『北朝鮮のミサイル、米一般市民には「ジョーク」 金氏が「米国の行動を見守る」と言い出した理由』(8/17日経ビジネスオンライン 高濱賛)について

8/19日経トランプ大統領、側近バノン氏更迭 ホワイトハウス発表 

【ワシントン=川合智之】米ホワイトハウスは18日、トランプ米大統領の最側近であるバノン首席戦略官・上級顧問が同日付で退任すると発表した。バノン氏は昨年の米大統領選当選の立役者だが、トランプ氏の家族や別の側近との意見対立で更迭を求める声が強まっていた。プリーバス前首席補佐官に続き、ホワイトハウスのツートップが退任することになり、トランプ政権の屋台骨が揺らいでいる。

首席戦略官・上級顧問のバノン氏=AP

バノン氏とケリー首席補佐官が同日付の退任で合意したとしている。米紙ニューヨーク・タイムズ(電子版)によると、バノン氏は7日に辞表をトランプ氏に出したが、12日に米南部バージニア州で起きた白人至上主義団体と反対派の衝突で決定が遅れていた。

バノン氏は白人至上主義などを唱える「オルトライト(ネット右翼)」を掲げるニュースサイト「ブライトバート・ニュース」の元運営者。>(以上)

トランプの白人至上主義者への対応で、マスメデイアがここぞとばかりにバッシングを続けているので、バノンを切って、白人至上主義者を応援している訳ではないというのをトランプは示したかったのだと思います。

奴隷を所有していた12人の内の9人の大統領の像の撤去について聞かれたコンドリーザ・ライスが次のように発言しています。Facebookから取りましたが、「恥じることはない。あったことを其の儘受入よ」という事です。Conservative Fightersの<Condoleezza Rice Has A Important Message For The Liberals>の記事です。当然の態度と思います。過去を否定しても何も生まれず、起きるのは歴史の改竄・捏造です。中国や朝鮮半島、その手先である朝日を筆頭とした偏向メデイアが得意とするところのものです。

http://conservativefighters.com/news/condoleezza-rice-important-message-liberals/

高濱氏記事に出て来る「赤ん坊トランプ”あやす“三銃士”」の漫画は下の通りです。

バノンも切ったので、クシュナー・イバンカ、ケリー、マクマスター、マテイスの力が大きくなり、軍人内閣となるでしょう。軍人は政治家より戦争を避けようとしますので、変な妥協をしなければ良いがと思ってしまいます。北と交渉して「核は認めるけれども、ICBMはダメ、中距離ミサイルは良い」という結論になるのは最悪です。また、真の敵・中国とも南シナ海や東シナ海で中国の言い分を認めてしまうことも考えられます。特に中国人の民族的特性を知らないクシュナー・イバンカが中国人に金で籠絡されてしまうこともありますので。

8/19日経朝刊FT記事〈FT特約〉中国、隠れ不良債権6.8兆ドルか 「人為的に問題先送り」

中国の金融システムに関する分析で最も影響力を持つアナリストの一人が、中国の不良債権は公式統計の数字を6.8兆ドル上回るとの推計をまとめ、政府が人為的に市場を安定させているために根本問題が放置されていると警告を発している。

そのアナリストは、英格付け会社フィッチ・レーティングスの中国金融機関担当アナリストとして名声を高めたシャーリーン・チュー氏。特にシャドーバンキング(影の銀行)など、中国の債務膨張の危険にいち早く警鐘を鳴らした一人だ。

「中国に債務問題があることは誰もが知っているが、その規模が忘れられがちになっている。これは世界的に重要な問題だ」と、チュー氏は米ニューヨークで電話取材に応じて語った。

同氏は最新のリポートで、中国の金融システムの不良債権は今年末までに最大で51兆元(7.6兆ドル)に達すると推計している。公式統計上の延滞債権と要注意先債権の総額の5倍超に相当する。この推計に基づく不良債権比率は34%となり、6月末時点の公式統計値5.3%を大きく上回る。

チュー氏は2011年、中国の債務総額に関する独自の推計で注目を集め始めた。公式統計で捉えられていない隠れ債務を自ら算定し中央銀行のデータに加えた推計だ。

同氏は中国に最も弱気な見方を取る専門家の一人であり、一部のアナリストはその推計手法に疑義を呈している。特に51兆元という不良債権の推計額は、過去に中国と同様の急激な債務拡大を経験した他の11カ国の平均貸倒率に基づく。

チュー氏も、重大な危機が差し迫っているようには見えないと認める。中国政府は借り手と貸し手に影響力を及ぼせるため、市場主導型システムの場合よりも問題を長く先送りすることが可能だ。だがチュー氏は、損失を認めずにいられることで、市場が行動を促す経済の場合よりも問題が長引いて大きくなっていると言う。(18日付)(以上)

8/19宮崎正弘氏メルマガでバノンは「米国は中国と経済戦争の最中であり、どちらかが25年から30年後に覇権を握る。このまま行けば彼らの勝ちだ」と述べたとのこと。敵が誰であるか良く分かっている発言と思います。

http://melma.com/backnumber_45206_6571230/

また、8/18宮崎正弘氏メルマガで「中国は人民元をSDRに組み込んだが、$での取引をせざるを得ず、人民元にハードカレンシーとしての実力は備わっていないと認めている」と言うものでした。

http://melma.com/backnumber_45206_6570351/

米国が軍事力優勢の内に中国経済を崩壊させ、共産党一党独裁の統治システムをなくすことが日本の安全保障について致命的に重要です(勿論、中国人のことですから、その後の体制如何により反日は続く可能性もありますが)。それには国際法違反を大義名分として中国へ$を使えなくして金融制裁をかけ、貿易できなくすることです。北を使って、米国の弱体化を図っているのですから、それが見えない米国でもないでしょう。中国の米国債売りを心配するのであれば、日本がその分引き受けすれば良いでしょう。米国は基軸通貨を持つ強みを生かさないと。

8/19ダイヤモンドオンライン 櫻井よしこ氏<韓国はもはや「内戦」状態… 北朝鮮が全半島を支配する日>の記事では、韓国は今や左右対立で内戦状態にあるとのこと。クーデターが起きるかもしれません。米国も唆すかもしれません。ムザムザ北と中国に韓国を渡さないようにする可能性はあります。

http://diamond.jp/articles/-/138036?utm_source=weekend&utm_medium=email&utm_campaign=doleditor

記事

北朝鮮の金正恩委員長(左)とトランプ米大統領。チキンレースの軍配はどちらに上がるか(写真:AP/アフロ)

—ドナルド・トランプ米大統領と北朝鮮との威嚇の応酬がエスカレートしています。ニューヨークでは、株式市場でリスクへの警戒感が高まりました。日本でも緊張が高まっています。北朝鮮が米領グアム沖に向けて発射する弾道ミサイルが島根、広島、愛媛、高知の上空を通過するのを受けて、これを迎撃すべく地対空誘導弾パトリオット(PAC3)を中国・四国に展開しました。 こうした中、米国民は一連の動きをどう見ているのですか。

高濱:米主要紙は12日までこぞって、トランプ大統領と金正恩・朝鮮労働党委員長とが繰り広げる威嚇応酬について書きたてていました。

ところが12日午後以降(東部夏時間)、極右「白人至上主義」がからむ暴走殺人事件*1がニュースの主役をとって代わりました。

*1:バージニア州シャーロッツビルで12日 に起った暴行殺人事件。極右・白人至上主義者とこれに反対する一般市民や市民団体とが衝突し起きた。トランプ大統領が白人至上主義を直接批判しなかったため、騒動が拡大した。

北朝鮮による「ミサイル威嚇」はすっ飛んでしまった感じです。

—でも北朝鮮は米領グアムに向けてミサイルを撃つと警告しています。米国の一般市民も警戒心を持っているのではないですか。

高濱:グアムは米本土に住む一般市民にとって遠い存在です。グアムが米極東戦略の拠点だという認識もありません。米本土の一般市民には、北朝鮮のミサイルが自分たちの町を明日にも直撃するという実感はないのです。

北朝鮮のテレビのアナウンサーが「大本営発表」よろしく米国を威嚇しても、米国の一般市民には馬耳東風なのですね。金正恩委員長の脅しは一般市民には効かないのです。

確かに最近の世論調査で、北朝鮮はイランを抜いて「世界中で最も嫌いな国」となりました*2。しかし朝鮮戦争を体験した高齢者はともかく、一般市民は「コリアンと言っても、北朝鮮と韓国の区別などつかない」(韓国出身のミゾーリ大学准教授)ほど。

*2:今年4月の世論調査では「北朝鮮が嫌いだ」と答えた回答者は78%。「北朝鮮は脅威だ」との回答は56%。「北朝鮮がミサイルで米国を攻撃できる能力を持っている」との回答は47%。「それだけの能力なし」は43%。警戒感は二分されている、 (”Americans hold very negative views of North Korea amid nuclear tensions,” Jacob Poushter, FactTank, Pew Research Center,4/5/2017)

トランプの名言はすべてコぺピ

主要メディアが騒ぎ立てている割に、米国の一般市民には危機感がないのですね。日本ではこれほど大騒ぎしているのに。金正恩委員長もさぞかしがっかりしているのではないですか(笑)

高濱:日韓両国に駐在したことのある、口の悪い国務省OBは、筆者にこう語りました。「とにかくトランプがツイートするたびにおかしくなるんだよ。使っている表現が皆、どこかで聞いた覚えのあるものばかり。コピペ(コピー・アンド・ペースト)なんだよ。『Fire and Fury』(炎と激怒)*3は9年前に出た本のタイトルだし、『Lock and load』(撃ち方準備完了)*4は68年前のハリウッド映画のタイトルだ。テレビの『リアリティー』ショーの癖を今も引きずってるんだな」

*3:「Fire and Fury」は、第二次大戦で連合軍がドイツに対して200万発の爆弾を投下し50万人のドイツ人を殺害した史実に基づく本のタイトル。著者はランダル・ハンセン。

*4:「Lock and load」は、1949年にジョン・ウェイン主演で制作された「Sands of Iwo Jima」(邦題「硫黄島の砂」)の中で登場する台詞。M1ライフル銃の実弾装填訓練において、上官が新兵にこう号令する。この映画によって「軍隊用語」として一躍有名になった。軍隊での正式な号令は「Load and lock」。

「それに、テレビの画面に映る金正恩は、ミサイルの実験発射をしては子供みたいにはしゃいでいる。まるでテレビゲームを楽しんでいるかのようで、どうも真剣に驚く気にはならないんだね」

「それが北朝鮮から6500マイル(1万500キロ)離れた米国本土に住む一般市民の感覚なんだと思うよ。ジョーク(More of a joke)程度にしか受け止めていない。中国やロシアから大陸間弾道弾(ICBM)が飛んでくる可能性の方が大だしね。アジアの最貧国で独裁政権である北朝鮮を米国人は基本的に小ばかにしているんだね」

—そうですか。「Fire and Fury」もトランプ大統領のオリジナルではないのですね。

高濱:そうなのです。かって見た戦争映画のセリフが気に入っているのか。あまり語彙力のない御仁ですから。自分が考えついた自分の言葉で威嚇するなら、米国の一般市民ももう少し真剣に受け止めるのでしょうけど(笑)

—トランプは「悪い警官」、ティラーソンは「良い警官」

今回の威嚇応酬を見ていて気になることがあります。トランプ大統領が威嚇する一方で、レックス・ティラーソン国務長官ら政府高官は軍事行動以外の手段、つまり話し合いをちらつかせていますね。これはトランプ政権が硬軟を取り混ぜた両様作戦をしているとみてよいのでしょうか。

高濱:外交ジャーナリストの中には、トランプ大統領とティラーソン長官は対北朝鮮で「良い警官、悪い警官」(Good Cop Bad Cop*5)戦術をとっていると言い切る人がいます。

*5:「Good Cop Bad Cop」戦術は警察の容疑者尋問に使用される、心理学に則った的戦術。一人の刑事が脅迫まがいの強い言葉で容疑者を尋問をする一方で、もう一人の刑事が理解を示し自白を迫る。

ちゃんと示し合わせていて、トランプ大統領が強気の発言をする(悪い警官の役割)と、それを受けてティラーソン長官が相手に逃げ道を与えるような発言(つまり良い警官の役割)をしているというのですね。

北朝鮮がグアム周辺へのミサイル発射計画を公表したあと、トランプ大統領は「臨戦態勢」を強調しました。その直後、ティラーソン長官は「大統領は外交的解決の方が望ましいと考えていることを明確にしている」と指摘しています。

「良い警官」はティラーソン長官だけじゃありません。ジェームズ・マティス国防長官もH・R・マクマスター大統領補佐官(国家安全保障担当)もマイク・ポンペオ中央情報局(CIA)長官もみな「良い警官」役を必死に果たしています。 (” On North Korea, Tillerson Plays Good Cop to Trump’s Bad Cop,” Robbie Gramer and Paul McLeary, foreignpolicy.com., 8/9/2017)

マティス国防長官は「米国の取り組みは外交が主導し、外交面で結果を生んでいる。当面は非軍事的解決を目指すべきだ」とティラーソン長官と歩調を合わせています。

さらにポンペオCIA長官は13日のテレビインタビューで、「核戦争の瀬戸際にいるかのように話す人もいるが、われわれがそうした瀬戸際に立っていることを示す情報はない。北朝鮮の指導者はトランプ大統領の言葉を正確に理解するように望む」と、「良い警官」役を演じています。

さらにマクマスター大統領補佐官も13日のテレビインタビューで、「10年前に比べれば北朝鮮との戦争に近づいているが、1週間前と今とを比べて戦争が近づいているわけではない」と強調しています。

“赤ん坊トランプ”あやす“三銃士”

さらに14日から韓国、中国、日本を歴訪しているジョセフ・F・ダンフォード統合参謀本部議長 も文在寅・韓国大統領との会談の席上で、「朝鮮半島の非核化を目指す米国の外交的な取り組みや経済的な圧迫が優先される。そうした努力が失敗した場合の軍事的選択肢を準備する」と述べています。

—なにやら軍事行動を「やれやれ」と言っているのは不動産カジノ経営億万長者のトランプ大統領だけで、周囲を取り囲む軍人出身の“三銃士”はみな慎重なのですね。

高濱:「The Week」という英国のニュース週刊誌(米国版も発行)があります。同誌が8月25日号に、マティス長官、マクマスター大統領補佐官、ジョン・ケリー首席補佐官の3将軍が赤ん坊を抱いてあやしている風刺漫画を載せています。トランプ大統領はまさにぐずっている赤ん坊なのです(笑) (”Three Men and a Baby,” Mike Luckovich, The Week, 8/25/2017)

「ニューヨーク・チャンネル」で米朝は極秘接触

—トランプ大統領以外の政府高官は外交的解決策に言及しています。水面下で何か起こっているのですか。

高濱:ティラーソン長官が米国と東南アジア諸国連合(ASEAN)との外相会談に出席した際にこんなことを言っています。「米国は、北朝鮮がもし話し合いたいという願望を示すなら、もちろん聞く耳を持っている。われわれは他のコミュニケーションの手段(other means of communication open to them)を持っている」

そんな中、AP通信が11日、トランプ政権のジョセフ・ユン北朝鮮担当特別代表 *6がニューヨークで、国連北朝鮮代表部のパク・ソンイル米国担当大使 と接触を続けていると特報しました。

*6:ユン氏はソウル生まれ。世界保健機関(WHO)に勤務する医学博士の父に連れられて10歳の時にナイジェリアに移住。その後、英国のカーディフ大学、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクスで修士号を取得。85年に国務省に入省。マレーシア大使を経て16年10月から現職を務めている。

AP通信はこれを「ニューヨーク・チャンネル」と名付けています。北朝鮮に拘束されていた米大学生の解放をめぐって、ユン氏とパク氏が今年6月に協議したとされています。この学生は帰国後死亡しました。

「ニューヨーク・チャンネル」は米大学生が帰国した後も継続しており、威嚇応酬が続く中でも、米朝は極秘裏に意思の疎通を図っている可能性があると、AP通信は分析しています。

ティラーソン長官が言う「他のコミュニケーションの手段」はこの「ニューヨーク・チャンネル」を指すのかもしれません。 (”AP NewsBreak: Beyond bluster, US, N. Korea in regular contact,” Matthew Pennington, AP, 8/11/2017).

中国、北朝鮮からの石炭、鉄、水産物の輸入を禁止

—米国が軍事的手段に訴えることなく外交的解決を優先するとなると、経済制裁強化のほかにどんな方法があるでしょう。

高濱:軍事的手段ではなく――と言いますが、北朝鮮から見ると、米国はすでに軍事的威嚇を行なっています。

21日から31日まで、米韓は合同軍事演習を実施します。日本でも、米海兵隊と陸上自衛隊との合同演習が北海道と三沢で18日間にわたって行われています。米第7艦隊の具体的な動きが公にされていないのも不気味です。 (”U.S. Marines, Japan Self-Defense Force Troops Begin New Ground Exercise Series Northern Viper,” Ben Werner, USNI News, 8/14/2017)

政治的な動きとしては、17日からワシントンで日米安全保障協議委員会(2プラス2) が開催されます。トランプ大統領は12日には習近平国家主席と、15日には安倍首相とそれぞれ電話会談しました。

話の中身は明らにされていませんが、安倍首相は電話会談のあと「ミサイルを発射させないことが最重要ということでトランプ大統領と認識が一致した」と述べています。これまで両首脳が合意していたのは「北朝鮮の核・ミサイル開発の即時停止」でしたね。何かが変わったのか、どうか。

北朝鮮に対する経済制裁強化で、中国が重い腰を上げました。国連安保理決議を受けて15日から北朝鮮からの石炭、鉄、水産物の輸入を全面的に禁止しました。

トランプ大統領は、中国による知的財産権侵害に対し、米通商法301条を適用する手続きをとるよう通商代表部(USTR)に命じています。同法は、米国が一方的に制裁措置を発動できるもの。中国への圧力として、これまでは切るのを控えてきたカードです。

ワシントンの外交筋は筆者に「知的財産権侵害に関するトランプ大統領の決断と、中国の対北朝鮮制裁強化とは無関係ではない」と解説しています。

—こうした当事国間の目まぐるしい動きを目の当たりにして、さすがの金正恩委員長もミサイル発射について「米国の行動をもう少し見守る」と言い出したのですね。

高濱:確かに金正恩委員長の発言のニュアンスはやや変わってきました。問題は同委員長が国内的に打ち上げた拳をどう下ろすか、です。ミサイル発射を思いとどまれば、米国は何をしてくれるのか。米国はあめ玉をちらつかせているのか。

今週から来週にかけて北朝鮮情勢がどう動くのか。「ニューヨーク・チャンネル」の接触頻度が増すことだけは間違いなさそうです。

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