8/24阿波羅新聞網＜敌后营救？斩首本拉登的美军特战直升机出没喀布尔机场 就待拜登下令＝敵の背後で救助する？オサマビンラーディンを斬首した米国の特殊作戦ヘリコプターがカブール空港に出没し、バイデンの命令を待っている＞ビンラーディンの斬首に使われた米陸軍の第160特殊作戦航空隊のヘリコプターが最近カブール空港で目撃された。バイデン大統領がアフガニスタンからすべての米国人を安全に避難させるという大きなプレッシャーにさらされているとき、外界は、米国がカブール空港周辺を越え、危険な救助任務のために「敵の背後」に深く入る時期について注目している。
米軍は「救助任務」ではないと主張しているようですが、WHを忖度してのことでしょう。安全に米国人を救出するには軍の関与が必要です。
https://www.aboluowang.com/2021/0824/1636898.html
8/23阿波羅新聞網＜美媒独家：蓬佩奥曝川普撤军策略从未把清零撤军当成目标【阿波罗网编译】＝米国メディア独占報道：ポンペオは、トランプの撤兵戦略は軍をゼロにする撤退目標ではなかったことを明らかにする[アポロネット編集]＞ポンペオは、トランプ大統領のアフガニスタンとの和平交渉を自ら経験しており、トランプの撤兵処理はバイデンとは非常に異なるだろうと述べた。ポンペオはカタールのドーハを何度も訪れ、タリバンの指導者たちと会った。バイデンの軍の完全撤退と違い、トランプは軍をゼロにする撤退を目標と見なしたことは一度もない。トランプは抑止政策があって初めて、軍の完全撤退を保証するものである。バイデンの撤退の失敗とトランプの撤退計画は違う。
トランプは米軍を約15,000人から約2,500人に削減した。しかし、タリバンはトランプがゼロにできると考えている条件を満たしたことがないため、我々の計画では軍の完全撤退はなかった。
トランプ大統領が辞任した後、タリバンは2020年2月のドーハ合意を守らなくなった。トランプが大統領だったとき、タリバンが協定の条件に違反すれば、トランプは武力で強く反撃した。しかし、バイデンが引き継いだ後、タリバンも合意に違反したが、バイデンは何の行動も起こさなかった。
民主党のWHが如何に甘ちゃんで無能か分かる話です。
https://www.aboluowang.com/2021/0823/1636595.html
8/23看中国＜国会担心阿富汗千万美钞落入塔利班之手(图)＝議会はアフガニスタンの数千万ドルがタリバンの手に渡るのではないかと心配している（写真）＞米国議会の外交政策指導者たちは、バイデン政権がアフガニスタンから米国人を必死に退避させているため、アフガニスタン中央銀行が保有する約100億ドルの資産（約1800万ドルから2000万ドルの現金を含む）を見落とす可能性があることを非常に心配している。これらの巨額のドル紙幣はタリバンの手に落ちる可能性がある。
「ワシントン・フリーダム・ビーコン」の8/20の報道によると、アフガニスタン中央銀行の金庫室には約1,800万〜2,000万米ドルの現金があり、米国が攻撃を食い止め、米ドル紙幣をアフガニスタンから空輸しようとしない限り、タリバンの手に渡る可能性が高い。——しかし、タリバンが支配するカブールから米国人を救出するためにバイデン政権が依然として必死なため、こういう状況が起こる可能性は低いと情報筋は考えている。
米国財務省は、これらの米ドルの現金を保護する計画についての質問には答えない。
バイデン政権の官員は、「ワシントン・フリーダム・ビーコン」に、米国に投資されたすべてのアフガニスタンの資産（約70億米ドル相当）が凍結され、「タリバンには提供されない」と語った。アフガニスタンの中央銀行の総資産は約100億米ドルであり、そのほとんどはアフガニスタン以外の国に保管されており、短期的にタリバンの管理下になることはない。
アフガニスタン政府当局者によると、タリバンの指導者たちは、これらの資金を得るためにアフガニスタン中央銀行の当局者に圧力をかけている。
米国議会の外交政策指導者は、バイデン政権はパニック状態で米国人をアフガニスタンから退避させるのが、まだ進行中なので、アフガニスタンでこれらの財富を保護することを気にかけていないと言った。彼らは、バイデン政権が緊急時対応計画を立てていないことを批判し、タリバンがこれほど早く政権に復帰することを予期していなかった。
兵器を置き去りにしただけでなく、アフガン政府の金（ガニがその一部を持ち逃げした）もそのまま、後は野となれ山となれ式の軍の撤退です。なんでこんなに慌てて引き上げないといけなかったのか？バイデン、サリバン、ミリー、オーステインが無能だからとしか言えない。
https://www.secretchina.com/news/gb/2021/08/23/981792.html
8/24阿波羅新聞網＜权斗+杀富惹出中国衰退潮！郑宝清：专制政体反应快修改难＝権力闘争+富殺しは中国の景気後退を引き起こした！鄭宝清：専制政治体制は迅速に反応して修正するのは難しい＞エピデミック、自然災害、政治情勢などにより、中国の経済成長は徐々に鈍化し、景気後退の兆しも見られる。前立法議員の鄭宝清は、ライブ番組「94 VIP」で、専制政治体制は経済建設に迅速に対応したものの、その後の修正は困難であり、中国の経済変化への対応が不十分であると述べた。鄭宝清はまた、中共による富殺しにより、世界中の投資家が中国から逃げ出し、中国経済に大きな問題を引き起こしていると述べた。これが、北戴河会議で習近平が辞職すると伝えられた理由である。鄭宝清は中国国内で大嵐が発生していると考えている。
本当に北戴河会議で習の辞任の話が出たとは思えませんが、党や軍内部で習への反発が相当高まっているという話では。
https://www.aboluowang.com/2021/0824/1636897.html
8/23阿波羅新聞網＜年初才加入一带一路 刚果叫停6家中国矿企黄金开采＝年初に一帯一路に参加 コンゴは6つの中国の鉱業会社による金の採掘を停止＞アフリカにあるコンゴ民主共和国は、中国が債務利子を放棄したため、今年1月に一帯一路に正式に参加した。しかし、最近、コンゴが違法採掘と環境汚染を理由に、中国の6つの鉱業会社の金採掘ライセンスを停止したことが報道された。
中国は一帯一路を通じて積極的にアフリカに進出し、コンゴは既に知られた鉱床の主な集積地であり、コバルト生産の60％以上を占めている。コンゴのTenke Fungurume鉱山は、世界最大、最高品質、そして最も有望なコバルト鉱山である。報道によると、中国は長い間それを切望しており、現地でも手を打って、コンゴの14最大コバルト鉱山の内、8つは中国企業の手に渡った。
それだけでなく、中国の高官は今年1月にアフリカを訪問し、コンゴとボツワナに一帯一路への参加を呼びかけた。コンゴはまた、すぐに中国の2,800万米ドルの債務免除を受け、1,700万米ドルの財政支援を受けた。
コンゴが一帯一路に参加してから8か月後、中国の鉱業会社が採掘プロセスで引き起こした環境汚染にさらに注意を払っている。報道によると、コンゴのSud-Kivu省当局は金採掘の秩序を維持するために、9つの鉱業会社を閉鎖したが、そのうち6つは中国の鉱業会社である。省は、これらの鉱業会社が研究許可のみで省に入ったのに、到着すると違法に採掘し、深刻な河川汚染を引き起こしたことに気が付いたが、彼らは現地の鉱業合弁会社を支援するために来たと主張した。省は、金採掘業の整理を進めるため、採掘の監察業務は省内のShabunda、Fizi、Kaleheに拡大することを強調した。
中国は平気で約束破りするのだから、相手もそれなりに対応すればよい。コンゴのように。
https://www.aboluowang.com/2021/0823/1636873.html
8/23阿波羅新聞網＜中国军用卫星撞上俄火箭残骸碎成37块＝中国の軍事衛星がロシアのロケットの残骸に衝突し、37個に砕け散った＞中国の軍事衛星「雲海1号02星」がロシアのロケットの残骸と衝突し、37個に砕けて散らばったとの話もある。 2019年9月に打ち上げられた雲海衛星は、今年3月18日に宇宙で砕けたが、事故の原因はまだ明らかにされていない。雲海衛星がロシアのロケットの残骸と衝突した場合、それはこの12年で、宇宙での最大の衝突になる。
ハーバード-スミスソニアン天体物理学センターのジョナサンマクダウェルによる米国連邦宇宙軍の最新データの分析を用いた結果とのこと。ロシアもロケットの残骸だから意図的にやったわけではないと思いますが。
https://www.aboluowang.com/2021/0823/1636870.html
8/23阿波羅新聞網＜中国失业率超2成，李克强真急了＝中国の失業率は20％を超えており、李克強は本当に焦っている＞
中国の失業率はどれくらい深刻か？ 20％以上、李克強は本当に焦って、3回雇用吸収産業を挙げた
中国の李克強首相は最近の経済運営会議で、中国の雇用情勢は依然として厳しく、雇用人口を吸収するために労働集約型産業の発展を促進しなければならないと述べた。李克強が雇用の吸収について言及したのは、1年で3回目である。
8/16、李克強は、中共の第14次5カ年計画（2021〜 2025年）の間、雇用圧力は依然として非常に高く、主な解決策は労働集約型産業を開発することであると述べた。
一年前、中共国務院は、都市に入る農民工に雇用機会を提供するために労働集約型産業の開発を提案した。今年7月に開催された国務院会議で、李克強は、労働集約型の旅行、出前、即時配送業のテストプロジェクトから始めて、農民工が市や鎮で雇用を見つけるのを支援し、権益の保護を提供することも提案した。 8/16までに、李氏は再び雇用の確保と労働集約型産業の発展を強調した。
昨年7/28、中共党メディア新華社ﾈｯﾄは、「労働集約型産業の再評価は間違いなく後退ではない」と述べた記事をアップした。記事によると、労働集約型産業は労働雇用を吸収する上で重要な役割を果たしてきた。
研究によると、1単位の固定資本が吸収する労働量を測ると、労働集約型の軽工業企業は資本集約型の重工業企業の2.5倍であり、労働集約型の中小企業は大企業の10倍以上である。これらの中小企業の産業生産額は国の総価値の30％未満であるが、国の産業雇用人口の70％以上を占め、そのほとんどが農民工である。
昨年12月のTencent.comとのインタビューで、北京大学国家発展研究所所長の姚洋は、中共統計局が発表した2020年の失業率は約6％であるが、このデータは都市以外の登録人口の失業はカウントされていない。 2020年6月末に大学が実施した調査によると、中国の失業率は15％と高く、さらに5％が半失業状態である。中国の7億人の雇用人口に基づくと、人口の20％は1億人以上の失業者を抱えていることになる。
「老蛮評論」の記事では、中共が失業率を計算する際に、地方の高齢者人口も雇用人口内に入れ、最終的に計算される失業率は大幅に低下したと述べた。
国勢調査のデータによると、中国の農村部の総人口は5億900万人である。60歳以上の高齢者は人口の18.7％を占めると見込めば、農村部の60歳以上の人口は約9,533万人である。中共人事社会保障開発省の最新速報に基づき、2020年の中国の総雇用人口7億5000万人から農村高齢者9,533万人を差し引けば、実際の総雇用人口は6億5500万人で、生産年齢人口の8億1100万人から差し引くと、中国の失業者数は約1億5600万人、失業率は20.7％と高くなる。
中共の発表する数字はあてにならない。それを分かっていて何の注釈もつけずに垂れ流すメデイアが信頼されるはずもない。中共のプロパガンダのお先棒担ぎをさせられているというのに。
https://www.aboluowang.com/2021/0823/1636814.html
https://twitter.com/i/status/1429906858467287041
何清漣 @ HeQinglian 2時間
共和党のチップロイ下院議員：「民主党指導層は、無能なWHに立ち向かうつもりはない」
私は共和党に、子供に聞かせた話をしなければならない：箸は容易に折れるが、綯った縄は引っ張っても切れない。
このような勇気ある人が立ち上がっても、共和党はそれを支持せず、言った話はまるで風に吹かれていったかのよう。
引用
ヒル@ thehill2時間
チップロイ議員：「民主党指導層は、無能なWHに対抗するのに関心がない」
数多氏の記事を読んで、今度の自衛隊機のアフガン派遣が思ったほど危険ではないことが分かりました。TVでは8/23にC-2が1機飛び立ち、8/24にC-130が2機飛び立つと報道していました。外務省職員も先に避難するのでなく、現地スタッフと今回一緒に避難したほうが良かったのでは。現地スタッフは難民として日本政府が受け入れするのか？しないと利用しただけと思われる。まさかテロリストを大使館が雇っていたとは思えないし。
C-2、C-130の無事帰還を祈っています。
記事
「C-130」型輸送機。写真はイギリス軍機（資料写真、2021年8月17日、写真：ロイター/アフロ）
（数多 久遠：小説家・軍事評論家、元幹部自衛官）
アフガニスタンの混乱は収束せず、今もなお残されている邦人を救出するため、日本政府は自衛隊を派遣する見込みです。
防衛省は、「C-2」と「C-130」型輸送機の派遣を行うようですが、自衛隊機が攻撃される可能性も指摘されています。米CBSは、ミサイル回避手段であるフレアを焚きながら離陸するフランスの「A400」型輸送機の姿を報じていました。
以下では、アフガニスタン派遣に際して考えられる危険性や自衛隊の能力について考察してみたいと思います。
自衛隊機を狙う対空兵器
タリバンは、もともと高度な対空兵器を保有していません。保有が伝えられていたのは、「MANPADS」（Man-portable air-defense systems）と呼ばれる、1人で携行できる携帯式地対空ミサイル（SAM）です。
携帯式地対空ミサイル「MANPADS」のチェックを行う米陸軍兵士（出所：米陸軍）
米軍がまるで敗走するように撤退したため、現地に米軍の兵器が放棄されている可能性はあるものの、タリバンが高度なものを使いこなせる可能性は低いでしょう。
その上、タリバンは、各国による救出活動を認めています。そのため、高度な対空兵器を手に入れていたとしても、これが使用される可能性は低いでしょう。攻撃してくるのは、統制に従わないタリバン内でも過激な一部です。
消去法で、自衛隊機を狙う対空兵器は、携帯式SAMか機関銃などの銃器だけということになります。
受け継がれているイラク派遣の経験
現在のカブール空港の状況は、2004年から始められたイラク派遣におけるバグダッド国際空港などの状況にそっくりです。当時の対空脅威も携帯式SAMと銃であり、空港の近くに射手が潜んでいる可能性が高い状況でした。
イラク派遣が検討され始めた時、私も自衛官として対策の検討に関わっていました。この時は、C-130型機を急遽改造し防護力を高めるなどした他、硫黄島などを使い、ミサイルが使用された場合の回避行動など、特殊な機動を訓練して派遣が行われました。
空港直上まで高高度を飛行し、らせん状に旋回降下するスパイラルランディングと呼ばれる機動などを訓練しました。また、携帯式SAMは、発射される前に攻撃を察知することが不可能なため、スモーキーSAMと呼ばれる巨大なロケット花火のような模擬携帯式SAMを使用し、発射されたミサイルをクルー総出で監視、回避する訓練などが行われました。さらに、派遣期間は丸5年にも及んだため、途中で戦訓を取り入れ、回避機動などもアップデートしています。
地対空ミサイル回避訓練に使われるスモーキーSAM、出所：YouTube：USA Military Channel「在沖縄海兵隊・地対空ミサイル回避訓練(スモーキーSAM) – US Marines Surface-to-air Missile Avoidance Training (Smokey Sam)」
イラク派遣が終了して10年以上経過していますが、そのノウハウは受け継がれているでしょうし、訓練も行われています。空自は、それなりの対応能力を備えているのです。
自衛隊機の防御装備は？
ただし、自衛隊機は、こうした状況で使用するための防御装備が十分とは言えません。何よりの理由は「喉元過ぎれば熱さを忘れる」で、イラク派遣が終了したことによって、そうした努力に予算が回されなかったためです。
銃撃に備える防弾装備も、当時使用されたC-130型機のみに留まるようです。イラク派遣の開始と同時に、携帯式SAMを回避するための光波自己防御システムの研究も行われ、有効なものが作られたはずですが、装備化には至っていません。
しかしながら、ほとんどの携帯式SAMに対しては、古くからあるフレアによる妨害が今でも有効です。しかも、応急的な使用方法としては、ドアを開けたまま飛行し、乗員が手動で作動させても効果は大差ありません。戦闘機用の装備をそのまま追加装備として持っていっても使えます。
危険な範囲と危険回避
使用される恐れのある対空兵器は、携帯式SAM、もしくは機関銃などだけですから、高度をとって飛行している間は安全です。つまり、危険なのは離着陸時のみということになります。
そのため、現在カブール周辺を飛行している航空機は、カブール空港に着陸する際に、急旋回やエアブレーキ、逆噴射といった装置を利用して急降下し、一気に着陸しているようです。
離陸時は、フルパワーで一気に高度を取りながら離陸することになります。離陸前に準備を悟られないようにすることも重要です。フランス軍機が行ったように、ミサイルを撃たれているわけではなくとも予防的にフレアを放出することで、ミサイルを撃つこと自体を断念させることも重要です。
C-2かC-130か？
C-130では、日本からカブールに直行することはできません。東南アジア等を経由しないと航続距離が足りないのです。
また、アメリカは避難民を一時的に在日米軍基地で受け入れることを検討しているようです。C-2ならば、カブールから嘉手納や横田までダイレクトに輸送できます。
これを考えれば、C-2の方が望ましいでしょう。初めての本格的活躍となるため、関係者の一部にも、C-2の投入を望んでいる人が多いようです。
しかし、懸念もあります。C-130、というよりC-130のパイロットは国外運行の経験が豊富ですが、C-2のパイロットは必ずしもそうではありません。C-130から転換した人もいるかもしれませんが、大多数はC-1からの転換のはずで、経験が足りません。C-2での国外運行訓練ですら、ニュースになるほどです。
そして、それ以上に最大の懸念は、故障あるいはミサイル攻撃等でカブールにおいて修理が必要になった場合、国産のC-2では米軍の支援を受けることを期待できず、最悪の場合、カブールで放棄しなければならなくなる可能性もあるということです。一方のC-130は、世界中で使われている航空機です。こうした点では安心です。
筆者個人としては、C-2を使う場合は、カブールには直接飛ばさず、ディエゴガルシア（インド洋にある環礁。アメリカ軍とイギリス軍の基地がある）と在日米軍基地間など、幹線空輸用に使用することが望ましいと思っています。
撃墜される可能性はきわめて低い
もし自衛隊機が携帯式SAMで攻撃され、フレアなどでミサイルを回避できなかった場合、大変な悲劇になることを懸念している方がいると思います。
戦闘機と違い大型の輸送機は、機動するといってもそれほど派手な機動はできません。懸念は、もっともかもしれません。
しかし、大丈夫です。携帯式SAMでは、よほど運が悪くなければ、ミサイルが命中しても大型機が墜落することはありません。
イラク派遣の直前には、かなりの輸送機が、バグダッド国際空港の周辺で携帯式SAMによる攻撃を受け、一部にはミサイルが命中しています。
軍の輸送機についてはニュースになっていませんが、国際宅配便の独DHLの航空機が被弾し緊急着陸したことは報じられています。この時は、運悪く主翼内の燃料が燃えたため、かなりのダメージとなりましたが、人的被害はありませんでした。
携帯式SAMは、多くのものが赤外線誘導で、熱源であるエンジンに命中します。当然、そのエンジンは故障しますが、携帯式SAMの弾頭は手榴弾程度の破壊力しかないので、早い話、命中したエンジンしか壊せないのです。むしろ、エンジンから飛び散ったブレードの方が怖いくらいです。
そして、旅客機でも同じですが、大型機は、エンジン1基が故障しても、飛行を続けられるように作られています。また、当然ながら軍用機は民間機よりも頑丈です。
C-130にせよ、C-2にせよ、たとえ攻撃を受けても、DHL機のようにカブールに緊急着陸しなければならなくなる可能性はありますが、撃墜される可能性はきわめて低いと言えるでしょう。
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