戦う歩兵の危険性はFPVの出現によって増した。従来型の砲撃とFPVの脅威が交錯する中、塹壕で自動小銃を持って戦うのは危険すぎる。操縦士などドローン関連任務へと人員が流れたこともあり、歩兵不足が問題となっていた。
並行して、FPVは部品を含めて大部分が国内生産が可能となっていく。
FPVはより軽く、よりシンプルなものが求められている、という印象を持った。
軽ければ飛行距離を伸ばせるし、早く飛べる。なおかつ、運ぶ際の負担も減るからだ。また、構造がシンプルであれば、組み立てが平易になり生産速度も上がる。
FPVを含めてドローンが急速に求められるようになった背景として、ウクライナは人口がロシアよりも圧倒的に少ないという現実がある。
加えて、「全面戦争」という言葉が表す通りその前線は1000km以上だ。1000km以上に及ぶ前線を、兵士だけでコントロールすることは、現実的ではない。これを解決するためにもドローンの活用が必然的な問題として立ち上がったのである。
こうして、ドローンの数と質で勝負しなければならないという切迫感によって急速にドローンの進化と普及が起こったのである。
「ドローン戦争」に日本は太刀打ちできるか
「ドローンを活用できない軍はもはや現代的な軍隊とは言えない。ドローンなしの戦争は今後ありえない」
ウクライナ兵はそう口をそろえる。
「ドローンは魔法の武器ではない。最も大事なのは、人間だ。どう運用するかを最終的に決めるのも、実際に使うのも結局は人間だからだ」
一方でドローンの必要性を認めつつも、ウクライナの軍人はそう断言した。
ロシアという超大国を前にウクライナは小さい。それでも人々の知恵をかき集めて正面でぶつかり合ってしのぎを削る。この構図が加速度的に「現代の戦争」を変化させた。
あるドローン部隊の指揮官に「日本は災害が多いので、ドローンが活躍できる現場は多いと思う。それでも、これほどの進化は起こっていない」ということを伝えてみた。
「『新しいものを取り入れよう』と思っていると美しいものを作りたがる。必要不可欠になってはじめて有効なものが生まれる。我々もそうだった。日本もそうなんだろう」
そう静かに指揮官はつぶやいた。
「日本はウクライナよりずっと高い技術と優秀な技術者がいる。本気になればウクライナよりずっと素晴らしいものを生み出せるはずだ」と力強く言った。
良ければ下にあります
を応援クリックよろしくお願いします。
