1/24The Gateway Pundit＜Liz Cheney, Adam Kinzinger Respond to Newt Gingrich Saying That Lawmakers on Jan. 6 Committee Could Be Thrown in Jail＞
流石リズはネオコンの娘。
1/24The Gateway Pundit＜Top German Professor on Fauci‘s Bombshell E-Mails: “He bears full responsibility; he should be held liable”＞
ハンブルク大学のRoland Wiesendanger 博士
1/24The Gateway Pundit＜BREAKING: President Trump Issues Statement in Response to GP’s Report on Wisconsin Speaker Vos’s Attempts to Increase Drop Boxes in Elections in the State＞
このRINOも不正選挙で勝ち上がろうとしているのでは。トランプは刺客を送ったほうが良い。
1/24The Gateway Pundit＜LAWRENCE SELLIN: China’s Scientific Spies Operating in the U.S. Have Chinese State Security Code Names – Why is US Allowing This?＞
1/24阿波羅新聞網＜因应乌克兰情势！北约“海王星打击22”海上军演 美航母“杜鲁门号”上阵＝ウクライナ情勢に対応して！ NATOの「海王星打撃22」海上演習で、米国空母「トルーマン」が陣に入る＞米軍ニュース「星条旗」（Stars and Stripes）は、ウクライナの緊張に対応して、地中海に駐留するUSSトルーマン（CVN-75）空母打撃群が本日（24日）から2/4まで、NATO「同盟国」との「海王星打撃22」というコード名の大規模な海上演習に参加すると報じた。
ロシアがウクライナ侵攻したらNATOは戦うのか？
https://www.aboluowang.com/2022/0124/1700020.html
1/25阿波羅新聞網＜中共著名学者警告习近平：别重蹈苏联瓦解覆辙＝有名な中国の学者が習近平に警告：ソビエト連邦崩壊の過ちを繰り返さないで＞北京大学の《国際安全保障研究ジャーナル》の最新の隔月号に、中国外交界で頗る影響力のある賈慶国の記事は、国の当局者は「絶対的な国家安全」を盲目的に追求しないようにし、ソビエト連邦の瓦解の轍を踏むなと。
ネチズン「anti0」は、中共の国家安全保障は実際には党の安全保障であると指摘し、それが何としても維持されなければならない理由を説明した。国家間の安全保障問題は交渉と相互の譲歩によって達成できるが、政党支配の安全保障は協調や交渉によって解決することはできず、これは制度が硬直しているため、柔軟性がまったくないと。
ソ連崩壊は過度の軍拡競争を招いたことから。敵を減らし、味方を増やすようにしたほうが良いとも。
https://www.aboluowang.com/2022/0125/1700160.html
1/25阿波羅新聞網＜多国关注：这事31国大使获邀 中共缺席(图)【阿波罗网报导】＝多くの国が注目：31カ国の大使がこの問題で招待され、中共は欠席した（写真）[アポロネット報道]＞韓国統一部報道官の、イ・チョンジュは1/24の記者会見で、北朝鮮に対する政策を紹介するために多くの国の駐韓使節を招待すると発表した。米国とEUの駐韓職員はこのイベントに招待されたが、中共、ロシア、日本はスケジュールの都合で欠席の予定。
米国は駐韓大使も送り込んでいない（決まっていない）ので、格下の参加となる。中共、ロシアは参加する意味がないと思っているのでは。文大統領が北京オリンピックに不参加を表明したり、日本に竹島ギフトを送ったりしたから。江曽派の中国メデイアは習の顔を潰すため、招かれなかったと報道しているが、小心者の文にできる芸当ではない。
https://www.aboluowang.com/2022/0125/1700153.html
1/25阿波羅新聞網＜北京围城难出入 市民曝当局数据造假 京官大院成流调盲点＝北京は籠城戦で出入りは困難 市民は当局がデータを改ざんしたことを暴露 北京の役所施設は疫病調査の盲点になっている＞北京在住の劉さんは、数字が偽造されていることを明らかにした。豊台区の玉泉営で8症例が出て、200万人が検査し、現在も行われている。現在、北京の籠城の内外の人達は移動を制限されている。事情通の上海人顧さんは、疫学研究者と緊密に連絡を取り合っている。彼女は、北京が疫病を制御不能なのは、役所施設は疫病調査の「治外法権」になっていることであると明らかにした。
武装警察が門を守り、中に入って調査できない。
https://www.aboluowang.com/2022/0125/1700184.html
1/25阿波羅新聞網＜西安宣称解封被市民曝内幕是伪解封(图)【阿波罗网报导】＝西安の封鎖解除宣言は、市民によって偽の封鎖解除と暴露される（写真）[アポロネット報道]＞西安が封鎖されてから32日後、西安当局は24日、全市が低リスク地域に下げられ、即日通常の出入りが再開されると発表した。必要なのは「グリーンコード」だけで西安を離れることができ、都市を離れる証明書は必要ない。バス、タクシー、自家用車が通行し出し、店舗も徐々に営業を再開している。西安市民は、多くの防疫カードのポイントが取り消されておらず、出入りがまだ制限されていることを明らかにした。既存の封鎖管理区域は依然として封鎖管理下にあり、厳格な予防管理措置が引き続き実施される。 アポロネットの王篤然評論員は、中共当局によって宣伝されたいわゆる封鎖解除は、実際の封鎖解除ではなく、半封鎖解除、または偽の封鎖解除であると述べた。
まあ、よくある嘘です。
https://www.aboluowang.com/2022/0125/1700198.html
1/24阿波羅新聞網＜中共清零政策起作用？数据证明两大不可能＝中共のゼロコロナ政策は機能するのか？データはオリパラの不可能を証明している＞冬季オリンピックが近づいている。西安に続き、中国の第一線都市である、上海、深圳、直轄都市の天津が陥落した後、最近、北京でオミクロン症例が多数発見された。中共はすぐに古い方法を採用し、「動的ゼロコロナ」を実施し、「出入りさせない」ことによって全面的な封鎖を実施した。
バッハも北京到着したから中止はないでしょう。バッハは彭帥と会って食事して本音が聞けるとでも？偽物かもしれないのに。
総てGeorge Calhoun提供
https://www.aboluowang.com/2022/0124/1699905.html
何清漣 @ HeQinglian 11h
ロサンゼルスは自滅的立法により犯罪天国になった。
https://upmedia.mg/news_info.php?SerialNo=136170
米国は正に自滅している。カリフォルニア州ロサンゼルスは自滅の先鋒である。米国の自滅の毒を準備しているNYTは、犯罪を放置する一連のおかしなカリフォルニア州法を完全に無視し、「パンデミックと警察力の不足によって引き起こされた犯罪の全体的な増加は、問題を悪化させている」と論評した。米国のシカゴ学派は犯罪経済学の重鎮であり、犯罪コスト理論に貢献しており、米国左翼は事物の根源を忘れておろそかにしている。
upmedia.mg
何清漣のコラム：ロサンゼルスは自滅的立法により犯罪天国になった。–上報
米国民主党が支配する大都市のほとんどは、米国でよく知られている「犯罪天国」である。民主党の堅固な地盤であるNYとLOSは、加速度的なペースで公に略奪が・・・・。
何清漣@ HeQinglian11h
補足：NYT、CNN、The Hill、ナンシーペロシなどは警察の廃止を力の限り呼びかけたが、これまで彼らは黒人犯罪を故意に隠蔽し、報道せず、話もせず、存在しないふりをしている。
https://twitter.com/i/status/1485463183024340995
何清漣はリツイート
rigi2019（Parler and Safechat ID： @ rigi2019 @ rigi2019 21h
何千年も前の古都として知られる日本の京都は、独特の魅力があり、伝統文化的の雰囲気が濃厚なだけでなく、現代的な感覚もあり、古き良き時代を再訪することを楽しみにしている。🥰
何清漣 @ HeQinglian 1h
対外プロパガンダメディアは「江沢民路線」を清算する合図を出した。
https://epochtimes.com/gb/22/1/24/n13527023.htm
多維ﾈｯﾄは1/24、「南巡講話前後の二派の力比べ」を書き、鄧小平の改革開放を否定する反対側に江を初めて置き、路線闘争の頂点に引き上げた。著者は関連情報を分析し、習に不満を持っているさまざまな勢力が、習と戦うために出てくることを望み、習はきっぱり大樹を倒し、反対者は何も頼ることをできなくしようとしていると結論付けた。
epochtimes.com
何清漣：対外プロパガンダメディアは「江沢民路線」を清算する合図を出した。–大紀元
対外プロパガンダメディアは風を吹かせて、その合図は既に明白であり、1/22の人民日報の評論員の記事を考慮すると、江曽派の清算がすでに行われていることは明らかである。記事の冒頭で、習近平の演説に言及した：「ゼロトレランスの態度で腐敗を罰し、大衆の利益を害するすべての腐敗や不正な慣行を直し、「重要な少数派」がリーダーとなって下を率い、党と国家の監督システムを改善し、偉大な自己革命を通して偉大な社会革命を導き、党の全面的且つ厳格な統治を徹底的に前進させる」
何清漣 @ HeQinglian 3h
最新のハーバードCAPS /ハリス世論調査では、バイデンの支持率は39％に低下し、その中の回答者の18％がバイデンの行動を強く支持し、21％がある程度支持したと。一方、53％は、バイデンの職務遂行に反対または強く反対していると述べた。
–得られた結論：18％のバイデンの堅固なファンはインフレを好み、犯罪率の高い社会環境に住むのを喜んでいる。
引用ツイート
ザヒル @ thehill 3h
#BREAKING：バイデンの支持率が新たな最低値に達する：世論調査 http://hill.cm/lTWfEWk
佐々木氏の記事では、中国人が「人間が監視するのでなく、AIが監視するだけ」と言っていますが、AIだって初期設定は人間がして、望み通りの結果を機械から得るというものでは。そうでなければ人間はAIの奴隷になるのでは。そこまで考えつかないのか？
監視社会が良いと思う人は民主国家にはいないでしょう。日常生活が、まるでベンサムの言うパノプテイコンになります。流石中国人、自分だけは監視する人と思っているのでは。
Facebookから。まだ20％が中国に親しみを感じているのはどういう感覚の持ち主？モンゴル、チベット、ウイグル、法輪功、人権派への弾圧を知らない？それともハニーか金で転んでいるのか？
記事
新疆ウイグル自治区のカシュガル旧市街をパトロールする警察（写真：ロイター/アフロ）
（文：佐々木俊尚）
AIが犯罪者候補を抽出し、犯行前に警察が取り締まる。そんなSFのような話が新疆ウイグル自治区ではすでに現実に起こっている。AIへの巨額投資を惜しまない中国では、監視システムによって社会が良くなったとの声も。AIは人類の敵か、味方か。
実に驚くべき書籍である。ジェフリー・ケイン（訳・濱野大道）『AI監獄ウイグル』は、テクノロジーを政治的弾圧にどのように使っているのかを徹底的に明るみに出しており、このような内容の書籍は過去に類を見ない。
『AI監獄ウイグル』（ジェフリー・ケイン著、濱野大道訳、新潮社）
本書で描かれている中でも最もわかりやすい事例は、ウイグル人への「予測的取り締まり」だろう。AI（人工知能）とパーソナルデータによって、将来の犯罪者候補を抽出し、犯行の前に警察が取り締まるというものだ――こう書くと、ピンと来る人も多いだろう。そう、トム・クルーズ主演の2002年の映画「マイノリティ・リポート」である。殺人予知システムが実用化された未来の米国では、警察の犯罪予防局が未然に殺人者を摘発し、殺人発生率がゼロに抑え込まれている。まさにこの作品と同じ事態が、いま新疆で進んでいるのである。
映画では超能力者が犯罪を予知するという設定だったが、ウイグルで行われている予測的取り締まりの立役者はAIだ。2010年代に入ってからのAIの進化は凄まじいものがあり、データを十分に集めることができれば、人間の目ではまったく気づかないような傾向や特徴などでも即座に発見してしまうことができる。
AlphaGoで受けた中国の衝撃
われわれがその凄さを最初に見せつけられたのは、2015年に登場した囲碁プログラム「AlphaGo」だろう。2016年に世界トップクラスの棋士である韓国のイ・セドル九段を四勝一敗で制し、人々に衝撃を与えた。膨大な数が蓄積されている過去の人間の棋譜を読み込んで、どのような局面でどのような手を打てば勝利に近づけるのかというデータを抽出。さらにはプログラム同士での「自己対戦」も大量に行って、人間の棋士を寄せつけない棋力を身につけるようになった。
このAlphaGoの出現に衝撃を受けたのは、われわれ一般社会の人間だけではない。中国共産党政府もそうだった。囲碁はそもそも古代中国で生まれたゲームだが、そのゲームに欧米のAIが勝利したのだ。この衝撃がどれほどのものであったか。本書では、台湾出身で中国在住のコンピューター科学者カイフ・リーの実に的確なことばが紹介されている。
「中国のスプートニク的瞬間」
◎新潮社フォーサイトの関連記事
・高まるロシア「ウクライナ侵攻」危機：米国はCIAを動員し対露ゲリラ戦も
・王陽明――「異端」者の風景（上）
・【Analysis】肥料価格の高騰がもたらす衝撃――全世界の農業従事者が施肥量を削減
プートニクとは1957年、ソ連によって打ち上げられた人類初の人工衛星である。この成功がアメリカをはじめとする西側諸国に「科学技術分野でソ連に凌駕されてしまう」という衝撃を与え、「スプートニクショック」とも呼ばれた。それと同じように中国もアメリカのAIに衝撃を受け、AI分野でアメリカに追いつき追い越さなければならないと考えるようになったのだ。
実際に2016年以降、中国のAI分野への投資はものすごい。たとえば2018年には、全世界のAI研究開発投資額の4分の3が中国企業によるものであったと中国政府は表明している。AIで世界をリードしてきたのはAlphaGoの開発企業を傘下に置くグーグルやアマゾンなど日本では「GAFA」とも呼ばれる米国テック企業群だが、近年は中国のバイドゥ、アリババ、テンセント、ファーウェイの4社の台頭が目覚ましい。この4社の頭文字をとって「BATH」とも呼ばれ、「GAFAの次はBATHではないか」とまで言われるようになった。
逆に米国では、GAFAが逆風に晒されている。膨大な個人データを利用者から吸い上げて広告やマーケティングに利用し、これらが大統領選にまで影響を与えていることに批判が高まっている。個人を監視したデータをもとにしたビジネスであることから「監視資本主義」とまで呼ばれているのだ。この逆風によって米国では個人データの利用が今後は難しくなり、AIの進化にも影響を与えるのではないかという危惧もテック業界からは出ている。
AI監視によって「中国の社会はよくなっている」
ところが中国では、そんな懸念はまったく存在しない。懸念どころか、中国共産党が国を挙げてAIによる個人データの収集に突き進んでいる。とはいえ――本書では残念ながらこのポイントが説明されていないのだが、中国でのこの方向は決して全面否定されるべきでもない。
なぜか。20世紀の中国では毛沢東時代の大躍進運動や文化大革命によって、人と人が信頼しあうという社会資本が基盤から破壊され、長期的な良い人間関係よりも「目先の利益に走ればいい」という風潮が当たり前になってしまったと言われている。ところがAIによる監視が導入されたことによって、信頼が回復しつつあるのである。
中国では国民に対する監視によって、国民ひとりひとりにクレジットを与える「社会信用システム」が実装されつつある。クレジットが増えれば融資枠が増えたり、行政窓口で優先的に遇されたりなどのメリットがある。逆にクレジットが減少すると旅行の禁止や社会的ステータスの低下などの罰がある。これによって人々は行動を律するようになり、個人間の信頼回復に寄与しているというのである。
中国系大手テック企業に勤務する私の知人の中国人はこう話してくれたことがある。「人間が監視するのでなく、AIが監視するだけなのだから私は気にならない。それ以上に、中国の社会は明らかによくなってきてると感じるんですよ。欧米からは批判されているようですが、このシステムの何が問題なのでしょう」
確かに大きなメリットなのだと思う。
しかし同時に、この社会信用システムはウイグル人への抑圧にも悪用されている。そしてウイグル人に対する監視はもっと徹底的だ。本書ではその監視の細部が実にこと細かに描かれ、圧巻としか言いようがない。
包丁の購入までを監視
先に紹介した「予測的取り締まり」では、娯楽施設やスーパーマーケット、学校、宗教指導者の自宅などあらゆる場所に顔認証カメラや暗視できる赤外線カメラを設置。人の出入りが管理されている共同体の訪問者管理システムや地域の検問所などからクルマのナンバーや市民の身分証明書番号なども取得し、さらには一帯で使われている無線LANのエリア内にあるすべてのパソコンやスマホの機器固有アドレスを収集できるシステムまであるのだという。これらの膨大なデータから、AIが犯罪容疑者や将来の犯罪者候補をピックアップし、治安当局の担当者にプッシュ通知。それをもとに警察官が戸別訪問したり、移動制限したりするなどの措置をとる。
そして「信用できる規準を満たしていない」とされたウイグル人の家庭には、住宅内にまで監視カメラを設置するよう命じられている。なんと電機店で自腹で購入させられ、勝手にいじったり、電源を切ったりすることができないようにプラスチックのカバーをかぶせて設置するという念の入れようである。
さらに驚くのは、刃物によるテロ攻撃を避けるため日用雑貨店で売られている包丁まで管理しているというエピソードだ。包丁を買った人の顔写真と住所氏名、民族などのデータへのアクセスをQRコードに変換。これを包丁の刃に刻印できる数十万円もする装置を、小さな店舗でも導入が義務づけられたのだという。すさまじいばかりの徹底であり、すでに映画「マイノリティ・リポート」の設定を超えてしまっている。
刃物は人を殺すのにも使えるが、素晴らしい料理をこしらえることにも使える。それと同じようにテクノロジーはつねに諸刃の剣である。AIとデータによる監視をもとにした社会信用システムが中国社会に信頼を回復させているいっぽうで、同じテクノロジーが恐ろしいばかりの弾圧にも使われている。
「良いテクノロジー」「悪いテクノロジー」があるわけではない。テクノロジーには意識や倫理はなく、わたしたちがそれをどう使いこなすのかにかかっている。本書が描く新疆での実態は、その二面性の問題をリアルに鋭く突きつけてきている。
佐々木俊尚
作家・ジャーナリスト。総務省情報通信白書編集委員。エフエム東京放送番組審議会委員。情報ネットワーク法学会員。早稲田大学政治経済学部政治学科中退後、1988年毎日新聞社に入社。99年にIT系出版社に移籍し、テクノロジー分野に取材の軸足を移す。2006年、「アルファブロガー・アワード」受賞。10年『電子書籍の衝撃 本はいかに崩壊し、いかに復活するか？』(ディスカヴァー携書)で「大川出版賞」受賞。著書多数、最新刊は『現代病「集中できない」を知力に変える 読む力 最新スキル大全』（東洋経済新報社）。
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