アメリカ人であっても、真実に真摯に向き合う姿勢があれば、正当な結論を出すことができるという事です。これこそが、知的誠実性と言うものでしょう。自分でいろいろ調べ、自分の頭で考え、自分で結論を出すプロセスを大事にします。中国人・韓国人がそうできないのは、基本的人権の自由がないからでしょう。政府の流すプロパガンダに付和雷同して、事実でないことを声高に叫んでカタルシスを覚えると言うのでは、真理追求の姿勢からは程遠い。

今のマスメデイアはGHQの残滓を色濃くまだ持っているという話です。確かに①～㉚まで当て嵌まるのが多い気がします。特に戦争を煽り、販売部数を伸ばした朝日新聞は戦後左翼に擦り寄り、日本を誤導してきました。不買こそが国民一人ひとりにできる「日本を取り戻す」道です。

また国連を日本人は有難がりますが、事務総長の潘基文を見ていれば如何に薄汚れているか分かるでしょう。FIFAの腐敗、世界陸上のドーピング等枚挙に暇がありません。日本は「脱退」しないなら、もっと声を上げなければ。世界を良くするためには戦う（＝主張する）ことが必要です。

内容

P.18～20

若者に大量の血を流させるようなことはしないでしよう。

これは、逆の立場になればわかることです。もし日本と仲の良い国、たとえば台湾やフィリピン、ベトナムなどが第三国から攻撃を受けた際に、当事者にもかかわらず、戦うことをいっさい放棄したそれらの国の人々が、「私たちの国を守るために、日本の自衛隊の若者だけが血を流すのは当たり前だ」と考えていたら、皆さんはどのように感じるでしょうか。当然、「冗談ではないーなぜあなた方の国を守るために、日本人だけが死ななければならないのだ！」と考え、快く思わないでしよう。しかしこんな当たり前のことさえ、戦後の日本では論理的に通用しなくなっているのです。

繰り返しになりますが、最初に日本人の精神的武装解除を計画したのは、たしかにGHQです。しかし、GHQが去った後、よりいっそう真面目に、かつ真剣に精神的武装解除のための「精神の奴隸化」政策を継続したのは、日本の政治家と教育界、そして左傾化したマスコミです。 この三者の罪は本当に重いと思います。そして今こそ、こんな洗脳状態から日本国民は目覚めるべきなのです。

徹底的な反日工作に対抗できる知識と勇気と愛国心を

近年、韓同やPRC (中華人民共和国”Peoples Republic of Chinaの略称。私が「中国」と書かない理由は後で触れます)による反日工作が、凄まじい勢いで日本に襲いかかっています。恥ずかしながら、私もつい最近までは、南京大虐殺や従軍慰安婦なるものについて、なんとなく「あったのだろう」と考えていました。そして、「日本人も過去のことなんだから旱く罪を認めて謝ってしまえばいいのに」などと思っていました。

しかし、あるときから自分なりに資料を集めて勉強してみた結果、それらがとんでもない捏造のオンパレードであり、悪質なプロパガンダにすぎないことを確信するようになりました。そして、ふと日本人を見つめたとき、そんな嘘のプロパガンダに晒されつづけた多くの人々から「愛国心」というものがほとんど完全に抜き取られ、日本人としての自信や誇りが失われていると気がついたのです。

そんなふうにやられっぱなしでありつづける日本の姿を見て、私は怒りを覚えました。そして中韓両国に対し、「いい加減にしろ！あなたたちに何を言う権利があるのだ」と思ったのです。

この本を手に取ってくださる日本の読者の皆さんに、私が自信を持って言えることがあります。それは、「愛国心」さえ取り戻すことができれば、日本は名実ともに、世界で一番幸せな国になるということです。そしてそんな日本こそが、アジアの、そして世界のリーダーとしての尊敬を一身に集め、初めて本当の意味での世界平和に貢献できるようになるだろうということです。

日本という素晴らしい国を愛し、将来を案じている1人のアメリカ人として、私は次のことを皆さんに言いたい。一方的な「嘘」や「プロパガンダ」に負けないでください。そして、今こそ人としての「愛国心」と「誇り」を取り戻してください。そのために必要な「知識」を学び、それを堂々と主張できる「勇気」を持ってください。

P.24～29

GHQが定めた三〇項目の報道規制

終戦直後の昭和二十年（一九四五)九月に定められた、正式名称「日本に与うる新聞遵則」、通称「プレス・コード」に規定された三〇項目を、手元にある資料『日本人を狂わせた洗脳工作–いまなお続く占領軍の心理作戦』(関野通夫著、自由社)から引用してみましょう。

①SCAP  (連合国軍最高司令官もしくは総司令部)に対する批判

②極東国際軍亊裁判批判

③GHQが日本国憲法を起草したことに対する批判

④検閲制度への言及

⑤アメリカ合衆国への批判

⑥ロシア(ソ連邦)への批判

⑦英国への批判

⑧朝鮮人への批判

⑨中国への批判

⑩その他連合国への批判

⑪連合国一般への批判(国を特定しなくても)

⑫満洲における日本人の取り扱いについての批判

⑬連合国の戦前の政策に対する批判

⑭第三次世界大戦への言及

⑮冷戦に関する言及

⑯戦争擁護の宣伝

⑰神国日本の宣伝

⑱軍国主義の宣伝

⑲ナショナリズムの宣伝

⑳大東亜共栄圏の宣伝

㉑その他の宣伝

㉒戦争犯罪人の正当化および擁護

㉓占領軍兵士と日本女性との交渉

㉔闇市の状況

㉕占領軍軍隊に対する批判

㉖飢餓の誇張

㉗暴力と不穩の行動の扇動

㉘虚偽の報道

㉙GHQまたは地方軍政部に対する不適切な言及

㉚解禁されていない報道の公表

この決まりに違反した新聞は発禁などの処分を受けます。ちなみに朝日新聞は一度、業務停止処分を受けています。これらの項目を見ると、日本のマスコミが終戦直後から、ありとあらゆるものに対する「批判」を禁止されたことがよくわかります。見たかぎり禁止されなかったものは「日本政府に対する批判」くらいでしようか。だから日本のマスコミは、今でも政府批判ばかりやっているのですね。

また、日本を褒めてはいけなかったこともわかります。森喜朗元首相が「日本は神の国」と発言したときのマスコミの大騒ぎは、「⑰神国日本の宣伝」の禁止に原因があったわけです。「⑱軍国主義の宣伝」の禁止は、マスコミが軍事力や国防の重要性を報道しない原因であり、「⑲ナショナリズムの宣伝」の禁止は、愛国心の大切さに触れない原因だと言えます。日本人が民族的な優秀性に自信を持ったり、一致団結して本領を発揮するのは困ると考えたわけです。

そして「⑳大東亜共栄圏の宣伝」の禁止があるせいで、終戦まで日本人の誰もが正式名称である「大東亜戦争」と呼んでいた先の戦争を、突然「太平洋戦争」と報道するようになったのです。日本のマスコミはこの項目⑳を今日に至るまで頑なに守っていますから、洗脳工作を継続しているわけです。だから私は「太平洋戦争」という言葉を使わずに「大東亜戦争」と書いています。

興味深いことに、「㉘虚偽の報道」の禁止だけは、もはやまったく守っていないマスコミが多いのですが、そもそもGHQの意向に従って、散々、虚偽の報道を行ってきたわけですから、実はGHQによる占領統治時代から、大半のマスコミは何も変化していないということです。

そして、この三〇項目を読み返したことで、私が本書に書く内容は、これらの規制項目にことごとく抵触する内容であることを、再認識することができました。

私が韓国とPRC (中華人民共和国)を批判する理由

ありとあらゆるものに対する批判を日本のメディアに禁止したGHQの政策の恩恵を、最大限に受けた国があります。大韓民国(韓国)、中華人民共和国(PRC)、そして朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)の三ｶ国です。「特定アジア」や「特亜三国」などとも呼ばれるこれらの国が、戦後の日本に行った所業は、調べれば調べるほど酷いものなのですが、先に挙げた⑧と⑨によって、日本のマスコミは朝鮮人と中国(当時は中華民国)に対する批判を禁止されてしまいました。

ですから、中国で起きた複数の日本人虐殺事件や、終戦直後に日本各地で起きた朝鮮人による暴動の事実を知る日本人は、現代でもかなり少数派です。「通州事件」や「通化事件」、あるいは「生田警察署襲撃事件」「富坂警察署襲撃事件」などの言葉をネット検索してみてください。これ らの事実を知ると、戦後七十年目の現在でも、日本の大手マスコミの大半は、GHQのプレス・コードを頑なに守っているとしか思えません。現在進行形で行われている犯罪者のいわゆる「通名(外国籍の者が日本国内で使用する通称名)報道」も、プレス・コードの⑧と⑨に端を発したものかもしれません。

北朝鮮は、国際社会で最初から相手にされていないので本書ではあまり触れませんが、韓国とPRCは国連をはじめとする国際社会や、アメリカ国内におけるロビー活動を通じて、日本を狙い撃ちにした「デイスカウント.ジヤパン」運動をしつこく続けています。ところが日本はごく最近まで、一方的にやられっぱなしで、ほとんど反論することができませんでした。

日本人が日本を擁護する発言や行動を取ると、それを最も批判するのは日本のマスコミです。彼らの正体がマゾヒスティック(自虐的)な性癖を持つ日本人なのか、サディスティック(残虐的)な性癖を持つ外国人なのか、日本人だけどサディスティックな外国人と通じたスパイやパペットなのか、私にはわかりません。いずれにしても彼らは、日本の国益のことなどいっさい考えていません。

第二次安倍政権になってから、やっと日本の国益を真剣に考えた国際社会への発信が行われるようになりました。しかし、昨今は政府や政治家だけでなく、一般人であってもインターネットを通じて「ディスカゥント・ジャパン」のプロパガンダと戦うことが可能です。韓国やPRCがまったく信用に値しない国であり、いかに日本の批判などできない存在であるのかを調べて伝えることが可能です。WGIP（ｳｵｰｷﾞﾙﾄｲﾝﾌｫﾒｰｼｮﾝﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑ）によって嘘を真実だと信じ込まされた人たちを、皆さんの力で覚醒させることが可能です。その行動に役立つと思われる、私がこれまでに調べた情報を、可能なかぎり提供したいと思います。

P.36～37

この事実を知ったとき、私は本当にびっくりしました。海外では、慰安婦は「性奴隷」と表現されていますが、「陸軍大将の何倍もの金を稼ぐ人間のどこが奴隸なのだ！」と思うのは当然ですよね。しかし、このような報道は主要メディアではほとんどなされないのです。しかも、この女性は朝鮮の売春婦であった「キーセン」出身だったのです。

この種のバカらしい話を含めて、そもそも一九八〇年代の後半まで、ほとんど話題にも問題にもならなかったことが、ある日突然スクープとして発掘され、国際問題になるなど通常はありえないわけですが、これ一つ取ってみても、朝日新聞がどれだけ巨大な力を持っていたかがわかります。

朝日新聞はニユーョーク•夕イムズとつるんでこんな大嘘を世界中に喧伝する役割を果たしました。その賁任は、とくに公正中立であるべき言論機関としては非常に重い。自らを「報道機関」と名乗ることすら慎むべきです。GHQに協力してプロパガンダばかり流しているあいだに、報道機関としての良心が破壊されたのでしょうか。いや、戦時中の朝日新聞は、最後の最後まで日本人の戦意を煽っていました。極右から極左にポールシフトしただけで、昔から「誤報道機関」でした。

ところで、女子挺身隊と慰安婦を同一視するような勘違いが、これだけ発達した情報社会である七十年後の今日においてもそのまま通用しているということ自体が、韓国社会の情報処理や事 実認識に対するいい加減さを証明していると言えます。日本人なら、間違いに気づいた段階ですでに名称を変更して、すべてのあり方を改善しているでしょう。

また、こんな大嘘に乗っかって、いろいろな報告書を出した国際連合も日本に謝罪すべきです。私自身は以前から、国際連合ほどの巨大な茶番はないと考えていますが、日本人は国際連合を地球上に必要不可欠なありがたいものだと考えているように見える。信用や期待をしすぎだと思います。