『実はいま、オバマが頭を抱えている…カマラ・ハリスのヤバすぎる「能力不足」と「政治音痴」』(8/9現代ビジネス 朝香豊)について

8/9The Gateway Pundit<California State Senator Abandons Radical Left, Joins GOP to Fight for True Californian Values=カリフォルニア州上院議員が急進左派を捨て、共和党に加わり真のカリフォルニアの価値観のために戦う>

これで上院の議席数は民主:共和=50:50に。腐敗したミッチ・マコーネルは共和党院内総務を11月には引退すると。若手に変えた方が良い。(例えばトム・コットン、ジョシュ・ホリー、マルコ・ルビオ)

カリフォルニア州上院議員マリー・アルバラド・ギル氏は民主党から共和党に所属政党を変更し、任期途中で変更した初の現職カリフォルニア州上院議員となった。

2022年に民主党員として当選したアルバラド・ギル氏は、カリフォルニア州シエラ・バレーおよびセントラル・バレー地域の保守派有権者が中心の地区を代表し、2026年に共和党員として再選を目指す予定だ。

アルバラド・ギル氏の決断は、民主党が近年取ってきた方向性に対する深い幻滅感から出たものだと彼女は述べている。

党変更後初のインタビューで、彼女は「ザ・イシュー・イズ」の司会者エレックス・マイケルソンに対し、党は左寄りになりすぎて、カリフォルニアのアイデンティティの中心だと彼女が考える中流階級の価値観と多様性を放棄したと語った。

https://www.thegatewaypundit.com/2024/08/california-state-senator-abandons-radical-left-joins-gop/

世論調査はデモクラシー研究所/デイリー・エクスプレスUSのもの。

https://x.com/i/status/1821744292286910684

8/9Rasmussen Reports<Is It Fair to Call Kamala Harris a ‘DEI Hire’?=カマラ・ハリスを「DEI採用」と呼ぶのは公平か?>

いわゆるDEI(多様性、公平性、包摂性)政策をめぐる論争が今年の大統領選挙運動に影響を及ぼしており、一部の批評家はカマラ・ハリス副大統領を「DEI採用」だと非難している。

ラスムセン・リポートの最新の全国電話・オンライン調査によると、米国の有権者の41%がハリス氏を「DEI採用」と呼ぶのは公平だと考えている一方、45%は公平な非難ではないと考えており、15%はわからないと回答している。

https://www.rasmussenreports.com/public_content/politics/biden_administration/is_it_fair_to_call_kamala_harris_a_dei_hire?utm_campaign=RR08092024DN&utm_source=criticalimpact&utm_medium=email

8/10阿波羅新聞網<背水一战?美国无法承受失去台湾—美学者:美国无法承受失去台湾,但尚未准备好为台湾而战=背水の一戦?米国は台湾を失うわけにはいかない – 米国の学者:米国は台湾を失うわけにはいかないが、台湾のために戦う準備がまだできていない>米国の学者は最近、中国による台湾併合の成功は米国に壊滅的な結果をもたらすと警告する研究報告を発表し、米国の政策立案者は早急に抑止行動をとらなければならないと警告した。ある国家安全保障専門家は、台湾は米国にとって並外れた価値があるが、懸念されるのは、現時点では台湾と米国の双方が集団の士気や心理の面で十分な準備ができておらず、中共の台湾侵攻に決して妥協せず、背水の一戦という社会的合意にまだ達していないことだと考えている。専門家は、台湾国民が祖国と民主的自由を守るため、戦いを恐れない鉄壁の決意と英雄的な行動を早急に示す必要があり、そうすれば台湾は米国にとって戦う価値があると米国民に納得してもらえる可能性が高まると示唆した。

米国海軍戦争大学教授のアンドリュー・S・エリクソンと、ライス大学ベーカー公共政策研究所の研究者で元国防総省の中国問題分析官であるガブリエル・コリンズは、8/1に研究報告書を発表した。報告「台湾併合:米国とその同盟国が失敗して退却はできない」によれば、中国政府が台湾を併合しようとすれば、その結果は過去数世紀以来の最悪の経済的衝撃になる可能性があり、アジアやその他の地域の人々の生活に悪影響を及ぼし、米国の国益と米国国民の福利に壊滅的な影響を与えると述べた。

「台湾は今日の西ベルリンだ」

日本も準備ができていない。兼原信克・高見澤將林著『国家の総力』を読むと、日本の官僚の優秀さが分かるが、戦時体制になっていないため、戦争が起きたら供給できなくなるものが多くあり、国民保護も手薄で結局大混乱になるのでは。台湾・韓国の方が戦時体制にあるため、日本よりはきちんとできていると思う。

https://www.aboluowang.com/2024/0810/2089472.html

8/10阿波羅新聞網<(影) 理论上 中国人已尝过人肉的滋味了! 用遗体作骨骼移植材料 民众吃肉惊见钢钉=(映像) 理論上、中国人はすでに人肉を味わっている! 死体を骨移植の材料として利用し、肉を食べた後に鉄の釘を見た人達は衝撃を受けた>最近、中国の民間企業が病院や葬儀社と共謀し、骨移植の材料を作るため数千の遺体を売買し、最大3億8,000万元(約17億1,369万台湾ドル)の不法収入を得ていたことが明らかになった。関与の範囲が広範であるため、関連する事件はまだ捜査段階にある。

Xアカウント「ニュース調査」は本日(9日)、山西省の奥瑞生物材料有限公司.が、骨移植の生産材料として人間の遺体と手足を不法に購入した疑いで太原市警察の捜査を受けているとの記事を掲載した。地元警察はこれまでに18トン以上の原材料と半製品、3万4077個の完成品を押収した。関与した企業は1億元以上の資金を凍結され、6千万元(約2億7,058万台湾ドル)相当の保険や基金も凍結され、不動産16軒と車29台も警察に押収された。

注目すべきは、死体の骨が取引されただけでなく、肉も無駄にならず、その多くがレストランに流れたことである。 2023年に中国人が食事のために広西省柳州市を訪れた際、スープの中に肉片に釘のようなものが付いているのを偶然発見した。多くのネチズンは、スープの中の肉は実際には人肉ではないのかと疑問を呈した。あるネチズンは、スープの中の物は実際には、通常人体の腰の近くに使用されるチタン製の釘であると指摘した。

中国人は人食い人種。文革時には打倒した敵の肉を食っていた。2016年10月23日本ブログ<『広西チワン族自治区「文革大虐殺」の実相 殺害15万人、人肉食、性暴力…「絶密資料」発掘』(10/19日経ビジネスオンライン 福島香織)について> http://dwellerinkashiwa.net/2016/10/23

https://www.aboluowang.com/2024/0810/2089463.html

8/10阿波羅新聞網<中国炭疽疫情已扩散 张文宏呼吁…—山东炭疽或已流传到河北 风险难估=中国で炭疽菌の流行が拡大 張文宏は呼びかけ…山東省の炭疽菌が河北省にも広がっている可能性 リスクを見積もるのは困難>最近、山東省陽谷市で多くの人が炭疽菌に感染した。国立感染症医療センターの張文宏所長は「周辺環境における炭疽菌汚染の可能性に注意を払う」よう呼び掛け、中国メディアも炭疽菌の流行が拡大していることを明らかにした。

中国産の肉は避けた方が良い。

https://www.aboluowang.com/2024/0810/2089388.html

8/10阿波羅新聞網<卖场秩序大乱 中国IKEA现纳凉乱象 睡到打呼盖被….=店内は大混乱 中国のIKEAは納涼客で大混乱 布団の中でいびきをかいて寝ている…>夏日が燃え盛り、酷暑は逃げようがなく、中国のイケアは店内のソファやベッドを多くの人が家族連れで占領し、そのまま横になって寝たり、ゆったりと座っておしゃべりする「寝そべり族」の集いの場となっている。このような光景は、家具を購入したい顧客を唖然とさせる。

道徳最低な中国人。

https://www.aboluowang.com/2024/0810/2089367.html

何清漣 @HeQinglian 2h

2021 年の英国国勢調査データは次のように示している:キリスト教の衰退とイスラム教の普及

イングランドとウェールズではキリスト教が少数派の宗教となり、キリスト教徒の割合は英国史上初めて46.2%となった。 2011 年の国勢調査では、この割合は 59.3% であった。

世論調査によると、自分はいかなる宗教も信仰していない(無宗教)と定義している人の数が現在英国人口の37.2%を占めている。

もっと見る

何清漣 @HeQinglian 10時間

なぜ中国政府は住宅市場を救済するためのIMFの数兆ドル規模の提案を拒否したのか?

https://rfa.org/mandarin/pinglun/heqinglian/hql-08082024155408.html

この記事から 3つのことがわかる。

  1. IMF のような国際金融機関は、各国の具体的な経済状況を本当に理解しているか?;或いは:
  2. 状況は理解できたとしても、その提案が本当に相手国にとって有益なのか。
  3. 国際経済機関と各国との複雑な関係。

https://x.com/i/status/1821694585766305822

何清漣が再投稿

Soaring Eagle🦅@trumperhawk 8月 9日

🔥🧨🔥あなたがこれをリツイートすると、英国で逮捕される可能性がある。

朝香氏の記事では、カマラ・ハリスは何が言いたいのかよく分からない、具体的な問題解決の道筋と言うのが見えないという印象です。やはり左翼にありがちなスローガンが得意で、中身がさっぱりの類、言ってみれば“無能”と言うことです。中共の台湾侵攻が現実のものになっている今、彼女が大統領になれば、侵攻の可能性は非常に高くなるのでは。習近平は舐めてかかると思います。

ワルツの軍歴詐称やイラク派兵辞退の話が出てきていますが、同じく日本の左翼の菅直人と同じ本性を持った人間では。佐々淳行は「菅直人は学生時代、警察に学生運動でマークされていたが、通称、第三列の男、と呼ばれていた。一列目は警察とぶつかって逮捕される一般学生、第二列はそれらを指揮する幹部学生、そして第三列目は一列目と二列目の学生が警察と揉めている間に姿を消す幹部学生のことだ」と。狡いとしか言えない。選挙キャンペーン中BLMを支援していたのがばれていくでしょうから、人気は落ちていくはず。問題は左翼メデイアのフェイク世論調査の結果でしょう。盗選をしやすくするため。

記事

なぜカマラ・ハリスだったのか

次回の大統領選挙に出馬することに強い意欲を持っていたバイデン大統領が突然出馬を断念した背景に、オバマ元大統領が「今、断念しないと、大統領職の交代を規定した憲法修正第25条を発動して、バイデンを大統領の座から引きずり下ろす」と脅したという話がある。

この話はピューリッツァー賞を受賞したこともある有名ジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏が明らかにしたものだ。

ニューヨーク・ポストはここまでの具体的な話は伝えていないが、バイデン断念の報が伝えられた当初、オバマがカマラ・ハリスを支持しなかったのは、彼女では大統領選挙に勝てないと考えていたからだ、との話を、バイデン家に近い情報筋の話として伝えている。

バラク・オバマ元大統領  by Gettyimages

バイデンが民主党の次期大統領候補としてハリスを推薦したのは、ハリスは能力不足で勝てないとオバマが考えていることをバイデン側は知っていたので、意趣返しで行ったのではないかと見られている。

目下、日本の報道では、バイデンが退いてハリスを民主党の大統領候補として推薦してから、大統領選挙戦のムードが一変し、一部の世論調査ではハリスの方がトランプよりも支持が高くなっていると報じられている。

日本でも「ハリス人気」だけども

ハリスは、大統領経験者として刑事事件で初めて有罪を言い渡されたトランプを追い詰める検事のイメージを前面に打ち出している。確かにこれはアンチ・トランプ派には大いにウケるだろう。

TBSは「『踊るハリス』が全米で拡散中 人気ミュージシャン Charli XCXさんもエール『カマラはbratだ』【アメリカ大統領選挙】」という報道を行った。

TBSは「『brat(ブラット)』という単語は『ガキ』『行儀の悪い子ども』といった意味ですが、『周囲に流されない、カッコいい女性』に対する褒め言葉としても使われるといいます」と解説をした。

そして、笑ったり、ダンスをしたり、お茶目な表情をしたりしたカマラ・ハリスの動画がどんどん拡散されている様子を紹介した。

さらに黒人に対する構造的差別に反対するブラック・ライブズ・マター(BLM)運動を支持するビヨンセの曲フリーダムの使用許可をビヨンセから得たとして、今後カマラ・ハリス側に勢いが出てくる可能性があるとも報じた。

こうした日本国内のハリス推しは、アメリカの主流派メディアが積極的に流しているものをベースにしたものだ。アメリカのメディアのこうした宣伝によって、ハリス人気が現在高まっているのも事実だろう。

質問に的確に答える力がない

だが、オバマが指摘するハリスの能力不足が露呈するのは時間の問題ではないかと、私は考える。

例えば「インフレ絡みのこの問題に対処するのに、他にどんなことをされるんですか」と記者から質問された時に、ハリスは以下のように答えた。

「まずはここから始めましょう。物価が上がっています。家族も個人もパンの価格が上がり、ガスの価格が上がる現実と取り組んでいます。私達はその意味することを理解しなければなりません。それは生活費が上昇することについてです。それは、限られた資源にストレスを与え、あっちを立てればこっちが立たなくならざるをえないことです。それは家族のためのストレスの源で、経済的であるだけでなく、日常的なレベルでも、背負わなければならない重荷です。だから、それは私たちが非常に真剣に受け止めているものです。非常に真剣にです。私達はこの問題のアメリカの歴史から、こうした価格が上がっている時に、我が国のすべての人々の生活の質に直接影響することを知っています。だからこれは大問題で、私達は真剣に取り上げています。それゆえ、それは優先的に扱うべきものなのです」

事前に回答を用意していなければ、質問に的確に答える力がハリスにはないことが、この一例からよくわかるだろう。

ニューズウィークは「バイデンはハリスを南部国境地帯の不法移民対策の責任者に任命したが、政権1年目の不法入国者数が激減することはなかった(現在はトランプ政権の最後の年より少ない)。この問題に関するインタビューで防戦を強いられたハリスは、悪評を避けるために表舞台から姿を消し、好感度は歴代副大統領で最低水準を記録した」と報じた。行政能力もないのだ。

あまりにもテキトーな

バイデンがハリスを推薦した時に、ハリスはバイデンを次のように称えた。

「過去3年間にわたるバイデンが残した成果は、現代史では匹敵するものがない。2期(8年)務めた大半の大統領が残した成果を、彼は1期ですでに追い越している」。

2期8年務めたオバマやクリントンをバイデンよりずっと有能な大統領だと考えてきた民主党支持者も数多くいることを、ハリスは考えていないのだ。自分の発言がどういう波紋を広げることになるのかという計算ができずに、その場その場でテキトーなことを言ってしまう彼女のクセは、いくらメディアがカマラ・ハリスを持ち上げようが、今後は隠しきれないだろう。

ちなみにカマラ・ハリスの「カマラ」は、サンスクリット語の蓮の意味で、日本の蓮舫を想起させるなんて話もあるが、こういう点でも似ていると言えるかもしれない。

そもそもカマラ・ハリスは、サンフランシスコ市長にまで上り詰めたウィリー・ブラウンの愛人となって、引き上がられていったという指摘もなされている。

NBCニュースの著名なキャスターのメーガン・ケリーは、この問題を今後追及する姿勢を見せている

左へ、左へ

大統領選挙を迎えるにあたっての、ハリスの戦略性のなさを指摘する声もある。

ウォール・ストリート・ジャーナルは「ハリス氏が左にかじ、大統領候補としての初演説で」との社説の中で、この点を厳しく指摘している。

この初演説でハリスは、自身が思い描く将来は「全ての労働者に労働組合加入の自由があり」、「全ての人が手頃な医療、手頃な保育、有給の家族休暇を利用でき」、「全ての年配者が尊厳を持って引退できる」将来だと語った。まさしく大きな政府によって弱者を保護していこうという、民主党左派の色彩が強い政策だ。

カマラ・ハリスは、「アサルトウェポン(殺傷力の高い銃器)」を禁止し、州による人工妊娠中絶の制限を無効にすることも誓った。これまた、左派色の強い政策だ。

ウォール・ストリート・ジャーナルは、カマラ・ハリスがこういったことを語ったことを、戦略的に失敗だと見ている。

民主党には左派もいるが、中道派もいる。そして大統領として当選するには、無党派層の取り込みもしなければならない。

ハリスには左派のイメージがすでに強固についているから、今さら左翼色を打ち出すことに意味はない。むしろ、穏健色を打ち出して、支持のウィングを右側、中間派に広げていかないといけないのに、そのように動かなかった。

これによって、左翼色の強かったバイデン政権よりもさらに左に偏っているとみなされてしまったのは、大統領選挙においての手痛いミスだと、ウォール・ストリート・ジャーナルは考えているわけだ。

副大統領選任でさらに「左」に

そしてハリスは、副大統領候補としてミネソタ州知事のティム・ワルツを選んだ。事前予想では最有力とされたペンシルバニア州知事のジョシュ・シャピロが外されたのは、シャピロがユダヤ系でイスラエルに近い立場にあり、反イスラエル色の強い党内左派の反発を気にしたからであるのはほぼ間違いないだろう。

そして副大統領候補となったワルツ知事は、民主党内では左派に属する人だ。

2020年にミネアポリスでBLMの大暴動が起こった時には、市内で1000以上の企業と警察署が燃やされた。極左勢力が暴れたこの事件においては、知事の対応に重大な問題があったとして、ミネソタ州上院の委員会は55ページに及ぶ詳細な報告書をまとめている。

そこには例えば、ミネアポリス市長と市の警察署長は暴動を抑えるためには少なくとも600人の州兵が必要だと求めたのに対して、ワルツ知事は暴動初日の州兵の派遣は見送り、2日目になってから100人を送り込むに留めたとか、ワルツ知事の娘が、暴動初日に「はっきり言って、今夜のうちに州兵がやってくることはない」とツイートして、暴動側を間接的に支援したことも書かれている。

ワルツ知事の一家が暴動を起こした側と同じような政治的傾向を持っていて、過激な行動であったとしても、なるべくその邪魔をしたくない気持ちを持っていたことがわかるだろう。

こうした左に偏るカマラ・ハリスのあり方が民主党の穏健派や無党派に果たして受け入れられるのだろうか。

主流派メディアはこうしたワルツ知事の過去を積極的には報じようとはしないだろうが、トランプ側は当然これを選挙キャンペーンの宣伝戦の中で使っていき、多くの人が知るようになるのは避けられない。

残り3ヶ月の間にハリスやワルツの実際の姿を人々がどんどん知っていく中で、民主党は選挙で最終的に勝てるのだろうか。

この流れにオバマは今、頭を抱えていることだろう。

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