10/23The Gateway Pundit＜Trump To Headline America First Policy Institute Event＞
選挙に不正がなかったという共和党議員はRINOでしょう。民主党からおこぼれを貰って議員にして貰うだけ。
https://www.thegatewaypundit.com/2021/10/trump-headline-america-first-policy-institute-event/
10/23The Gateway Pundit＜Wisconsin Had 89% Reported Turnout in 2020 Election — Impossible Number that Still Can’t Be Explained＞
元々不正何でもありの選挙だから説明できなくて当たり前。
10/23The Gateway Pundit＜US Rabbi: Criticizing George Soros the Radical Far Left Funder is not Anti-Semitic＞
極左ユダヤ人のソロスを批判しても、当然反ユダヤ主義には結びつかない。人種や肌の色で批判もできないと言うことは逆差別になる。
10/23The Gateway Pundit＜NIH Silently REMOVES “Gain of Function” from Website After Report Confirms Directors Fauci and Collins LIED to Congress About Funding the Research in China＞
彼ら2人は少なくとも殺人幇助罪で逮捕できないのか？
10/24阿波羅新聞網＜普京猛烈抨击左派在摧毁西方 照抄马克思教条＝プーチンはマルクスの教義をそっくり適用する左翼が西側を毀損していると猛烈に非難する＞ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は、木曜日（10/21）の演説で、西側世界全体に社会の病を齎している極左イデオロギーを激しく非難した。彼は、これはロシアで1917年のレーニン革命の間に起きたことと何ら変わらないと警告した。
プーチン大統領は、「21世紀のグローバルショック」をテーマにソチで開催されたヴァルダイ国際弁論クラブの第18回年次総会で上記の発言をした。
プーチンのスピーチは通訳によって翻訳され、ビデオはロシア政府のウェブサイトにアップロードされた。
プーチン大統領はそのイベントで、「自分たちをいつも進歩の旗印と見なしている国々で麻痺が起こっているのを見て困惑している。ある西側の国では社会と文化の衝突が起こっている。一部の人は積極的に自分の歴史を消し去り、少数民族の利益のために“アファーマティブアクション”を取り、母親、父親、家族、性別の区別などの基本的価値観や伝統的な価値観を捨てるよう要求している・・・.」と述べた。
プーチン大統領は、西側諸国には彼らが望むことをする権利があるが、「ロシア社会の大多数」は左翼の考え方を拒否していると述べた。
「いわゆる社会進歩の考えを持つ人々は、人々に新しい良心と新しい意識、更には正しい事をもたらすことができると考えている。しかし、私が言いたいのは、彼らが思いついたメニューは新しいものではないということである」
プーチンは、「これは我々がロシアで見たものである。1917年の革命後、（レーニン主導の）ボルシェビキ党はカールマルクスとフリードリヒエンゲルスの教義に従った。彼らはまた、伝統的な生活様式、政治的および経済的生活様式、及び道徳的概念、これは健全な社会の基本原則であるが、これらを変えると宣言した」と述べた。
「彼ら（ボルシェビキ党）は、時代と世紀の価値観を破壊し、人間同士の関係を監視し、恋人や家族に密告を奨励した。当時、これは進歩的という名誉を受け、世界中で非常に歓迎され、多くの人の支持を得た。（しかし）我々が今見ているのは正にそれが起こっている」
「ちなみに、ボルシェビキ党は、彼らとは異なる他の意見を絶対に容認できない」とプーチン大統領は述べた。
「これは今起こっていることに注意を促すはずだと思う。西側諸国で今起こっていることを見ると、ロシアで過去に起きたことを思い、戸惑いながら見る。平等と反差別のための闘争は出鱈目で侵略的な教条主義であり、偉大な作家、例えばシェイクスピアの古典（作品）が学校や大学の教材でなくなるのは、左翼がこれらの歴史上の偉大な人物が性別や人種の重要性を理解していないと宣言したからである」
プーチンは例を挙げて、「ハリウッドのいくつかのリストは、映画の撮影の中でバランスをとる必要があることを思い出させる。たとえば、映画では、スタッフと俳優の数、俳優の性別、肌の色の種類、場合によってはソ共や中共中央宣伝部よりも厳格にしている」
「人種差別闘争は高い目標となり、新しい文化、取消文化に変わり、逆差別、逆人種差別になった。それは人々の間に障壁を作り、本当の公民権の闘士はこれらの差異をなくそうとしている」
「マーティン・ルーサー・キングはかつてこう言った。 『私の4人の幼い子供たちが、いつの日か、肌の色で判断されない国に住み、彼らの性格や内容で判断されることを夢見ている』と。それは真の価値観である」
プーチン大統領は続けた。「ボルシェビキは財産の国有化だけでなく、女性の国有化についても話している。この新しい左翼イデオロギーの支持者たちは、男性と女性の概念全体を排除したいとさえ望んでいる。男性と女性が存在する（差異）のは生物学的事実で、これをあえて言う人たちはほとんどすべてが除外される。1号父母、2号父母、子供を産んだ父母とか、母乳は人間のミルクとか言う。自分が男なのか女なのかよくわからない人はやっと楽しめる」
「これは新しいことではないと言いたい。20世紀と1920年代に、ソビエト連邦のタゴールは次のようなパッケージを提案した：「新しいイデオロギー」、彼らは新しい意識を確立し、新しい価値観を提案していると考えていた。そして彼らは遠くに行き、今や我々はこれらの結果を感じることができるようになった。」
プーチン大統領は次のように結論付けた。「現在、いくつかのひどいことが起こっている。子供たちは幼い頃から男の子は女の子に変わって良いと教えられている。この選択は子供たちに課せられ、両親は子供たちの選択として押しのけられる。子供の決定は彼らの生涯を台無しにするかもしれない。率直に言えば、進歩という名目で人道に対する罪を犯していると言える。故意にやろうとする人もいる」と語った。
道徳を破壊することは進歩ではなく退歩です。悪を蔓延らせることは、地上で安心して暮らせなくなります。左翼（社会主義や共産主義）は人類の敵です。
https://www.aboluowang.com/2021/1024/1663294.html
10/24阿波羅新聞網＜普京明说中国非军事盟友 中共回应网友炸锅 【阿波罗网报道＝プーチンは、中国は非軍事的同盟国と明言 中共はネチズンの炎上に対応 [アポロネット報道]＞アポロネット王篤若の報道：ソチで開催されたヴァルダイ国際弁論クラブの年次総会でプーチンがメディアからインタビューを受け、ロシアと中国の間に閉鎖的な軍事ブロックはなく、ロシアと中国の軍事同盟に関するすべての推測は根拠がないと明言した。
中国時報の報道によると、中国と米国の軍事力及び戦略の対抗を比較するときに、中共の専門家とメディアは一貫して、ロシアを中共を支援する重要な軍事的および戦略的パートナーとして名前を挙げ、これは党メディアと御用学者の分析と評論の習慣的な思考となっており、ロシアと中国の間には軍事同盟が確立されているという錯覚を生んだ。
ロシアのメディア「タス社」の22日の報道で、中共外交部との記者会見でプーチンの発言について質問がでて、外交部の汪文斌報道官は、「中国とロシアは同盟国ではない。同盟国に似たようなもの」と答えた。今年は「中国・ロシアの友好協力条約署名20周年である。過去20年間、中国とロシアの首脳の指導の下、双方常に、「第三国に対して非同盟、非対立、非照準」に基づいて、長期的で良好な隣人関係と相互に有益な協力を発展させることを主張してきた。
汪文斌が中国とロシアは同盟に似たものと言ったのは、海外のネチズンの炎上に遭った。ネチズンの「jinzhengping」は、「中共がここまで混乱しているのは、本当に感服する」と述べた。莫言無語は言った。「一見すると奇妙でめったにないが、5毛党には見えない。胡錫進はあえてこの投稿に触れなかった」。ネチズン：「本当の普通選挙権が欲しい」、コメント：「ロシアは同盟国ではなく、父親だ！」。ネチズン「jw2009」は鋭く指摘した：中国が香港の50年協定を破ったときのロシアの最初の反応を今でも覚えているだろうか？ロシアは、ウラジオストクのロシア名の意味、つまり「東方を震え上がらせる」のを説明するために、中国の大使館を通じて文書を出した。ロシアは明らかに中国に言っている：あなたが我々と署名した条約は児戯ではない。香港の協議のような対応と思わないほうが良い！
プーチンがここまで明言したと言うことは、台中戦争が起きたら、石油は輸出できなくなると暗に言っているのでは。中立国義務違反になる恐れがあります。中共は他の国からも石油が入らなくなり、継戦能力はなくなるのでは。
https://www.aboluowang.com/2021/1024/1663217.html
10/23阿波羅新聞網＜拜登政府收窄关键技术保护领域 从川普20领域变成5领域＝バイデン政権は、重要な技術保護領域をトランプの20領域から5領域に絞り込んだ＞米国のカウンターインテリジェンス部門の責任者は、木曜日（10/21）に、米国の重要な技術領域を、人工知能、量子コンピューティング、自律システム、バイオテクノロジー、半導体の5つの技術領域に絞り込んだ。 2020年10月15日にトランプ政権が発表した「重要技術と新興技術の国家戦略」のガイドラインによると20の技術領域に及び、人工知能、エネルギー、量子コンピューティング、通信、ネットワーク技術、半導体、軍事、宇宙技術など-米国が保護すべき高度な技術のリストに含まれている。
バイデン民主党政権は中共に宥和的。
https://www.aboluowang.com/2021/1023/1663076.html
10/23阿波羅新聞網＜四面楚歌 华春莹高调宣布 习近平将发表重要讲话＝四面楚歌の中で、華春瑩は、習近平が重要な演説を行うと発表した＞今週、WTOは中国の貿易政策に関する検討会議を開催したが米国、欧州連合、日本、英国、オーストラリア、カナダを含む多くのWTO加盟国から非難を受けた。中共の華春瑩外交部報道官は22日、外交部の公式ウェブサイトで高らかに発表した。習近平は25日に北京で開催される中国の「国連法定議席回復50周年記念会議」に出席し、重要談話を発表すると。外界は、習近平が国連決議2758号（アルバニア決議）で台湾関連の演説を行うと予測している。
自己中の中国人だから、いい加減甘やかすと益々増長する。
https://www.aboluowang.com/2021/1023/1663069.html
https://twitter.com/i/status/1451881681569206284
何清漣さんがリツイート
郭于華 @ yuhuaguo 11時間
推薦図書：アレントの「エルサレムのアイヒマン」は、最も暗黒の時でも、光の追求をあきらめることはしない：普く光が輝いているときでも、公共の領域から逃れることはできない：全体主義の骨組みが崩壊した場合でも、軽視はできない。その腐爛した遺体と汚染が長期に亘り存在し、人間の本性の悪に訴えるため、完全に除去することは非常に困難である。
何清漣さんがリツイート
萧生客 SSK @ SSK2024 12時間
「人民法案」は、民主党が永久に投票で合法的に権力を握ることができる！ 写真の悪役とその友人達が使った簡略版の「自由投票法案」は、51：49で三回目の否決となった。 民主党古参のマンチン上院議員は反対票を投じた。 50名の共和党員全員が反対票を投じた。非常に良い。
シューマーは、最後の最後に投票を「賛成」から「反対」に変更した。これは、将来の再検討のための上院の規則である。
10/23しんぶん赤旗より
大場氏の記事では、やはり炭素を排出するエネルギー源の石炭や石油の代替エネルギーをキチンと確保してから、ゼロエミッションに進まないといけないと言うことでは。
風力や太陽光は常時当てにすることができないエネルギー源なので、原子力、水力、地熱であれば安定した供給源になると思うのですが。中国のように停電が起きたら、日本の産業も壊滅的になるのでは。政府・経産省はキチンと原子力稼働を説明して、進めていかねば。
記事
昨今の原油高や欧州での電力・ガス価格の高騰などは、なぜ起きているのか。急激に動き出した各国の脱炭素政策の影響はあるのだろうか。エネルギーアナリストでポスト石油戦略研究所代表の大場紀章氏に解説してもらった。
（出所：123RF）
現在、世界同時多発的にエネルギー危機が発生している。特に、欧州での電力・ガス価格の高騰、中国での計画停電、そして原油価格高騰によるガソリン高が話題になっている。
こうした問題を受けて「脱炭素政策の行き過ぎによるもの」という指摘がある。全く無関係とまでは言わないが、ほとんどナンセンスと言っていい。そう説明がしたい人による説明だろう。
そもそも「脱炭素政策」というのは、この2年で急に世界で起きたムーブメントであり、そのような短期間でエネルギー供給の構造が大きく変わるということはない。
それでは、なぜエネルギー価格が一斉に上昇しているのか。価格高騰原因は、どこを起点にして、何を前提にして考えるかによって様々な説明があり得る。究極的には神学論争となるが、筆者が最も説得力があると考えているのは、化石資源開発の停滞問題である。
石油業界の懸念が的中した
覚えておられる方もいるかもしれないが、2014年から2016年にかけて原油価格が大幅に下落した時期があった。きっかけは2014年春に上海株式市場が混乱し、中国経済の失速懸念が出たことだった。
世界のエコノミストが予想経済成長率を軒並み下方修正した結果、それまで1バレル100ドル程度で推移していた原油価格が急落。さらに同年秋の石油輸出国機構（OPEC）総会で、市場が期待していた減産合意を行わなかったことで、原油価格はさらに下落し、歯止めが効かなくなった。このOPECの動きは後に「シェール潰し」などと呼ばれた。
その結果、石油やガスの上流投資は大幅に削減され、投資額がピークだった2014年比で2016年は45%の減少となった。
化石資源の上流投資額は2014年がピークだった
（出所：国際エネルギー機関（IEA）のデータを基に著者作成）
その後、原油価格は徐々に回復したが、石油・ガス業界は数十万人のリストラに踏み切るなどダメージが大きく、上流投資が戻って来ない状況が続いていた。そこに到来したのが、新型コロナウイルス感染拡大による経済の停滞だ。コロナ禍によって再び原油価格は下落し、上流投資はさらに減って2020年は2014年比で58%減となった。
一般に、石油・ガス開発は、開発サイクルの速いシェールを除けば、投資から生産まで少なくとも5～6年はかかる。このため2015年以降の上流投資不足が2020～2021年ごろの供給に影響を及ぼすだろうと、石油業界はかねて懸念していた。
ところが、2020年はコロナ禍で石油需要が縮小してしまったため、この懸念はひとまず表出せずに済んだ。だが、徐々に世界経済が回復するにつれて、供給力不足の問題が原油価格の高騰という形で現れてきたというのが筆者の見立てである。
脱炭素トレンドは上流投資縮小より後の話
脱炭素やカーボンニュートラルというトレンドは、2019年の英国による宣言を皮切りに顕在化した。2019年にEU各国が英国に続いて宣言し、2020年には中国、そして日本も続いた。米国もバイデン政権が誕生すると、この動きに追随した。
だが、いずれも石油・ガス上流投資が縮小した後に起きており、直接関係がない。確かに今年に入り石油メジャーが脱炭素のために石油開発を縮小するという動きはあったが、現在の生産量には全く影響していないだろう。
英国の危機は不幸な事態がたまたま重なった
現在起きている世界エネルギー危機の中でも、最も深刻な事態となっているのは英国だろう。不幸にも様々な事態が、たまたま重なって危機に陥ったと筆者はみている。
まず、上流投資縮小の影響が最も出た地域の1つが欧州の北海油田・ガス田であり、生産量が大きく縮小している。それに加え、欧州の排出権価格（EU-ETS）の高騰で石炭火力から天然ガス火力へのシフトが起き、天然ガス需要が増えていた。そこへきて、たまたま風が弱い時期が続き、風力発電の出力が低下した。
加えて、計画していたロシアからのガスパイプラインの稼働時期が米国の制裁のため遅れていることや、米国のLNG（液化天然ガス）輸出基地の投資が縮小していたことも影響した。中国が国内の石炭炭鉱の生産性向上のために生産抑制政策を打ち出し、LNG調達量を増やしたことで、アジアのLNG価格が高騰。その結果、米国のLNGが欧州ではなくアジアに向かったことが追い打ちをかけている。
こうして欧州の天然ガス在庫量が例年を下回り、ガス価格の高騰から電力価格が急激に上昇。その影響で小売事業者が破綻するといった事態が連鎖的に発生しているのだと考えられる。
一部には、風力発電の出力低下を電力不足の要因とする声もあるが、欧州で再エネを主因とする言説はマジョリティではない。むしろ、だからこそ風力開発を加速すべきだとさえ言われている。
短期的にはCO2排出量を増やす方策で、この冬をしのぐ
世界的なエネルギー価格の高騰は、元をたどれば石油・ガスの上流投資の縮小に起因しているため、現在の状況はすぐには解決しない。欧州で石炭火力や石油火力を稼働させたり、中国で石炭を増産するなど、短期的にはCO2排出量を増やす方策を講じながら、なんとか今年の冬を越すしかない。
上流側の打開策としては、OPEC加盟国とロシアなどでつくる「OPECプラス」による減産解除の前倒しやロシアの天然ガスパイプラインの稼働、そして中国による石炭の増産がある。時期は読み通せないが、エネルギー価格の高騰が続けば、いずれ動き出すだろう。
天然ガスと石炭の需給は、この3つの方策で緩むはずだ。ガスと石炭は発電用燃料としての利用が中心なので、3つの方策によって電力価格の高騰はしばらくの間は乗り切れるだろう。
石油に関しては、EV（電気自動車）が欧州や中国でいくら売れても、世界の道を走る車が内燃機関から電動車に入れ替わるには、長い時間を要する。つまり、輸送の電動化は短期的な石油需要削減の効果はほとんどない。加えて、OPECプラスの増産余地はさほど大きくない。このため、原油高は世界経済が減速するまで高止まりが続く可能性がある。
国際エネルギー機関（IEA）は、石油が不足していても上流投資の増額は不要で、再エネに今の3倍投資すべきだとした。ただ、現状を直視すれば「石油投資はまだ必要」だとメッセージを出すのがIEAの本来の役割だろう。
上流開発の不足を甘く見ていた
結局、現在のエネルギー危機は、脱炭素トレンドとは無関係で、単に社会が化石資源の上流開発の不足を甘く見ていたため発生したのである。
一方、脱炭素トレンドは、「これからは化石資源に頼らずとも再生可能エネルギーで賄える」と人々に信じさせたという意味で、上流投資の問題に気づくのを遅らせたという影響はあったかもしれない。
サウジアラビアの元石油大臣だったアハマド・ザキ・ヤマニは、「石器時代は石が不足して終わったのではないように、石油時代も石油が枯渇して終わるのではないだろう」と言ったといわれる。
これは、石器に代わる鉄器などのより良い道具が出現したことが、石器時代を終わらせたという意味だが、現在起きていることは、鉄器が十分供給される前に、石の供給を止めた結果、道具が不足してしまったという状況にあたる。新しい道具は使い方が異なるので、うまく扱わなければケガをすることもあるだろう。
石油時代を終わらせるには、投資を先に止めるのではなく、それに代わるものを普及させることで、石油を無用のものとするしかない。そうでなければ、現在起きているような危機を繰り返すことになるだろう。
大場 紀章（おおば・のりあき）
エネルギーアナリスト／ポスト石油戦略研究所代表
1979年生まれ。京都大学大学院博士後期課程（化学専攻）を単位取得退学後、トヨタグループの技術系シンクタンクであるテクノバに入社。2015年に独立し、2021年ポスト石油戦略研究所を創設。エネルギー安全保障、次世代自動車、データサイエンスなどの分野で幅広く調査分析を行なっている。JDSCフェロー。
［日経エネルギーNext2021年10月20日掲載］情報は掲載時点のものです。
良ければ下にあります
を応援クリックよろしくお願いします。
