7/9The Gateway Pundit＜Rep. Anna Paulina Luna Threatens to FREEZE Assets of CCP-Linked Billionaire Neville Singham After He Refuses to Testify on Funding LA Riots＝アンナ・パウリナ・ルナ下院議員は、ロサンゼルス暴動の資金提供に関する証言を拒否した中共と関係のある億万長者ネヴィル・シンガム氏の資産を凍結すると脅迫した＞
暴動資金提供者の資産はネヴィル・シンガム以外でも資産凍結できるようにすべき。
スクリーンショット: ZDNET / Gage Skidmore
アンナ・パウリナ・ルナ下院議員（共和党、フロリダ州）は火曜日、中共とつながりのあるテクノロジー業界の大富豪、ネヴィル・ロイ・シンガム氏が、全米各地で起きた暴力的なマルクス主義者の暴動への資金提供に関与したとされる役割について証言を求める議会の要請に応じなかったことを受け、同氏の米国資産を凍結する正式な取り組みを進めていると発表した。
ゲートウェイ・パンディット紙は先月、アンナ・パウリナ・ルナ下院議員が、ロサンゼルスで起きたICE反対派の暴力的な暴動の背後にいると考えられている過激なマルクス主義団体、社会主義解放党（PSL）へのシンガム氏の資金援助疑惑について、委員会がシンガム氏に正式な文書提出要請を出す予定であることを確認したと報じた。
「データ・リパブリカンの調査活動のおかげで、下院監視委員会は、ロサンゼルス暴動と中共に関連する共産主義グループへの資金提供に関して、ネヴィル・シンガム氏に正式な文書要求を発行するだろう」とルナ氏はXに書いた。
彼女は続けて、「もし彼が出廷を拒否するなら召喚状が送られ、それを無視するなら司法省に送致されて起訴されるだろう」と述べた。
@DataRepublicanによる衝撃的な報道によると、中国上海在住のテクノロジー業界の億万長者、ネヴィル・シンガムは、公然と親北京派であるThe People’s ForumやNo Cold Warなどの闇資金ルートを通じて、米国を拠点とする極左組織に2,000万ドル以上を流用したという。
米国資本主義の完全な解体を主張するマルクス・レーニン主義団体である社会主義解放党は、ロサンゼルス暴動の組織化に関与しただけでなく、看板の印刷、訓練されたスポークスマンの提供、サンアントニオやオークランドを含む他の都市でのデモの調整にも責任を負っていたと伝えられている。
さらに気がかりなのは、シンガム氏が資金提供した同じネットワークが、今年初め、コロンビア大学やその他の名門キャンパスで起きたハマス支持派のキャンプや学生蜂起にも資金提供し、調整していたことだ。
現在、シンガム氏が議会での答弁を拒否し、共産中国に籠城しながら召喚状の送達を逃れているとされていることから、ルナ下院議員はより抜本的な対策を求めている。
ルナ氏はこう書いています:
中共とつながりがあり、ロサンゼルス暴動に資金を提供し、移民とメキシコ人を共産主義のトロイの木馬として利用した億万長者の共産主義者、ネヴィル・シンガムは、証言を求める私たちの手紙から逃げている。
これは召喚状の送達に問題を引き起こします。したがって、彼が中国に潜伏することを決定した場合、我々は国務省と財務省に彼の資産とビザの凍結を要請します。シンガムは文字通り潜伏しています。
https://www.thegatewaypundit.com/2025/07/rep-anna-paulina-luna-threatens-freeze-assets-ccp/
7/10Rasmussen Reports＜Trump’s Decision to Bomb Iranian Nuclear Sites Has Majority Approval＝トランプのイラン核施設爆撃決定は国民の多数から支持される＞
有権者の大多数は、ドナルド・トランプ大統領が先月イランの核施設への軍事攻撃を命じたのは正しい判断だったと考えているが、大半の民主党員はそうは考えていない。
ラスムセン・レポートによる最新の全国電話・オンライン調査によると、米国の有権者の51%が、 イランの核兵器開発を阻止するためにイランの施設を爆撃するというトランプ大統領の決定を支持しており 、そのうち36%が「強く支持」している。一方、44%が「強く不支持」と回答し、そのうち30%が「強く不支持」と回答している。
7/11希望之声＜美稀土矿业公司与五角大楼建立历史性合作 打造稀土磁体自主供应链＝米国の希土類鉱山会社、国防総省と歴史的な協力関係を締結、希土類磁石の独立サプライチェーン構築へ＞7/10、米国の希土類鉱山会社（MPマテリアルズ）は、米国国防総省との「変革型官民パートナーシップ」を発表した。これは、米国独自の希土類磁石サプライチェーンを構築し、中国などの国への依存度を低減することを目的としている。この合意に基づき、国防総省はMPマテリアルズの筆頭株主となる。
MPマテリアルズと国防総省関係者によると、数十億ドル規模の投資計画と長期的なコミットメントにより、ラスベガスに本社を置くMPマテリアルズは、防衛市場と民間市場の両方に対応する、国内で2番目となる総合的な両端の磁石製造工場「10Xファクトリー」を、今後選定される予定の場所に建設できるようになる。
この取引の一環として、国防総省は急成長中のラスベガスのMPマテリアルズの株式15%と、4億ドル相当の優先株を取得する。NY証券取引所の前場取引で、MPマテリアルズの株価は54%以上急騰し、46.25ドルとなった。
新工場は2028年に完成予定で、MPマテリアルズの米国における希土類磁石の総生産能力は1万トンに達する見込みだ。
同社はまた、カリフォルニア州南東部の山道にある露天掘りの採掘・加工工場の重希土類分離能力を増強し、高純度希土類材料の抽出、分離、精製を同時に行うことができる国家戦略資産としての地位を強化すると見込んでいる。
日本も南鳥島でのレアアース採掘に予算を充て、スピードアップして開発、精錬できるようにすべき。2010年からの経済安保の問題なのに。
https://www.soundofhope.org/post/894417
7/10阿波羅新聞網＜25％玩不下去！日本车销往美国杀到见骨 爆9年来“最惨血崩价”＝ 25%では遊んでいられない！米国向け日本車は骨が見えるまでにして売り、9年ぶりの「破壊的な価格」が出てきた＞4/3以降、米国は米国産以外のすべての自動車に最大25%の輸入関税を課すという措置は日本の自動車メーカーに甚大な影響を与えている。この高関税政策に対し、日本の自動車メーカーは続々値下げ戦略を採用した。6月には、米国で販売された日本車の価格は20%近くダウンし、9年ぶりの大幅な下落となった。利益率を犠牲にしても、日本の自動車メーカーは依然として米国市場における競争優位を維持したいと考えていることが分かる。
https://www.aboluowang.com/2025/0710/2245503.html
7/10阿波羅新聞網＜力保台湾 美军媒扩大在菲律宾军事存在—担忧台海冲突“外溢” 美军媒：扩大在菲律宾军事存在＝台湾防衛に尽力、米軍メディアはフィリピンでの軍事プレゼンスを拡大－台湾海峡紛争の「波及効果」を懸念。＞米軍メディア：フィリピンにおける軍事プレゼンスの拡大＞米国海軍研究所ニュース（USNI News）は本日（10日）、米陸軍がフィリピン・ルソン島における軍事プレゼンスを積極的に拡大し、同島の防衛能力強化のため新型ドローンやミサイル発射装置の試験運用を行っていると報じた。この動きは、台湾海峡紛争が台湾からわずか155マイル（約250キロメートル）のルソン島北部に波及するのではないかとマニラが懸念している中で行われた。米軍のこの行動は、インド太平洋地域における中国の軍事的圧力の高まりに対応することを狙っている。
2025年5月に実施された米比合同軍事演習「バリカタン」では、米陸軍第25歩兵師団がカラヤン島でフィリピン海兵隊および偵察部隊と模擬空襲訓練を実施し、カガヤン渓谷では上陸阻止のための実弾射撃を実施し、米比軍事協力の高度なレベルを示した。さらに、米軍は射程距離2,000キロを超える中距離ミサイル発射システム「タイフォン」を中共国南東部沿岸と南シナ海をカバーできる体制に配備し、中国の強い反発を招いた。中共外交部は「深刻な懸念」を表明し、大陸間弾道ミサイルの発射実験を実施し、米軍の行動への不安を示した。
フィリピンのジルベルト・テオドロ国防相は、中共国の南シナ海における進出は長期的な戦略的野心に起因しており、米国の政策とは無関係であると強調した。また、フィリピンは海軍基地の拡張を加速させており、海軍力を強化するため、日本から「あぶくま」級フリゲート艦を導入する計画だと述べた。米国とフィリピンは強化防衛協力協定（EDCA）を通じて協力を深めており、米国はルソン島北部地域の複数の軍事基地、特に空軍と陸軍の施設の改修に資金を提供している。
米軍のフィリピンにおける行動は、地域の抑止力を強化するだけでなく、同盟国との共同作戦能力の向上にもつながる。しかし、中共国は西フィリピン海に多数の軍艦と民兵船を配備し続けており、緊張が緩和していないことを示している。米比同盟は、これをルールに基づく国際秩序の維持と一方的な現状変更への対抗を目的とした「団結の表明」だと強調している。
中国封じ込めで仲間を増やそう。
https://www.aboluowang.com/2025/0710/2245476.html
7/10阿波羅新聞網＜点名中印！川普拟500％关税重击俄油买家＝中国とインドの名前を挙げる！トランプは、ロシア産原油購入国に500%の関税を課す計画＞トランプ米大統領は木曜日（10日）、インドや中国などロシア産エネルギーを購入する国に500%の関税を課すと警告した。これに対し、ロシアのセルゲイ・リャブコフ外務次官は木曜日（10日）、トランプ政権は言動に一貫性がなく、しばしば矛盾するが、ロシアは既にワシントンからの更なる制裁に対処できる能力があると述べた。
中印に高い関税を！
https://www.aboluowang.com/2025/0710/2245502.html
何清漣 @HeQinglian 6ｈ
これは、米国の世界的な関税戦争で確認された最初の成果である。トランプがどれだけの利益を得たか、ぜひ比較してみてください。日本は1%も増加しなかったが、これは間近に迫った選挙の影響としか説明できない。石破茂が言ったように、国の面子がかかっている。
私の頭に浮かんだのは、実は1ヶ月前にネット友が私のTwitterに残したメッセージであった：「トランプの関税戦争は孤独なものだ」
何清漣 @HeQinglian 3ｈ
引用
Enigmaaaaa @enigmaaaaa 6ｈ
返信先：@HeQinglian
ここでの「元の税率」とは、トランプが4/2の「解放記念日」に発表した税率である。下の文の末尾にある表には、次のように明記されている。：「トランプ：8/1から日本、韓国、その他12カ国に関税を課す」 https://share.google/HV5Jejc7PIFMgUGaW
木村氏の記事では、プーチンが今の段階でNATO国に攻め入ることは考えられない。小国ウクライナに攻め入り、短期間で制圧できると豪語して、3年経ったが4州だけしか制圧できていない。日中戦争と同じで、日本陸軍は早く決着できると読んだが、支那には米ソが支援したため今のウクライナと同じようになった。
ロシアは経済的に継戦能力がないと言われ、金融システミックリスクが高まっていると言われています。ロシアのNATO侵略の話は、NATO諸国に防衛費を上げさすために脅威を煽っているのではないか。でも備えはキチンとしていた方が良い。
龍と言われる中共も習近平の解任問題が浮上しており、台湾に攻め込む余裕はないのでは。習がいなくなれば、韜光養晦の鄧小平路線に戻り、米国とうまくやろうとするでしょう。人民解放軍幹部を含めた中共上層部は習を除いて、米国の資産凍結を恐れている。そのリスクを冒してまで台湾侵攻するとは思えない。強力な米軍相手に。
記事
中国の習近平国家主席（左）とロシアのプーチン大統領（写真：ロイター＝共同）
習氏が台湾を攻撃するなら、まずプーチンに電話をかける
［ロンドン発］北大西洋条約機構（NATO）のマルク・ルッテ事務総長は米紙ニューヨーク・タイムズのインタビュー（7月5日付）に「もし中国の習近平国家主席が台湾を攻撃するなら、まずジュニアパートナーのウラジーミル・プーチン露大統領に電話をかけるはずだ」と話した。
「習氏は『これから台湾を侵攻する。NATO加盟国を攻撃し、欧州を釘付けにしてほしい』と求めるだろう。これを抑止するにはNATO全体が非常に強力になりロシアを思いとどまらせることと、ドナルド・トランプ米大統領が推進するインド太平洋地域との協力が必要だ」
ルッテ氏は中核国防費に国内総生産（GDP）比の3.5%、国防・安全保障関連投資に1.5%という妥協案を示し、6月下旬のNATO首脳会議でスペインを除き国防費をGDP比で5%に引き上げるトランプ・ドクトリンに合意することに成功した。
トランプ氏を「ダディ」と呼んだルッテ氏は「欧州では『米国は私たちと一緒にいてくれるの』と聞かれる。幼い子供がダディに『まだ家族と一緒にいてくれるの』と尋ねるようなもの」と開き直った。NATOの集団防衛を定める5条は今や「アーティクル5%」と揶揄される。
日和見主義的なプーチンはNATO域内に侵攻する恐れ
パトリック・サンダース前英陸軍参謀総長も英紙タイムズのポッドキャスト（6月5日付）で「枢軸国であるロシアと中国がイランと北朝鮮の支援を受けながら二正面で協力し、戦争を引き起こす恐れがある」と警戒を呼びかけている。
「中国による台湾侵攻のようなインド太平洋における大規模な対立から始まり、欧州の駐留米軍はインド太平洋に振り向けられる。日和見主義的なプーチンはバルト諸国やノルウェー領スヴァールバル諸島のような極北の地域などNATO域内に侵攻する恐れがある」（サンダース氏）
戦争研究の第一人者、英キングス・カレッジ・ロンドンのローレンス・フリードマン名誉教授は英大衆紙デーリー・メール（7月7日付）に「中国はウクライナ戦争でロシアを経済面やある程度は技術面で支援してきたが、北朝鮮のように派兵や砲弾の提供はしていない」と語る。
「ロシアが中国のためにそれ以上のことをしてくれると期待する理由はない。NATOを相手に戦争を始めることは自国の戦略的利益にならない限りあり得ない。習氏に借りを返すためにプーチンが戦争に踏み切るようなことはあるまい」とフリードマン氏は否定的な見方を示す。
プーチン「自由主義的グローバリゼーションは時代遅れ」
プーチンは7月6日、ブラジル・リオデジャネイロで開かれた新興国グループ、BRICS首脳会議にオンライン参加し「自由主義的グローバリゼーションは時代遅れになり、ビジネス活動の中心は新興国に移行しつつある」とBRICS諸国間の協力と自国通貨建て貿易を訴えた。
習氏は国家主席になってから初めてBRICS首脳会議を欠席した。代わりに出席した李強首相は「例を見ない変化が加速し、国際ルールと秩序は深刻な挑戦にさらされ、多国間機関の権威と効力は衰え続けている」とBRICS諸国はグローバル・サウスの原動力になるよう求めた。
習氏は20カ国・地域（G20）首脳会議に出席するため昨年11月にブラジルを訪れたばかり。今年11月にブラジルで国連気候変動枠組条約第30回締約国会議（COP30）が開催され、グローバル・サウスが集結するため外交的にCOP30を優先させた可能性があると筆者はみる。
英紙タイムズ（5月25日付）は「中国人男性は妻探しにロシアへ向かう」と題し「高額な持参金を要求する中国人女性との結婚は経済的に厳しいため、中国人男性はスラブ系の良妻賢母を探している」と報じている。習氏とプーチンの緊密さも蜜月というより打算に基づいている。
習氏とプーチンの絆は本当に見た目ほど強いのか
英紙フィナンシャル・タイムズのピーター・フランコパン記者は「中国、ロシア、そして“龍と熊”の抱擁」（7月5日付）という記事の中で「習氏とプーチンの絆は本当に見た目ほど強いのだろうか」と問いかけている。
「多くの人にとって21世紀の姿を形作る上で中露関係こそが中心となる。両国は非常に緊密になったため、この枢軸はしばしば“龍と熊”と呼ばれる。これは恐ろしい捕食動物同士の一体化を暗示している」（フランコパン記者）
習氏は権力掌握以来「中華民族の偉大な復興」を掲げ「外部勢力による妨害」「米国主導の封じ込め」を批判してきた。2023年3月の全国人民代表大会（全人代）では「米欧による全面的な封じ込め、抑圧は中国の発展に前例のない厳しい試練をもたらした」と強調した。
プーチンほど米欧への不満を習氏と共有してきた政治指導者はいない。「米欧は民主主義をもたらすどころか抑圧し、搾取し、自由を与えるどころか奴隷化し、抑圧してきた。一極世界は本質的に反民主主義的で不自由であり、徹底的に偽善的だ」とプーチンは米欧批判で習氏と同調する。
会談するトランプ米大統領（右）とロシアのプーチン大統領＝2019年6月、大阪（写真：ロイター＝共同）
政略結婚は双方にとって都合が良い限り続く
米CNN（7月4日付）によると、中国の王毅外相が欧州連合（EU）のカヤ・カッラス外務・安全保障政策上級代表に「ロシアがウクライナ戦争に敗北すれば米国が中国に全面的な注意を向ける可能性があるため、中国はロシアの敗北を受け入れられない」と表明したという。
「中立」という表向きの立場とは大違いだが、習氏の偽らざる本音に違いない。ウクライナ戦争が中国にとって有益であったことは疑いようがない。22年に中露貿易は30%増え、年間1900億ドルに達し、昨年末までにさらに30%増加し2450億ドルに膨らんだ。
「プーチンのロシアと習氏の中国を結びつけるのは共通の世界観でも国内、地域、あるいは世界的な目標でもない。政略結婚は双方にとって都合が良い限り続く。過去の問題と未来の課題を似たような言葉で捉える強いインセンティブが働いている」とフランコパン記者はいう。
中国最大の弱点はエネルギーだ。習氏はウクライナ戦争で割安になったロシア産天然ガス・石油と軍事情報が手に入るようになった。ロシアは電気自動車（EV）の輸出市場としても期待できる。プーチンは天然ガス・石油の代金をウクライナ戦争の資金に無尽蔵に充当できる。
トランプ米大統領（左）と中国の習近平国家主席＝2019年6月、大阪（写真：ロイター＝共同）
「龍と熊」が同時に第三次大戦を引き起こすのかは誰にも分からない。すでに「狼の皮を被った羊」「Taco（Trump Always Chickens Out、トランプ氏は最後にはおりる）」と見切られた米大統領と違って、習氏とプーチンが捕食系の「龍と熊」であることに疑いを挟む余地はない。
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