9/20The Gateway Pundit＜Students from Rhode Island High School Attend School Board Meeting to Demand Teacher Who Went on Vile Rant Against Charlie Kirk Be Fired-” I do not feel comfortable or safe with our teachers supporting violence.＝ロードアイランド高校の生徒たちは学校理事会に出席し、チャーリー・カークに対して下劣な暴言を吐いた教師の解雇を要求-「私は教師が暴力を支持することに快適さや安全を感じません。＞
教師より生徒の方が真面。この教師はどういう人生を歩んできた？
ロードアイランド州の激怒した高校生のグループは、チャーリー・カーク氏を「ゴミ」と呼ぶなど下劣な暴言を吐いた教師に対する措置を求めるため、学校理事会の会議に出席した。
バリントン高校の教師ベンジャミン・フィロ氏は、カークの政治的暗殺を受けてユタ州の生徒たちに語りかけ、このコメントを行った。
ソーシャルメディアで共有された動画の中でフィロ氏は常軌を逸した発言をしており、「私は今、チャーリー・カーク氏に同情するのと、政府から社会主義的な援助を今まさに求めている全国の農民全員に同情するのと大差はない」と発言した。
「この男はLGBTQコミュニティを憎み、女性の権利を憎み、民主主義を憎んだ男だ。」
「大学のキャンパスに行って若い大学生と討論し、事前に勉強した言葉で自分がどれほどタフであるかを証明したので、自分が偉い人だと思った人は誰か。」
「なんて最低な奴なんだ。こういうこともあるんだ」と彼は言い、得意げに「じゃあな、チャーリー！」と付け加えた。
フィロ氏の不穏な暴言を以下でご覧ください。
https://x.com/i/status/1966247694844014791
勇敢な若者たちは、ジャカリという名の若者に情熱的に、そして雄弁に語りかけ、「この人は私たちの先生であり、私たちの将来を導いてくれる人の一人だということを考慮して、私たちは前に出てこの件について私たちの見解を述べることに決めました」と語った。
「誰が何を言おうとも、私は暴力を決して容認しません。特に、妻、子供の一人、何千人もの学生、その他傍観者の前で公然と殺害された男性に対しては。」
「チャーリーは人種差別主義者ではなく、性的に誰かを傷つけたり、誰かを殺したりもしていません。したがって、これは不当な死因であり、決して祝われるべきではありません。」
「チャーリーは意見の違いで命を落とすべきではなかったが、この教師は職を失うべきである」と少年は語った。
高校生のケイレブはこう付け加えた。「偉大な国の市民として、そして国民として、私たちは暴力を支持したり、ましてや暴力を喜んだりするようなことは決して許しません。逮捕された殺人犯や暗殺犯を擁護するような人間は、教室にいるべきではありません。」
3人目の生徒、ブランドンさんは、「バリントン高校の生徒として、教師たちが暴力を容認していることに、私は不快や不安を感じています。私たちは、この世界には神が必要だと信じています。これほど残酷なことなど決して称賛されるべきではないからです。チャーリー・カーク氏に神のご加護がありますように。カーク氏、安らかにお眠りください。」と付け加えました。
https://x.com/i/status/1967946465055318450
ニューヨークポスト紙によると、「バリントン公立学校当局は、フィロ教師の発言が校則や法律に違反していないか調べるため、独立した調査員を雇い、フィロ教師に有給休暇を課したと当局が発表した。」
https://www.thegatewaypundit.com/2025/09/students-rhode-island-high-school-attend-school-board/
https://1a-1791.com/video/fww1/c9/s8/2/Y/s/F/j/YsFjz.caa.mp4?b=1&u=ummtf
https://dailycaller.com/2025/09/19/trump-approval-margin-poll/
https://x.com/i/status/1969428821662134445
9/21阿波羅新聞網＜习近平竟干了这事！白宫笑了—白宫：根据协议 美国将控制TikTok算法＝習近平は何とこんなことをする！WHは爆笑――WH：合意に基づき、米国がTikTokのアルゴリズムを管理＞WHは9/20（土）、米中間で合意されたTikTokのアルゴリズムは米国が管理すると発表した。
WH報道官のキャロライン・リービットは、土曜日のFOXニュースのインタビューで、TikTokの米国事業は「データとプライバシー管理については、米国屈指のテクノロジー企業であるオラクルが管理し、アルゴリズムは米国が管理する」と述べた。
リービットはアルゴリズムに関する詳細は明らかにしなかった。
ロイター通信によると、WH高官は、TikTokとの合意は、TikTokのアルゴリズムが「米国で保護、再訓練、運用され、ByteDanceによって管理されないことを意味する」と述べた。
ただ問題は中国人役員と中国人労働者を入れること。データが盗まれるのでは？
https://www.aboluowang.com/2025/0921/2280361.html
何清漣 @HeQinglian 9ｈ
米国の歴史の材料として記載されるべきものである。左翼メディアは、かつて自分たちがいかに善と悪を顛倒してきたかを改めて認識するために、これを使うべきだ。
2020年8月26日早朝、ウィスコンシン州ケノーシャでジェイコブ・ブレイクが警察に射殺された後、暴動が発生した。CNNのオマール・ヒメネス記者は、炎が燃え盛る現場から報道した。画面下部のキャプションには、「警察の射殺事件後、激しいが概ね平和的な抗議活動」とあった。
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何清漣 @HeQinglian 11ｈ
何清漣のコラム：「米国の政治暴力を心配するよりも重要なことはそのルーツを辿ること」。チャーリー・カークの殺害後、2020年と比べて、米国の左翼メディアは暴力の激化について前例のないほどの懸念を示している。しかし、彼らの発言から判断すると、一見左派と右派双方からの暴力を公平に批判しているように見えながら、第一に、左派に対する暴力がどこから来るのかを意図的に曖昧にし、第二に、政治暴力のよって来たるところの追及を完全に放棄している。
何清漣 @HeQinglian 3ｈ
【これは独立宣言である。今日、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアルの人々には、新たな世界組織が誕生した。】
注：この新組織にはTとQ+は含まれていない。オバマ前大統領の偉大な功績は、彼が称えようとしたまさにそのグループによって、ついに否定されてしまった。2017年、オバマ大統領はTQとLGBTQ+を密かに統合するという自らの遺産を完成させた。ワシントン・ポストはこの動きを「密かな革命」と呼んだ。
引用
LGB International @lgbinternationl 23ｈ
これは独立宣言である。今日、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアルの人々は、新たな世界組織が誕生した。
詳細は https://lgbinternational.org をご覧ください。
#LGBInternational
何清漣 @HeQinglian 9ｈ
最近、米国は内政不穏に見舞われ、貿易交渉は実を結んでいない。米国の農家は、中国が自国産大豆の注文を出さないことに不満を抱いている；韓国と日本、そして米国間の関税交渉も決着に至ってない；トランプは習近平と、双方が受け入れ可能な解決策を見出すため、韓国で会談する予定である。全体として、外交は実を結んでいない。ノーベル賞問題は取り下げられた。
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何清漣 @HeQinglian 2ｈ
「米国の政治暴力：過去の経験を忘れないで将来の戒めとする」。 2020年、米国の政治暴力は民主党、メディア、そして研究機関によって正当化された。その鍵となる要素をいくつか挙げてみる。
6/24、NY大都市圏におけるブラック・ライブズ・マター運動のリーダー、ホーク・ニューサムはインタビューで、「もし米国が私たちの望むものを与えてくれないなら、私たちはそのシステムを破壊する」と公に述べた。この発言は、米国の左派メディアから全く批判されなかった。
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引用
何清漣 @HeQinglian 13ｈ
米国の歴史の材料として記載されるべきものである。左翼メディアは、かつて自分たちがいかに善と悪を顛倒してきたかを改めて認識するために、これを使うべきだ。
2020年8月26日早朝、ウィスコンシン州ケノーシャでジェイコブ・ブレイクが警察に射殺された後、暴動が発生した。CNNのオマール・ヒメネス記者は、炎が燃え盛る現場から報道した。画面下部のキャプションには、「警察の射殺事件後、激しいが概ね平和的な抗議活動」とあった。
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何清漣 @HeQinglian 2ｈ
情報の信憑性に疑問がある方は、リンクをクリックして記事をお読みください。情報へのリンクも掲載されている。
以前は、メディアの記事をリンクなしで書いていた。編集者たちは、その不合理さに驚き、リンクの提示を要求した。今では、出所が全部分かっているので、「・・・によると」は必要なく、リンクの提示を求めない。
西田氏の記事で、新聞だけでなく、TVも凋落との予想。原因は①デジタル化の遅れ②SNSの軽視、新聞・TV両方ともネットの力を過小評価したから。形だけの問題だけでもなく、中身が「報道しない自由の行使」や印象操作で誤解を与えているのがﾈｯﾄ上による指摘で、ずっとバレてきているから。また専門家を呼んで発言させてもその専門家は、決められたシナリオしか発言せず、反対意見の持主は呼ばれないようにしている。武漢肺炎蔓延時は特にそうだった。意味のないマスク、ｿｰｼｬﾙﾃﾞｲｽﾀﾝｽ、副作用のあるワクチン、効果のあると思われるイベルメクチンを紹介しない等、国民ファーストでない政治と報道が続いた。そういうことで信頼がなくなり、金を払ってまで見る必要はないと思う人が増えた。
以前には、オールドメデイアはネットやSNSを目の敵にし、「信頼できる情報でない」と言って、ネット離れを起こそうとしたが、逆にSNSのセルフメデイアの方が真実を伝えているのが分かり、日本の報道機関は中共の喉と舌と同じだというのがバレてしまった。自由主義国のオールドメデイアは皆左翼グローバリズムの思想の持主と見た方が良い。
洗脳されて悪影響を受けるのだったら、報道は見ない方が良い。ネット上にいろんな言説は載るし、スピーデイに大谷の活躍ぶりも伝わる。オールドメデイアは衰退するだけ。
記事
テレビ離れはどこまで進む？（写真：beauty_box/イメージマート）
（西田 亮介：日本大学危機管理学部教授、社会学者）
インフラ面からも迫る新聞の終焉
最近、本欄では頻繁に新聞の話を取り上げてきた。
◎毎日新聞は「誤報」でないと言い張るつもり？『石破首相、退陣へ』報道におわびした読売と、対照的な毎日の頑迷さ【西田亮介の週刊時評】｜ JBpress
◎『石破首相、退陣へ』誤報疑惑に沈黙する毎日新聞、”首相が虚偽説明”と弁解する読売より信頼できるはずがない【西田亮介の週刊時評】｜ JBpress
◎読売新聞「あってはならない重大な誤報」のおわびに欠けている意識、”1面で謝罪”でも通用しない現代の訂正の作法【西田亮介の週刊時評】｜ JBpress
誤報とそのあとの訂正や説明に関するもっぱら批判的で、暗い話題ばかりで、それだけ新聞が弱体化した時代なのだということを改めて感じる。
新聞は端的にマスメディア性が疑わしくなっている。
部数、世帯普及率、信頼。日経を除いて、投資可能な資源が残されていた2000〜2010年代を無為に過ごしたツケは大きい。すでに、「ポイント・オブ・ノーリターンを過ぎた」という認識と背景を近著『エモさと報道』に詳述したが、どうか。
実際の数字を見ると、その深刻さがよくわかる。日本新聞協会によれば、2024年10月時点の総発行部数は2661万6578部（日本新聞協会「新聞の発行部数と世帯数の推移」）。前年比7％減、部数にしておよそ197万部の減少である。減少率はその前年から若干改善したとはいえ（23年⇒24年は約230万部減）、その深刻さに変わりはない。
すでに部数減少や、富山県などからの撤退による「全国紙性」の喪失、支局や記者の減少などについては前掲記事でも紹介した。
だが、それだけではなく、実は産業インフラの面からも、新聞紙の終焉はほぼ確実視できる。というのも、三菱重工業の子会社であり、新聞輪転機のシェアおよそ5割を占めてきた最大手・三菱重工機械システムが新聞輪転機製造を中止し、アフターサービスも「最長」2036年に終了することを表明したからだ。
◎三菱重工機械システム | 当社新聞用オフセット輪転機事業について
新聞発行部数が減り続けて印刷需要がもっと乏しくなることを見据えた判断だが、新聞の下部構造を担う事業者とその経営判断は、メディアや報道といった非事業的要素も絡みつく新聞社などよりもある意味ではよっぽどシビアである。
なお国内には新聞輪転機を製作する会社は少なく、三菱重工機械システムと双璧をなしてきた東京機械製作所が気を吐いている。最近は読売新聞社や宮崎日日新聞などと共同開発、新規の受注にこぎつけているようだ。
◎次世代型輪転機完成お披露目会 宮崎日日新聞社など共同開発 – Miyanichi e-press
ところで、もうひとつの「マスメディア」であるところのテレビを巡る状況はどうなっているのだろうか？
負けず劣らず深刻なテレビ離れ
経営陣刷新に関連していっとき話題になったが、フジテレビ問題も今は昔、業界の外ではすっかり忘れられた節さえある。
新聞とテレビは似ている。日本の場合、ガバナンスにおいて両者は似せて作られている（エリス・クラウス『NHK vs日本政治』（2006年、東洋経済新報社））。
「新聞離れ」に負けず劣らず、「テレビ離れ」もまた深刻な状況にある。そもそも令和に入ってから、テレビを保有しない世帯が増加していることが業界ではよく知られている。
総務省の調査によれば、世帯におけるテレビ保有率は2020年に96.2%を記録したのちピークアウトして減少傾向に転じ、2024年には91.5%にまで減少した（総務省『令和6年通信利用動向調査』）。
ハード保有世帯の減少に加えて、メディア接触時間の変化も劇的だ。
以前からよりシビアな結果を示すデータもあるが、業界の中核にあるビデオリサーチ社自らの調べにおいてもテレビの接触時間は2024年に116分となり、インターネット（117分）の後塵を拝することになった。
◎データと専門家が示すテレビ視聴の変化2000→2024｜放送100年、生活者はいま何を見ている？
インターネットの接触時間は、2000年時点ではわずか1日8分だったものが、iPhoneが日本で発売開始された2008年には44分に、2017年には64分と1時間を超えた。コロナ禍を迎えた2020年には最大値の121分を記録し、2時間を超えた。
その後、コロナ禍が終わり、やや短くなったものの2024年も117分と、コロナ禍で急速に増えたネットとの接触時間は2時間程度を維持している。
一方でテレビは、かつてメディアの王様だったが、ビデオリサーチ社の調査においてもついにインターネットに主役の座を明け渡したことになる。2000年には203分だったものが、この20年で4割減じている計算だ。
伸長するTVerとABEMAの存在
視聴率も同じ傾向を示している。2024年3月期通期の主要局世帯視聴率は、すべての局のすべての時間帯で前年同期比がマイナスを記録したことが指摘されている。
◎全局視聴率下落…主要テレビ局の直近視聴率実情(2024年3月期下期・通期)(不破雷蔵)
いずれの局でも、全日よりもゴールデンタイムやプライムタイムの方が下げ幅が大きく、テレビがよく視聴されるとされてきた夜の時間帯で視聴者が離れているようだ。ニュースやドラマ、バラエティにしても各局がこぞって力を入れてきた時間帯だ。
既知の通り、テレビコンテンツはTVerを通じたデジタル配信が進んでいる。ある意味、日本の放送業界の独自路線だがそちらの現状はどうか。
例えば、株式会社TVerが総務省に提出した資料によれば、この間、TVerは確実に成長し、普及している（株式会社TVer「TVerの現状について」）。
同資料によれば、2025年1月の月間ユーザー数は過去最高の4120万MUBを記録し、2024年12月の月間動画再生数は4.96億回というやはり過去最高の記録を更新している。
パリ2024オリンピックが開催された2024年8月の記録を塗り替えたのだから、その勢いは注目に値する。
TVerの認知率も2019年の46.4％から2024年には78.4％まで伸長し、利用率も同期間に8.2％から25.1％まで達した。
TVerの、インターネット接続可能なテレビ（デバイス）であるコネクテッドTV（CTV）での再生回数も1億回を超え、2023年8月にサービス開始以来初となる1億回を超えてから、6カ月続けての1億回超えとなった。TVerのCTVでの再生数の伸びは顕著で、前年同月比で約145％に伸長している。
しかし、これをもって「テレビの復活」と見るのは早計だ。TVerの成長は、むしろ従来型のテレビ視聴が崩壊しつつあることの裏返しでもある。視聴者は「テレビ」を見ているのではなく、「コンテンツ」をスマートフォンやパソコンで消費しているに過ぎないし、テレビの総視聴時間の拡大ともいえないだろう。
オンラインでのテレビコンテンツ視聴が当たり前になればなるほど、「なぜYouTubeで見られないのか」「CMを飛ばせない。長すぎる」といった素朴すぎる疑問も強くなるだろう。売上高は非公開だが、黒字も達成したという。
しかしキー局、準キー局が軒並みコミットメントしているわけだが、それぞれの事業者の屋台骨になるほどの売上につながっているかは甚だ疑問だ。
それに対して放送の話をするとき忘れられがちなのが、ABEMAだ。
ABEMAは放送事業者ではないが、テレビ朝日系列のANNの「ニュース」を取り扱い、極めて近い領域で事業を営み、独自の疑似国産プラットフォームとしての地位を着実に固めている。メディア事業を含めた黒字化も実現するなど、その歩みと存在は日本の放送の将来を考えるうえでもっと注目されるべきだ。
加速度的にテレビ離れが進む理由
いずれにしても、新聞とテレビ、日本の二大マスメディアは、構造的に似た問題を抱えている。部数・視聴率の減少、デジタル化への対応の遅れ、若年層の離反、そして何より信頼の喪失。これらは個別の問題ではなく、相互に連関した構造的な衰退なのである。
特に深刻なのは、2000年代から2010年代という、まだ資源があった時期を「無為に過ごした」ことが共通する。この間、インターネットメディアは着実に成長し、SNSは情報流通の主役となり、動画配信サービスは視聴習慣を根本から変えた。その間、既存メディアは何をしていたのか。
新聞においては全国紙の地方撤退、輪転機メーカーの撤退宣言、そして何より読者・視聴者の離反。
これらの現象は、もはや一時的な不況ではなく、産業としての終焉の始まりを示している。年間197万部の減少という数字は、一日あたりに均せば5400部ずつ消えていっている計算だが、このペースでの減少が続けば（実際続いているわけだが）、あと10年もたたずに多くの新聞社が存続の危機に直面する。
テレビも決して他人事ではない。
筆者は「テレビをつけると安心する」「なんとなくテレビをつける」といった、長かったひとり暮らしの時代に染み付いたクセが今も抜けきらずにいる。
しかし、生まれた時からインターネットやスマートフォンが当たり前に存在する環境で育ち、「テレビ（地上波）の文法」――すなわち、決まった時間に放送され、お茶の間の共通の話題を提供するというメディアのあり方――を共有しない世代が今後増えれば増えるほど、テレビ離れは加速度的に進んでいくに違いない。
なんのことはない。新聞が辿ってきたのとそっくりの道を、今まさにテレビもまた歩もうとしているように見える。
2020年代も折り返し地点を迎えようとしていることになるが、放送業界もそろそろ分水嶺を迎えるのではないか。フジテレビ問題に限らず、そんな予兆を感じさせる問題が散見される。
果たして日本の放送業界は舵を切ることができるのだろうか。
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