6/9阿波羅新聞網＜法国总统马克龙外访东南部遭掌掴 两男子被捕＝フランスのマクロン大統領が南東部を訪問中に平手打ちを喰らい、男子2人が逮捕＞ジャン・カステックス首相は議会に出席し、民主主義とは議論することや合法かどうかを意味すると繰り返し述べたが、「いかなる場合でも、暴力、言葉による攻撃、さらには身体的攻撃を意味するものではない」と述べた。
マクロンはその日、マスクを着用して屋外に現れ、支持者と握手をしようとした。緑のシャツを着た男がフェンスの前に駆け寄り、まずマクロンを左手で押さえ、次に右手の手のひらで彼の顔を平手打ちし、その間「マクロン主義打倒」と大声で叫んだ。
男が手を取るとすぐ、大勢の警護がマクロンの前に出て彼が離れるようにすると同時に、制服組が関与した男を鎮圧した。地元メディアは、この事件で 2 人が逮捕されたと報じた。
気に入らないから殴ると言うのは成熟していない証拠。この人たちはもっと精神修養したほうが良い。
https://www.aboluowang.com/2021/0609/1603481.html
6/8阿波羅新聞網＜武汉实验室顶级蝙蝠女简历被披露 福西传染病所的6位数资助白纸黑字【阿波罗网编译】＝武漢研究所のトップ蝙蝠女の履歴が公開 ファウチの感染症研究所が6桁の資金提供したのを白地に黒字で明らかに[アポロネット編集＞“National Pulse”の6/7の報道によると、武漢ウイルス研究所の新規感染症センターの主任の石正麗の履歴書で、ファウチ博士の感染症研究所からの6桁の助成金は印象的である。
ファウチと中共がグルとなって武漢ウイルスを世界にばら撒いたとしか思えない。
https://www.aboluowang.com/2021/0608/1603373.html
6/8阿波羅新聞網＜美日联合声明起作用 日媒揭：解放军行为大变＝日米共同声明、日本のメディアが明らかに：人民解放軍の行動は大変化＞バイデンの発言は明らかな影響を与え、北京は台湾海峡での軍事活動の規模と頻度を縮小した。中国は台湾問題で米国との対立を避けたいと考えているが、7/1中共創立100周年慶祝の前夜に、人民解放軍の軍事力を示すことも望んでいる。最近、中国とフィリピンやマレーシアなどの東南アジア諸国との間で、水域や空域を巡る紛争が増加している。
習近平の軟化はどこから来ているのでしょう？バイデンが思ったより宥和的でないし、民主党も反中共であることにやっと気づいたのか？でも、米国は経済で中共を助けるのはダメ。金融制裁とデカップリングをしなければ、中共に時間の利益を与えるだけ。
https://www.aboluowang.com/2021/0608/1603434.html
6/8阿波羅新聞網＜中共内斗：想让习近平靠边站？一张图片胜千言 【阿波罗网报道】＝中共内部闘争：習近平を脇に立たせたい？一写真は千言に優る 【アポロネット報道】＞アポロネット秦瑞記者の報道：6/ 8、北京に拠点を置く 多維ネットが再び江沢民派の色を明らかにしたと。多維ネットの報道によると、選ばれた写真は慎重に配置されているもので、江沢民が中央の位置に置かれ、現在の党首の習近平が明らかに「脇に追いやられている」。これは、江沢民と習近平の派閥闘争のもう 1 つの小さなデモンストレーションのようである。
中共は内部分裂したほうが世界人民のためになる。
https://www.aboluowang.com/2021/0608/1603375.html
6/8希望之声＜“病毒”冰雹再现 山西晋城巨大冰雹砸烂汽车（视频）＝「ウィルス」雹が再出現 山西省晋城で巨大な雹が車に穴をあける(ビデオ)＞6/ 7午後、山西省晋城市で卵やクルミほどの大きさの雹が降り、多くの車のガラスが砕け散った。地元の気象台は雹オレンジ色警報を発した。ネチズンは、多くの大きな雹は中共ウイルスモデルに似ていることに気づいた。
現地メディアの報道によると、6/7午後5時頃、山西省晋城市で突然氷雹が降り、一部の地域では卓球の球より大きい雹が降った。晋城市で記録された最大の雹の直径は42mmであった。
山西省晋城気象台は7日17時18分、雹オレンジ色警報を発した。晋城市陽城県で既に雹が降っており、今後6時間以内に市内の一部の県で雹が降る可能性があり、雹災害が発生する恐れがあると発表した。
ネチズンが投稿したビデオによると、山西省晋城市陽城県で突然激しい雹が降り、地面に衝突し、屋根がパチパチ音を立てている。一部の雹は卵よりも大きく、形状は中共ウイルスモデルに似ている。雹は長くは続かなかったが、その衝撃は凄まじく、車の窓ガラスだけでなく、車体の鉄板にも穴が開いた。
異常気象は天の中共への警告でしょう。
https://twitter.com/i/status/1402110831228190725
https://www.soundofhope.org/post/513650
6/8希望之声＜两名中国人在西非国家尼日尔遭绑架＝西アフリカのニジェールで中国人2人が拉致される＞最近、ニジェールの国境地域で正体不明の武装グループに中国人 2 人が誘拐された。現地の行政長官は、グループは以前、金を採掘する許可を得ている中国人に、すぐに立ち去るようにと脅したが、拒否されたと述べた。
フランス通信社によると、先週の土曜日 (6 / 5)、中国の鉱山会社の 2 人のスタッフが、ニジェール西部、マリとブルキナファソの国境地域で武装した男達に誘拐された。
月曜日（7日）、ニジェールのティラベリ地区の行政長官であるティジャニ・イブラヒム・カティエラは、誘拐された中国人は“金鉱山の採掘許可を持っていた”が、この地区で活動する武装グループからの警告を受けた後、彼らは居住地に戻らなかったとフランス通信社に語った。
ドイツの声によると、事件はサヘル地域の3か国(ニジェール、マリ、ブルキナファソ)の交差場所で発生し、イスラム「聖戦士」とアルカイダ、「イスラム国」に近い武装グループの活動地域で、上記の 3ｹ国で暴力的な攻撃を行っている。ニジェールは、同国南部の過激派組織、ボコ・ハラムからの継続的な脅威にも直面している。誰が誘拐を実行したかは明らかではない。
アフリカは鉱物資源が豊富であるため、中共はアフリカの多くの地域で鉱物やその他の原材料の採掘に積極的に多額の投資を行ってきた。中国人の鉱山関係者が誘拐されたのはこれが初めてではない。
2007 年 7 月 6 日、ニジェールにある中国核工業建設グループの建設現場の責任者が、「正義のためのナイジェリア人」武装グループに誘拐された。同社はウランを現地で採掘している。
当時、その組織は、中国が政府に武器を売って我々を脅かしていると非難し、これは「ニジェール軍に協力する中国企業への最後通牒」であると主張した。
中共はイスラム教徒のウイグル人をジェノサイドしているのだから、聖戦すべきは中共ではないか。
https://www.soundofhope.org/post/513653
何清漣 @HeQinglian 8時間
民主党はフロリダ州で大統領選挙に2連敗し、バイデンはオバマのキューバ政策を変えた。
引用ツイート
ザ・ヒル @thehill 8時間
民主党がフロリダ州の大統領選で2連敗した後、バイデンはオバマのキューバ政策を転換した http://hill.cm/tttdeH1
何清漣さんがリツイート
萧生客 SSK @SSK2024 2時間
📣📣皆さんCRT (人種闘争! 階級闘争に似ている)禁止に署名して。
批判的人種理論 (CRT) は、米国のすべての政府機関に浸透し、米国人と米国文化に対する武器として使われている。
我々の子供たちに吹き込み、米国を憎むように教える！
署名: 私と一緒にグリーン下院議員を支持して
禁止批判的人種理論
Greene for Congress Inc.-https://secure.anedot.com/greene-for-congress-inc/ban-ctr-tg
secure.anedot.com
古森氏の記事は、本ブログで今まで紹介してきた内容です。小生は武漢ウイルス研究所からの漏洩説支持で、然も高関税政策を採ったトランプ政権に復讐するため、意図的にウイルスをばら撒いたと考えています。超限戦と言ってよい。お花畑に住んでいる日本人には想像もできないでしょうけど。
記事
中国科学院武漢ウイルス研究所（2021年2月3日、写真：ロイター/アフロ）
（古森 義久：産経新聞ワシントン駐在客員特派員、麗澤大学特別教授）
全世界をなお苦しめる新型コロナウイルスの発生源に関して、中国・武漢にある中国科学院武漢ウイルス研究所からの流出だとする説が改めて注目を集めている。米国ではバイデン大統領が政府情報機関に本格的な再調査を指示した。
すでに米欧の一部の科学者たちは、新型コロナウイルスは中国でそれ以前に流行したコロナウイルスに手を加えた産物だと結論付ける報告書を発表している。また、武漢ウイルス研究所で今回の感染症状に酷似した感染者が出ていたという報告もある。それらの動きが契機となって、研究所流出説が再燃している。
中国当局は研究所流出説を全面否定しているが、今後確証が認められれば、米中関係から国際情勢全般にまで重大な影響を広げる展開ともなりかねない。
動物からの自然発生は考えられない
米国で新型コロナウイルスの発生源をめぐる議論が白熱してきたが、「コウモリのような動物に自然発生したウイルスが人間に感染した」という説が定着しつつあった。
ところがここに来て、その説に強い疑念が突き付けられている。
大手紙ウォール・ストリート・ジャーナル（2021年6月6日付）は、米国の2人の有力科学者ステーブン・クウェイ氏とリチャード・ミラー氏による「科学が武漢研究所からの流出を示している」と題する寄稿記事を掲載した。
両氏は、2020年2月に発表された米欧の6人の学者による共同研究論文をベースに、「研究所からの流出しか考えられないことを、科学が示している」と述べる。また、新型コロナウイルスの構造をみても、動物からの自然発生は考えられないと指摘していた。
ベースとなったのは、2020年2月に発表された、新型コロナウイルスのスパイクタンパク質に人工的操作の形跡があることを示す論文である。執筆者はB・コータード氏、C・バレ氏ら米国やフランスのウイルス関連分野の専門研究者6人だった。新型コロナウイルスが武漢で発生したことが世界に知られてから2カ月ほどの時期に、米国の国立衛生研究所（NIH）のサイトに掲載された。
その論文の趣旨は以下のとおりである。
・新型コロナウイルスが人間の細胞に侵入する際の突起物であるスパイクタンパク質は、中国で2002年から発生したSARS（重症急性呼吸器症候群）ウイルスのスパイクタンパク質と酷似しているが、一部に人工的な変更の跡がある。
・この人工的な変更は、既成のウイルスの感染力を高めるための「機能獲得」という作業だったとみられ、ゲノム編集の形跡があった。コロナウイルスに対するこの種の作業は研究所内でしか行えない。当時の武漢ウイルス研究所で同種の研究が行われていた記録がある。
この研究報告が今になって米国の国政レベルでも注目を集めるようになった。
次々に指摘される研究所流出の可能性
科学者たちのこうした動きに関連して、米国立アレルギー感染症研究所（NIAID）所長のアンソニー（トニー）・ファウチ博士が実は「研究所流出」を知っていたことを示すようなメールの交信記録が明るみに出た。メールの交信記録は、メディアによる情報公開請求を受けて公表された。
ファウチ博士は、トランプ前政権、バイデン現政権の両方で新型コロナウイルス対策の責任者に任命された。ファウチ氏が同僚、部下、知人などへ送った大量のメールからは、武漢ウイルス研究所でウイルスが人工的に作られ流出したことを知っていたとみられる記述が見つかった。
以上の報告以外にも、最近になって新型コロナウイルスの「研究所流出」の可能性が次々に指摘されている。
アメリカ学界でウイルス研究の権威として知られるジェッシー・ブルーム、デービッド・レルマン両氏らを含む科学者18人は、アメリカの科学誌「サイエンス」に、「このウイルスの発生源は動物からの自然感染か、武漢のウイルス研究所からの流出かを決めるだけの十分な調査が実施されておらず、徹底した再調査が不可欠だ」と訴える書簡を送った。
5月13日号のサイエンスに掲載されたその書簡は、世界保健機関（WHO）が今年（2021年）1月から武漢などで実施した調査への反論でもあった。今年4月はじめに発表されたWHOの調査結果は、ウイルスの研究所からの流出の可能性をほぼ排除していた。だがブルーム氏らは「その根拠は不十分」だと断じ、研究所流出説にかなりの根拠があることを強調していた。
またフランスでは4月中旬、ノーベル生理学・医学賞の受賞者リュック・モンタニエ教授が「新型コロナウイルスは武漢の研究所でつくられた人為的なものだろう」と発言し、波紋を広げた。同教授はこのウイルスが同研究所から事故で外部に流出したという可能性を指摘していた。
生物兵器開発の途中で所員が感染？
流出説の信憑性をさらに強める論考も出てきている。トランプ前政権で国務長官の特別顧問として新型コロナウイルス発生源の調査を進めていたデビッド・アッシャー氏による報告書である。
同氏は、生物兵器を含む大量破壊兵器の拡散防止や国際テロ対策の専門家だ。現在はハドソン研究所の上級研究員で、この5月に「中国政府の新型コロナウイルスの悪用に対する正しい対応」と題する報告書を同研究所を通じて発表した。
アッシャー氏はこの報告書で、武漢地域でのコロナウイルスの一般感染が知られるようになる直前の2019年11月頃に、武漢ウイルス研究所の所員3人が同ウイルス感染の症状に酷似した感染症にかかっていたことを、米国情報機関の情報として明らかにした。
アッシャー氏はそのうえで、「100％の証拠はないが、今回の新型コロナウイルスは、武漢の研究所で進めていた生物兵器開発の途中でウイルスがまず所員に感染し、その後、市街へと流出したことが確実だ」と述べる。また武漢ウイルス研究所でのSARSウイルス研究などに対して米国の官民から資金援助があったことも記している。
メディアの論調も変化
米国ではコロナウイルスの発生源について政治党派性が議論を大きくゆがめてきた。中国の主張する自然発生説はバイデン政権やワシントン・ポスト、CNNテレビなど民主党支持の大手メディアによって支持された。一方、トランプ前政権や共和党支持層は研究所流出説に傾く傾向が顕著だった。
ところがここにきて、流出説を「陰謀説」として排除していた大手メディアも流出説の可能性を報じ、少なくとも米国政府として徹底調査する必要性を支持するようになった。
バイデン大統領はそのための政府情報機関による本格的調査の期限を90日と設定した。どのような調査結果が発表されるのか注目が集まっている。
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