3/15阿波羅新聞網＜左！美军围攻卡尔森 克鲁兹致信防长指破坏美军原则要面谈 结果…【阿波罗网编译】—左！海军陆战队官宣打平民卡尔森 克鲁兹致信防长指破坏美军原则要面谈 官宣道歉 【阿波罗网编译】＝左派！米軍はカールソンを包囲、クルスは国防長官に書簡を送り、米軍の原則を破壊し、面談を要求すると。結果は・・・[アポロネット編集]–左派！米海兵隊関係者は民間人カールソンを攻撃、クルスは国防長官に書簡を送り、米軍の原則を破壊し、面談を要求すると。関係者は謝罪した [アポロネット編集]＞「ブライトバートニュース」は週末に、海兵隊の公式ツイッターが先週金曜日に、中共に焦点を合わせるよう軍に助言した民間人のカールソンを非難し、ツイッターが広く注目された後、謝罪しなければならなくなったと報じた。テッド・クルス上院議員は日曜日にこの問題について国防長官オースティンに書簡を書き、またこれらの問題について話し合うために海兵隊の司令官と直接会えるように頼んだ。クルスが書簡を送った後、海兵隊第二海兵遠征部隊情報グループはこれらの2つのツイートを削除した。
https://www.aboluowang.com/2021/0315/1568761.html
3/15阿波羅新聞網＜美军左派高层围攻卡尔森犯众怒 美国各界保守派反击【阿波罗网编译】＝米軍の左派高官がカールソンを包囲したのは大衆の怒りを招く 米国各界の保守派は反撃 [アポロネット編集]＞火曜日の夜、フォックスニュースのキャスターであるカールソンは、3/8にバイデンが2人の女性将軍を紹介したビデオを放送した。同時に、軍は女性に特別に設計された防弾着や妊婦用のパイロットスーツを提供し、新しい髪型の提案など、女性を受け入れるために懸命に取り組んでいると指摘した。カールソンは、「米軍は新しいヘアスタイルとパイロットスーツを作り、妊婦は米国のために戦うつもりだ」と語った。
カールソンは、「これは米軍への嘲りだ。米軍はバイデンが言ったように、更に女性化した。女性化の意味が何であれ、男性と女性はもはや存在しないからだ」と続けた。
この話が出た後、軍の進歩的な人々はツイッターで怒りを表明し、フォックスニュースに軍事問題の報道をやめるように求めた人もいれば、軍の指導者にバランスを取るように求めた人もいた。
https://twitter.com/i/status/1370041512894025729
https://www.aboluowang.com/2021/0315/1568796.html
3/15阿波羅新聞網＜美媒：拜登和保姆哈里斯公布日程安排 简直是个笑话【阿波罗网编译】＝米国メディア：バイデンと保母のハリスがスケジュールを発表した それはずっと笑い話である [アポロネット編集]＞「ゲートウェイパンデイット」は、ジョーバイデンと保母カマラハリスが今週「ここで助ける」巡回演説を開始し、米国人にとって1.9兆＄という「油と水」で溢れている中共ウイルス法案はこの国にとってとても素晴らしいと知らせると報道した。
報道は皮肉って、Covid Relief Actが非常に素晴らしいなら、ジョーバイデンとメディアの速記者は、米国人にその偉大さを納得させるため、宣伝の旅に出る必要はない。
ジョーバイデンは、木曜日を除く毎日イベントを開催している。
過去5回の電話演説の宣伝が十分ではなかったので、バイデンは月曜日に「米国救援計画」についてより多くの演説をするだろう。
火曜日に、バイデンはペンシルベニア州デラウェア郡に行き、「ここで助ける」巡回演説の一部として「米国救援計画が米国人とその家族をどのように助けることができるか」を強調する。
水曜日にバイデンはアイルランド首相を迎え、「バーチャル二国間協議」を開催する。
木曜日はジョー・バイデンの昼寝の時間かもしれない。
金曜日に、ジョー・バイデンとカマラ・ハリスは、彼らのコビッド法を宣伝するためにジョージアに行く。
報道によると、バイデンは1日に1つの活動をほとんど処理しないが、トランプ大統領は米国人のために1日15〜18時間働いていた。
https://www.aboluowang.com/2021/0315/1568707.html
3/15阿波羅新聞網＜习近平就公开撕破脸皮了？美国把中共面目认清了？—习近平的“东升西降”世界观与现实的矛盾＝習近平は公然と言い争う？米国は中共の姿をはっきりと認識しているか？ —習近平の「東は昇り、西は落ちる」世界観と現実の矛盾＞宋永毅は、「（毛沢東の死後、中共の指導者であり有力者の）鄧小平もこのような考えを持っていた。もちろん、習近平もそうである。当初、彼はまだ米国からお金を稼がなければならなかった。それで彼は、中米関係が最も重要であると言った。なぜそれが最も重要なのか？米国からお金を稼ぐことが最も重要だからである。彼は、米国は永遠にばかだと思っている。人は永遠に馬鹿にはなれない。人々が中共の姿を認識するようになった今、彼は公然と言い争うだろう。米国が中国の最大の脅威であると公に言えば十分である」
米国の世論調査機関であるピュー研究所は、2020年10月に14カ国の調査報告書を発表した。「近年ずっと、多くの先進国は中国にますます否定的な見方をしている。過去（2020年）1年間で、否定的な見方は大幅に急増した。 今回調査対象国の多数の人が中国に対して否定的な見方をしている。オーストラリア、イギリス、ドイツ、オランダ、スウェーデン、米国、韓国、スペイン、カナダでは、否定的な見方が、ピュー研究所が10年以上前にこの問題の調査を開始して以来最高に達した。中国は新型コロナウイルスの対応について広く批判されているため、否定的な見方は高まり続けている」
https://www.aboluowang.com/2021/0315/1568640.html
3/15阿波羅新聞網＜【微博精粹】赵党惧怕自己人民 远超对美国的恐惧＝[Weibo精髄]趙党（趙家人が頼る中共のこと）が自国民を恐れるのは、米国を恐れるよりはるかに上回っている＞香港は、中国の科興ワクチンを注射して2週間で、4番目の死亡例を報道した。それにもかかわらず、中共は依然として「ワクチン外交」を積極的に推進している。国際オリンピック委員会の委員長は、中国が積極的にオリンピック参加選手にワクチンを提供することを申し出たと発表した。日本のオリンピック大臣はすぐに「ビンタ」を食らわし、日本のアスリートは国際基準で認められていない中国製ワクチンは接種されないことを強調した。
https://www.aboluowang.com/2021/0315/1568655.html
何清漣 @ HeQinglian 1時間
医療大麻について、修士号を含んで、さまざまな学位を提供することは、新世代の大麻起業家を育てるための大学のプログラムになる。
https://businessinsider.com/cannabis-jobs-college-courses-marijuana-2019-4
コーネル大学やデンバー大学を含む米国の大学は、大麻の産業化に向けて準備するために、学生にビジネスや植物学などの科目の大麻課程を提供する。
コメント：当時英国東インド会社はアヘンの商業的価値を発見し、今日、米国は大麻産業の専門化のパイオニアになる
引用ツイート
ジェフ @ Jeff3740105 22時間
返信先：@HeQinglianさん
このような学校は高IQの麻薬売人を訓練できる・・・👍👍👍
何清漣 @ HeQinglian 7時間
米国の大学で大麻文化が人気になっているが、大麻に優しい大学のトップ10はどこか？
http://m.ieduchina.com/abroad/usa/201712/29373.html
わからないが、一見すると、悪名高いマリファナのキングにはカリフォルニア大学バークレー校が3位にランクされている。
これらの10の大学では、学生は片手にビール、もう片方にマリファナを持ってキャンパスで時間を過ごす。毎年4月20日、マリファナ族でカーニバルをする。
これまでのところ、米国の大麻の状況は、アヘン戦争前の中国の状況よりもさらに酷い。
米国もここまで墜ちたかという感じ。マリファナ（乾燥大麻）と阿片（鴉片、罌粟が原料）とでは原料は違いますが、同じ麻薬で、精神がおかしくなるのは間違いありません。だから世界各国で使用を規制しているわけです。マリファナ合法化は個人の精神だけでなく、米国社会の精神をも蝕むでしょう。米国の左翼リベラルは“progressive”で全然なく、“retrogressive”であることが分かります。自由には責任が伴い、社会秩序を乱せば当然罰を受けます。個人の身体がおかしくなるだけならまだしも、事件を起こす可能性が高くなるのでは。今でも米国では事件が多いのに。
秋田氏の記事で、日本の防衛に対して、日本がやるべきことは沢山ありますが、野党は相変わらず総務省の事だけ。モリカケサクラの次はソームで真面な政策論議は全然できない。本来なら中共の侵略防止に建設的意見と予算について議論を深めるべきと思いますが。まあ、野党は中共の手先としか思えませんけど。
海兵隊とカールソンの議論は、何故ここまで男女平等を追求するのか分かりません。カールソンの言うように軍は戦争に勝つためにあり、その機能性だけを追求すればよいはず。第二次大戦でキンメルからすぐニミッツに替えたように。適性で判断すべき。妊婦のパイロットが航空戦を戦えるとは思えないのですが。結果の平等の追求は米軍だけでなく、米国社会もおかしくするでしょう。
記事
中国をにらみ、バイデン米政権はアジアへの関与を一気に深めている。とりわけ際立っているのが、日本との連携ぶりだ。
ブリンケン国務長官とオースティン国防長官は最初の外遊先として、日本を選んだ。3月16日の日米外務・防衛担当閣僚協議（2プラス2）では中国への懸念を表明し、同盟の結束をうたう。バイデン大統領も4月、ホワイトハウスへの最初の賓客として、菅義偉首相を招く。
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これらを対日重視の表れと喜ぶのは半分正しく、半分間違っている。米国は単純に日本を重視するから、会談を急ぐわけではない。
バイデン政権が日米結束を急ぐのは安全保障上、世界で台湾海峡や日本周辺がいちばん危ないとみているからだ。
そんな焦りがあらわになったのが、この地域を管轄する米インド太平洋軍のデービッドソン司令官による3月9日の議会証言だ。次のような趣旨の警告を発し、主要国に波紋を広げた。
▼インド太平洋の軍事バランスは米国と同盟国にとって一層、不利に傾いた。
▼米軍が効果的な対応策を打つ前に、中国が一方的な現状変更を試みるリスクが高まっている。
▼台湾への脅威は今後、6年以内に明白になるだろう。
このうち最後の発言は2027年までに中国が台湾を侵攻する危険を示唆するものだ。米軍は質では勝るとしても、アジアに配置している通常戦力の物量では、中国軍に圧倒されている。同司令官の発言はそんな危機感の表れだ。
決して誇張ではない。それどころか、上の表中の数字にあるように、状況はさらに悪化する方向だ。中国軍の戦闘機は現在、米軍の5倍だが、25年には約8倍になる。同年に中国軍の空母は米軍の3倍、潜水艦は6倍強、戦闘艦艇も9倍に増える。
米中両軍がアジアで戦ったらどうなるか、米国防総省は近年、様々な図上演習を実施してきた。米軍チームと中国軍チームに分かれ、コンピューター上で「仮想戦争」をする訓練だ。
米メディアによると、状況は極めて深刻だ。台湾海峡をめぐる図上演習ではここ数年、米軍チームがほぼ決まって中国軍チームに惨敗している。しかも18年ごろから、負け方はよりひどくなっているという。米軍幹部や元米高官の話として伝えた。
日本でも安倍前政権下で、複数の図上演習がひそかに行われた。さまざまな日本周辺有事を想定したもので、インド太平洋の米軍と自衛隊を合わせても中国軍に劣勢を強いられかねない結果となり、日本政府内に衝撃が広がった。
もっとも、米軍の総戦力は中国軍をしのぐ。米国は世界全体で空母11隻を抱え、核戦力は中国の比ではない。アジア紛争でこれらを総動員すれば、対中優位は揺らがないと思いがちだ。
中国の船は沖縄県・尖閣諸島周辺への領海侵入を繰り返している=共同
残念ながら、答えは「ノー」だ。いざというときに、米軍が世界の戦力をかき集め、アジアに持ってくるには長い時間を要することが一因だ。トランプ前政権で米国防戦略の策定にあたったエルブリッジ・コルビー元国防副次官補は警告する。
「世界レベルで米軍が中国軍より強いとはいえ、状況は非常に深刻だ。中国は米軍が戦力を（各方面からアジアに）移動させる前に、紛争を決着させることを目指しているからだ。日本の対応も十分ではない。直接、影響を受ける日本は、もっと真剣に現状を受けとめるべきだ」
コルビー氏によれば、米空母11隻には整備中のものも含まれるほか、米本土からアジアに移動するにも数週間かかる。
バイデン大統領や側近らは就任後、さまざまな機密情報に接し、現状に強い危機感を抱いたにちがいない。そこで、最前線の日本はどうするつもりなのかを知るため、日米2プラス2や対面の首脳会談を大慌てで設定した。
では、日本はどうすべきか。まず大切なのは、これは米国ではなく、一義的に日本自身の問題だと認識することだ。そのうえで、2つの緊急課題に答えを出さなければならない。第1に自衛力への投資が十分なのかという点だ。防衛費は国内総生産（GDP）の約1%にとどまる。
米欧同盟の北大西洋条約機構（NATO）では、友好国に囲まれたオランダやベルギーといった国々ですら「2%」への増額を求められている。財政事情が火の車とはいえ、中国の隣にある日本が約1%で足りるとは思えない。
第2にアジアの米軍体制をどう改めるのか、日本から積極的に知恵を出すことが大事だ。それに伴い、自衛隊をどう変革するかも米側と詰める必要がある。
日米2+2に参加するブリンケン米国務長官（左）とオースティン米国防長官=ともにAP・共同
米国防総省内ではかねて「米空母を主力としたアジア前方展開は中国軍の標的になりやすく、時代遅れ」（同省元高官）との指摘がある。中国は地上配備型の中距離ミサイルを2000発近く抱えているとされるが、自衛隊や米インド太平洋軍はゼロだ。この不均衡への対応も待ったなしだ。
米中の確執は軍事だけでなく、ハイテク、人権、政治体制にも及んでおり、対立は長く続くだろう。意図しない衝突を防ぐため、日米が中国と危機管理の体制を整えることも課題だ。
日米2プラス2はこうした作業の始まりになる。軍事バランスが刻々と悪化するなか、許される時間的な猶予は多くない。
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