12/6The Gateway Pundit＜US National Security Strategy Aims To ‘Reestablish Strategic Stability With Russia’, Calls Out Europeans ‘in Minority Governments’ With Unrealistic Expectations for the War＝米国の国家安全保障戦略は「ロシアとの戦略的安定の再構築」を目指しており、戦争に対する非現実的な期待を持つ「少数派の政権」の欧州諸国を非難している＞
米国に頼って文句ばかり言い、自己犠牲を払わない欧州グローバリストは本当に無責任で、大局観がない。
発表されたばかりの米国の新たな国家安全保障戦略は、ドナルド・トランプ大統領が「我々が成し遂げた驚異的な進歩の上にさらに築く」努力であると呼んでいる。
「この文書は、米国が人類史上最も偉大で成功した国家であり、地球上の自由の本拠地であり続けることを保証するためのロードマップです。」
この文書では、セキュリティ戦略の原則と世界中でのその適用について扱っています。
「トランプ大統領の外交政策は、『プラグマティスト』ではないが現実的、『リアリスト』ではないが現実的、『理想主義』ではないが原則的、『タカ派』ではないが強硬、『ハト派』ではないが抑制的である。伝統的な政治イデオロギーに根ざしたものではない。何よりも米国にとって何が有益か、つまり一言で言えば『アメリカ・ファースト』を念頭に置いている。」
ある章では「ヨーロッパの偉大さの促進」を取り上げており、その正直さには驚かされる。
まず、ヨーロッパの問題は軍事費の不足と経済の停滞だけではないことが明らかになります。
世界のGDPに占めるシェアを失うことよりもさらに深刻な本当の危険は、文明が消滅する可能性だ。
「ヨーロッパが直面しているより大きな問題には、政治的自由と主権を損なう欧州連合（EU）やその他の国際機関の活動、大陸を変容させ紛争を生み出す移民政策、言論の自由の検閲と政治的反対勢力の抑圧、出生率の急落、そして国民的アイデンティティと自信の喪失などが含まれる。
こうした傾向が逆転しない限り、この古い大陸は20年以内には見分けがつかないほど変わってしまい、もはや信頼できる同盟国ではなくなるだろう。
「我々は、ヨーロッパがヨーロッパであり続けること、文明的な自信を取り戻すこと、そして規制による窒息という失敗した焦点を捨て去ることを望んでいる。」
その重要な側面の一つは、ロシアとの関係であり、多くのヨーロッパ人がロシアを実存的脅威とみなしているという事実である。
「ロシアと欧州の関係を管理するには、ユーラシア大陸全域の戦略的安定の条件を再構築し、ロシアと欧州諸国間の紛争のリスクを軽減するために、米国の積極的な外交的関与が必要となる。」
ウクライナにおける敵対行為の速やかな終結は、米国にとって「欧州経済を安定させ、戦争の意図しないエスカレーションや拡大を防ぎ、ロシアとの戦略的安定を再構築する」ために不可欠であり、これは決して些細な問題ではない。
そして、和平プロセスに反対するユーロ・グローバリストたちが非難されている。
「トランプ政権は、不安定な少数派政権に支えられ、戦争に対して非現実的な期待を抱く欧州当局者らと対立している。その多くは、反対勢力を抑圧するために民主主義の基本原則を踏みにじっている。」
この批判は、英国のキール・スターマー、フランスのエマニュエル・マクロン、ドイツのフリードリヒ・メルツ、その他のユーログローバリストによる不人気で失敗した政府によく当てはまる。
しかし、この文書は「ヨーロッパの大多数が平和を望んでいる」ことを認めている。
ヨーロッパ諸国は現在、永続的な政治危機に陥っており、自ら改革することができない。
そして、一つの大きな条件は、「愛国的なヨーロッパ政党の影響力の拡大は、確かに大きな楽観主義の根拠となる。」
ヨーロッパが現在の軌道を修正するのを支援する一方で、一部のNATO加盟国がまもなく非ヨーロッパ系が大多数を占めるようになることを認識しておくことが重要だ。
彼らはもはやNATO憲章に署名した者たちではないだろう。
12/6The Gateway Pundit＜In Stunning Development Supreme Court Agrees to Decide Constitutionality of Trump’s Birthright Citizenship Executive Order＝驚くべき展開：最高裁、トランプ大統領の出生地主義市民権大統領令の合憲性を判断することに同意＞
2018年に中国の総債務は600兆元あると朱雲来が言い、2023年には900兆元兆だろうと。持続不可能。
http://dwellerinkashiwa.net/2023/10/10
12/5Rasmussen Reports＜Trump’s Tariff Refund Idea Has Majority Support＝トランプ大統領の関税還付案は大多数の支持を得ている＞
関税収入の一部を納税者に払い戻すというドナルド・トランプ大統領の提案は良い考えだとほとんどの有権者が信じている。
ラスムセン・レポートによる最新の全国電話・オンライン調査によると、関税収入を財源として低・中所得世帯に2,000ドルの還付金を支給するという大統領の提案に対し、米国の有権者の62%が賛成していることがわかりました。このうち34%は「強く賛成」と回答しています。一方、29%は関税還付案に反対しており、そのうち18%は「強く反対」と回答しています。
https://x.com/i/status/1996813080366575893
12/6阿波羅新聞網＜颠覆过去数十年对中共战略！美发布重磅文件＝米国は数十年にわたる対中共戦略を覆す重要文書を発表＞WHは12/5、2025年国家安全保障戦略（NSS）を発表した。報告書の中で、米国は過去30年間の対中関与政策が「完全に失敗した」と断言し、「市場を開放することで中国をルールに基づく体制に組み込む」というワシントンの過去の幻想は実現しなかっただけでなく、中国が「より豊かで強くなり、米国が期待していた方向ではなく、自国の利益のためにその力を行使する」ことを許したと主張した。公式の戦略文書で、冷戦後の主流であった対中戦略の歴史的根拠を否定したのはこれが初めてである。
この文書は、インド太平洋地域が次の世紀の重要な戦場であり、中国がその核心的な競争相手であることを強調している。経済構造からサプライチェーン、産業補助金から輸出システムに至るまで、中国は米国の「経済的自立」に対する主要な脅威と見なしている。 NSSは、中国が低所得国に新たな製造体制を急速に構築し、「第三国輸出」（具体的にはメキシコ）を通じて米国の関税を回避していると指摘し、中国の補助金制度、産業政策、技術拡張は米国の経済安全保障に対する「システム的な挑戦」と定義している。そのため、米国は相互主義と公平性の原則に基づき、「中国との関係をリセット」し、関税、ルール、同盟を通じてグローバルサプライチェーンを再構築することを提案し、中国との貿易はセンシティブでない分野に重点を置くべきであり、中核産業は米国に回帰する必要があることを明確に強調した。
この文書は初めて、略奪的補助金、不公正貿易、知的財産の窃取、サプライチェーンの脅威、レアアースの独占化の試み、フェンタニル前駆物質の輸出、影響力工作、文化破壊などを含む中国の行為を「必ず止めなければならないリスト」に列挙した。この文言の直接性はNSS史上最も尖鋭であり、米国が「中国問題の全領域」を体系的に定義したのは今回が初めてである。
地域戦略の観点から見ると、中国はソ連型の敵国ではないものの、インド太平洋秩序を変容させ得る超競争国と見られている。米国は、南シナ海の航路が「いかなる競争国」（事実上中国を指している）によっても支配されてはならないことを強調し、「米国、日本、インド、オーストラリア、EU、韓国」を通じた世界最大の経済同盟（65兆ドル規模）を構築することで中国の影響力に対抗する意向を表明した。
この文書はまた、日本、韓国、オーストラリア、台湾の軍事力強化を提案しており、米軍は第一列島線におけるいかなる「一方的な現状変更」も阻止する能力を有する必要があるとしている。戦略的な曖昧さは残るものの、その目標は極めて明確である。
テクノロジー分野において、この文書は中国を明示的に名指ししていないものの、「中国は暗黙の対象となっている」と述べている。国家安全保障戦略（NSS）は、米国は人工知能、量子技術、バイオテクノロジー、半導体、宇宙、原子力分野における将来の世界標準が、競争相手ではなく米国によって設定されるよう確保しなければならないと述べている。米国は「主要技術分野において競争相手が優位に立つことを許してはならない」とも述べている。言い換えれば、中国の技術システムは構造的に封じ込めるべき対象として定義されている。
NSSにおける中国に関する全ての段落を辿ると、米国の戦略的姿勢の中核となるキーワードは、競争、封じ込め、リスク回避、同盟、ハイテク封じ込め、経済のデカップリング、そして軍事的抑止力である。過去30年間、「建設的な関与」、「共通の利益」、「和平演変」が米国の対中政策の主流となってきた。しかし、この2025年国家安全保障戦略には、これらは出てこない。代わりに、中国の影響力を抑制し、サプライチェーンを再構築し、同盟体制を強化し、ハイテク封じ込めを強化することを目的とした戦略的連携が提示されている。
米国は、中共の違法な海洋進出（南シナ海・東シナ海）や台湾侵攻抑止に舵を切ったと言うこと。
https://www.aboluowang.com/2025/1206/2315962.html
12/5阿波羅新聞網＜日本对中共十年战略见效 高市早苗做出最新宣布—德媒：日本十年“去中依赖”见效 高市早苗还宣布明年开采深海稀土＝日本の10年間の対中戦略が成果を見せる、高市早苗が新たな発表を行う――ドイツメディア：日本の10年間の「脱中国依存」が成果を見せる、高市早苗は来年、深海レアアース採掘も発表＞ドイツの経済日刊紙ハンデルスブラットに掲載された最近の論説記事は、日本の首相による台湾問題に関する最近の発言以降、中国は経済・外交面で日本への圧力を強めているものの、日本は沈着冷静に対応していると指摘している。その理由は、日本が10年前から中国への依存度低下に取り組んでおり、その成果が徐々に現れ始めているからだ。日本の強靭性は、欧州にとって重要な参考対象となっている。
「日本の対中アプローチは学ぶ価値がある」と題した報道は、ドイツ政府が日本の経験を緻密に分析していると指摘した。ヴァーデフール外相は最近、「経済安全保障」の面で日本はドイツより10年先を進んでいると公に述べ、ドイツにとって対中政策を調整する上で重要な模範となっている。
中共外交に詳しい山上信吾元駐豪大使は、インタビューで率直にこう述べた。「中共はもはやかつての中共ではない。もはや大国化への野心を隠さず、強者の原則のみを受け入れている」。彼は、北京が真剣に対処する価値のある唯一の相手国は米国であり、日本とドイツはもはや中核的な対話パートナーではないと考えている。そのため、彼は日本と欧州はより強固な同盟関係を構築し、必要であればより攻勢をかける戦略さえも採用する必要があると提言している。
日中関係が緊張状態にある中、日本は新たなエネルギー戦略を打ち出した。高市早苗首相は3日の国会で、来年1月に南鳥島沖の水深6,000メートルから、膨大な量の鉱物を含む「レアアース泥」の現地浚渫を正式に開始すると表明した。これにより、日本は深海レアアースを自力で採掘できる世界でも数少ない国の一つとなる。同時に、可燃性氷（メタンハイドレート）の開発計画も着実に進展している。
高市首相は「これらの資源が商業化されれば、日本はもはやどの国にも制限されることはない。真のエネルギー自立はここから始まる」と力強く述べた。
開発はスピードアップが必要。
https://www.aboluowang.com/2025/1205/2315823.html
近藤氏の記事で、この3人の中国人は真面な方。いつも言っていますが、中国人は悪い人：良い人＝8：2くらいだと思えばよい。殆どが賄賂を取るし、騙すのも当たり前。「騙すほうが賢く、騙されるほうが馬鹿」という民族なのを日本人は良く覚えておかないと。この話は上海人から聞いた。
中国人が日本に留学、労働に来るのは反対。中共は国防動員法や国家情報法を制定して、外国内で情報を取ったり、いざとなればテロを起こすことを命じる。獅子身中の虫になることが分かっていて受け入れろというのはおかしくないか？それなら先ず中国国内法を変えてから来いと言いたい。
記事
東京・池袋の賑やかな通りに佇む中華料理店。このエリアは、本格的な中華料理を求める地元民や観光客に人気のスポットとなっている（写真：藤村憲司/アフロ）
＊本文と直接の関係はありません
中国に住む両親と話が嚙み合わない「日中関係悪化」の受け止め方
目次
永田町と中南海の「存立危機事態」を巡るバトルなど、どこ吹く風の、東京・池袋のガチ中華街。師走に入っても、相変わらず在日中国人たちで溢れ返っている。
そんな中、中国人の知人3人と会食しながら、今回の騒動について、思いのたけを語ってもらった。それぞれ、日本に着いたばかりの50代男性旅行客、中国の日系企業で働く30代男性、日本に留学中の20代女性である。
＊＊＊＊＊
旅行客：日本へはもう何度も行っているが、こんなに苦労したのは初めてだ。まるでコロナ禍の時分に舞い戻ったかのようだった。
まず、予約していた飛行機が突然、「やむを得ぬ理由により飛行をキャンセルします」と通知が来た。大都市から日本へ向かう航空便は、中国の航空会社も日本の航空会社も、「ほとんどがキャンセル」なのだとか。仕方ないから、日本行きの航空便が出ている地方都市を探して、そこから成田空港へ向かうことにした。
だが空港へ着くと、「日本行きのお客様だけは自動チェックインできません」と言われ、ズラリと並ばされて、税関職員がパスポートをチェックする昔ながらの税関手続きを取らされた。
私の前の若いカップルは、「日本行きの目的は？」「二人の関係は？」と聞かれていた。「われわれは同じ会社の同僚で、休暇を取って旅行です」と答えたら、「会社の休暇証明書を提出しろ」「会社の収入証明を見せろ」「結婚証明書を見せろ」……。
税関職員に次々と難癖をつけられたあげく、「悪い国へなど行かずに帰れ！」と追い払われた。後で知ったけど、そのように税関職員が、無理やり日本行きの客を押し返すことは、「暴力勧退」（バオリーチュエントゥイ）と呼ばれているのだとか。
ちなみに私の番になって、やはり渡航目的を聞かれたので、とっさに以前、妻と娘と日本旅行をした時の写真を見せて言った。「娘がいま、あろうことか悪の日本に留学中なもので、連れ戻すために行くんです」。すると、税関職員が満足げにうなずいた。「お前は愛国心があってよろしい、通りなさい」（笑）
留学生：私も似たようなことが、両親との間でありました。両親がビデオ通話で、泣きそうな顔をして言うんです。「アンタはこのまま日本にいたら、いつ日本人に殺されるか知れない。こっちでは皆心配している。留学なんか止めて、いますぐ帰国しなさい！」
私は、「中国より日本の方が、よほど安全よ」「中国からの留学生である私は、日本人の同級生たちから同情されているのよ」と説明しました。しかし両親は、「日本にいると殺される」「そういうニュースを毎日見ている」……とまくしたてる。まったく話が噛み合いませんでした。
「中国の景気は息も絶え絶え、一方で日本は…」
企業人：私は逆に、中国の日系企業に勤めていて、日本の本社に出張で行ったら、日中対立に巻き込まれて、いまだ日本にいる。
両国の対立というけれど、怒っているのは中国ばかりで、日本は知らぬ顔。中国政府はいつまで怒り続ける気なのだろうと、中国企業も思っている。
ただ、年末の日本の景気のよさには驚くばかりだ。中国が「死気沈沈」（スーチーチェンチェン＝重苦しい雰囲気）なら、日本は「生気勃勃」（シェンチーボーボー＝元気いっぱい）。わが国は、一体どうなってしまったんだろう？
旅行客：東京の街から本当に、中国人観光客が消えたな。以前なら、地下鉄に乗ってもレストランで食事しても、いつもどこかで中国語が聞こえてきた。オレが言うのもおかしな話だけど、中国人観光客がいない東京の街というのは、なかなか風情があっていいな（笑）。
留学生：私は今度の騒動で、一つ決意したことがあるの。それは日本の大学を卒業しても、中国には戻らないということ。このまま日本で就職して、日本で暮らしていくわ。
池袋の賑やかな通りに佇む中国食料品店。このエリアは、本格的な中国食材や製品を求める地元住民や観光客に人気のスポットとなっている（写真：藤村憲司/アフロ） ＊本文と直接の関係はありません
もっとも帰国したとしても、「卒業即失業」と言われるいまの状況では、ロクな就職先はないだろうけど。だから失業することがない公務員が、学生の一番人気で、公務員になることを「上岸」（シャンアン＝岸に上がって助かる）と呼んでいるわ。
友達が今度、「国考」（グオカオ＝11月30日に行われた年に一度の国家公務員試験）を受けたの。あまりの受験生の多さに、会場に辿り着くまでに疲れてしまったって言ってた。
（スマホのニュースをかざしながら）約3万8000人の募集に、371万人が受験したのよ。最も人気が高いポストの倍率は、6470倍！ 一体どんな人が公務員になるのかしら。
日本への旅行は「心を洗う旅」
企業人：いまは確かに、公務員にあぶれた学生が国有企業に就職して、国有企業にあぶれた学生が、われわれ外資系企業に就職して、そこでもあぶれた学生が中国の民営企業に就職している。それでも、国有企業は採用を大幅に減らし、外資系企業と民営企業ではリストラの嵐が吹き荒れている。11月には、広東省のキヤノンの工場が閉鎖になり、1400人が失業した。
本当に、できることなら日本で就職することを勧めるよ。日本はいま大変な人手不足だし、中国人だといって差別されることもない。
旅行人：日本は、安穏としていていいよ。紅葉も美しいし。日本へ行く機上はガラガラで、こんな時に日本になんか行ってまずいかなと、一抹の後ろめたさもあったけど、やはり来てよかった。
思えば10年前、日本旅行は「洗肺遊」（シーフェイヨウ＝肺を洗う旅）と言われていた。中国はPM2.5の大気汚染がすさまじかったから、日本の空港へ降り立つと、思い切り深呼吸をしたものだ。
だがいまの日本旅行は、「洗心遊」（シーシンヨウ＝心を洗う旅）だな。まさに心が洗われるようだ。中国でコロナ禍が明けてから、今回の騒動が起きるまで、日本が常に人気ナンバー1の海外旅行先だったことが理解できるよ。
企業人：中国の不景気がいつまで続くのかということが、最近の話題だけど、私は悲観的に見ている。最近は、税金を取れなくなった地方政府が、地方銀行に無理やり債券を買わせたり、地元で儲かっている企業を標的にして、不当な取り立てを行ったりしている。現地の日系企業も苦労が多い。
旅行人：たしかにいまの中国は、長期的不況に見舞われてピンチだ。それで中国国内では、「トランプ陰謀説」が、まことしやかに囁かれているほどだ。トランプは中国を日本と闘わせて、ますます弱体化させようとしているのだとか（笑）。
留学生：その話、私もSNSで見たわ。でも、中日のケンカをけしかけたトランプが、最後にまた登場して、中日を和解させるの。そしてつぶやく。「これでノーベル平和賞はオレのものだ」（笑）
良ければ下にあります
を応援クリックよろしくお願いします。
