『北朝鮮の金与正を使嗾する中国・習近平の老獪な手口 米大統領選にも関与、ファクター・チャイナの危険度』(6/24JBプレス 福山 隆)について

6/26WHよりのメール「

LIVE: President Trump speaks in Wisconsin

WATCH LIVE at 5 p.m. ET: President Trump speaks from shipbuilding yard
Today, President Trump becomes the first American president to visit the city of Marinette, Wisconsin. Marinette was recently awarded a $5 billion Navy shipbuilding contract, which will result in up to 1,000 new manufacturing jobs for the area.
“We will see years of growth as a direct result,” Marinette Mayor Steve Genisot says.
Under President Trump, America is rebuilding our military, reviving our manufacturing sector, and reshoring our critical supply chains. Small communities across the American Heartland have come roaring back to life as a result.
This “Buy American, Hire American” philosophy is helping our economy recover quickly and strongly from the Coronavirus, too. Whereas the Great Recession and Obama nonrecovery hurt middle-class jobs and wages for years, the pro-growth Trump Economy is already shattering expectations once again.
Last month, economists predicted that America would lose 2.5 million jobs. Instead, our country added 7.5 million of them—the largest single-month gain in U.S. history.
MORE: President Trump is putting American workers first in line for jobs!

Vice President Pence: Protecting faith, school choice, and jobs
Vice President Mike Pence has been on the move this week, meeting with citizens across the country to discuss important issues such as school choice, religious freedom, and America’s economic recovery from the Coronavirus.
Today, he and Energy Secretary Dan Brouillette visited Lordstown Motors in Ohio for the unveiling of their new electric truck—yet another symbol of the manufacturing innovation that is pushing America’s automotive sector to new heights.
“We put China on notice that the era of economic surrender is over,” Vice President Pence said. “We stood strong for American jobs and American workers against China.”
On Tuesday, the Vice President visited Wisconsin, where he joined a roundtable discussion on school choice.
The Trump Administration is working on a new program that will make more than $5 billion in Education Freedom Scholarships available to American families. This effort will empower more parents to choose the school that is right for their kids—whether that be public, private, charter, or religious school.
School choice also came up in a discussion the Vice President held with African-American faith and community leaders at the Tulsa Dream Center in Oklahoma this past weekend. During the meeting, he also addressed President Trump’s recent actions to improve safe policing following the tragic, unjust death of George Floyd.
“As Americans, we grieve together—and we heal together.”
IN PHOTOS: Vice President Pence visits Tulsa Dream Center

“Fury exploded outside the Wisconsin State Capitol on Tuesday night as protesters smashed windows at the statehouse, attacked a state senator, and tore down two iconic statues—including one of an abolitionist who died trying to end slavery during the Civil War,” Molly Beck and Lawrence Andrea report for the Milwaukee Journal Sentinel

“The ignorance and nihilism of those who would tear the [Emancipation Memorial] statue down dishonor the freed slaves who created it and are remembered by it, the man who dedicated it, and the president who freed them. It deserves to stand forever, a silent monument whose history and character speak louder than anyone who would destroy it,” Jack Butler writes for National Review.   」(以上)

6/26希望之声<纵容暴徒建“自治区”无法无天 西雅图市府被当地居民告上法庭=暴徒の「自治区」建設をなすが儘にすれば、法もなければ天もない 地元住民はシアトル市を訴える>6/8に、「Black Lives Matter」の旗の下にある暴徒がシアトルの中心部を占領し、いわゆる「キャピトルヒル自治区」を建設した。その無法無道徳な行動は地元住民に財産の損失と精神的被害をもたらした。 シアトル市政府はこの問題について軟弱な立場を取ったので、影響を受けた地元企業と住民は6/24(水)に市政府を裁判に訴えた。

自動車修理店、タトゥーショップ、不動産管理会社など、シアトルの中心にある多くの企業が共同で、シアトル市政府を「不作為の罪」や「共謀罪」で訴え、暴徒が公共の場所を占領して抗議することを許したと非難した 。 そして、これらの行動は地域住民や企業の安全を脅かしたと。

本来であれば、暴力を放置するような市長や州知事を選ばないことが大事です。これで住民も民主党は危ない左翼政党というのに気が付けばよいのですが。

写真は、6/23に記者が撮影したワシントン州シアトル市の中心で、「Black Lives Matter」抗議者が占領している「キャピトルヒル自治区」を示している。(Elaine Thompson/AP)

https://www.soundofhope.org/post/394258

6/26希望之声<起底「黑人命贵」发起人与她的马列主义恐怖分子「名师」=ネット捜索で明らかになった「Black Lives Matter」の発起人と彼女のマルクスレーニン主義テロリストの「導師」>アフリカ系アメリカ人のジョージフロイドの死によって引き起こされた抗議と暴動は全米に広がり、これらの抗議・暴動を組織した「Black Lives Matter」(BLM)運動の発起人パトリスクルスは徐々に人々の視野に入ってきた。クルスはかつて記者に、彼女とBLM運動のもう一人の発起人は訓練を受けたマルクス主義者だと語った。しかし、一部のメディアは、クルスは「訓練された」マルクス主義者であるだけでなく、マルクス・レーニン主義の「導師・高弟」でもあったことに気づいた。

保守派のウェブサイトのブライトバートはネット捜索して、クルスは長年共産主義者を支持し、国内テロ組織の広報官であり、長年にわたって政治活動を組織する方法についての訓練を受け、マルクス・レーニン主義の考えを受け入れたと述べた。

クルスにコミュニティ活動を組織するための訓練をしたエリックマンは、極左暴力組織「Student for Democratic Society」および「Weather Underground」組織のメンバーである。彼の組織は1960年から70年代に連邦政府ビルを爆破させた。

数日前にインターネットで人気のあったビデオは、クルス自身が「訓練されたマルクス主義者」であることを認めたことを示した。 「まず、我々はイデオロギーの枠組みを持っていると思う。アリシア(もう一人の組織の発起人)と私は両方ともよく訓練された組織者であり、よく訓練されたマルクス主義者である。我々は皆、イデオロギー理論に精通している。我々が本当にやりたいことは、多くの黒人が同郷人として利用できる運動を構築することだと思う」と。

クルスもエリックマンも、民主党の社会主義者であるバーニー・サンダースが大統領に立候補することを積極的に支持しているが、バイデンは穏健すぎると考え、支持していない。しかし、バイデンが民主党の候補者としてリードしている今、エリックマンは新しい戦略を持っている。現在、数十の極左翼組織がバイデンに、警察の法執行機関の大幅な削減や反司法改革などの政策を受け入れるよう求めている。

バイデンは以前過ちを犯した、バイデンは過去に傷つけた問題を改める責任があると彼らは言った。彼らはバイデンに前もって補償し、警察を削減し、刑務所の予算を減らし、健康保険、住宅、教育、環境のためにそれらの金を使うことを約束するように要求した。

BLMが声高にバイデンに要求すればするほど、普通の人はトランプ支持に回るのでは。

クルス

https://www.soundofhope.org/post/394228

6/25阿波羅新聞網<美双航母集结菲律宾海域 高调展示一秘密武器 假想敌是南海岛屿?=米国の2空母がフィリピン海域に集まる 秘密兵器を高らかにオープン 仮想敵は南シナ海の人工島?>この軍事演習で、米海軍は空母「ルーズベルト」、空母「ニミッツ」や5隻から6隻の軍艦を派遣し、艦隊の防空、海上監視、遠距離打撃などの演習を行ったことがわかる。 米軍は遠距離打撃演習を実施したときに、秘密兵器であるAGM-154滑空誘導爆弾/空対地ミサイルを紹介した。 このミサイルは、B-1、B-2、F-15E、F-16、F / A-18、AV-8B、F-117などの多くの戦闘機や爆撃機に装備できる無動力の滑空武器である。

この秘密兵器はコストが安いのでは。もともと人工島は埋め立てたものだから地盤は固くないでしょう。

https://www.aboluowang.com/2020/0625/1469406.html

6/26阿波羅新聞網<FBI局长:平均每10小时启动一起与中共政府有关的反间谍调查 —FBI局长再警告中共对美构成极为严重的国家安全威胁 =FBI長官:中共政府に関する反スパイ捜査は平均して、10時間ごとに開始される FBI長官は、中共が米国に非常に深刻な国家安全保障上の脅威をもたらしていることを警告する>FBIのクリストファーレイ長官は水曜日に、中共が米国に非常に深刻な国家安全保障上の脅威をもたらしていることを警告し、米国は中共政府に関連する2,000件以上の事件を調査するために莫大なリソースを使っている。現在、平均で10時間毎に調査を開始していることになる。

中共スパイをどんどん摘発してほしい。

https://www.aboluowang.com/2020/0626/1469411.html

6/25阿波羅新聞網<中共哭晕在厕所!亚投行贷款给印度7.5亿 印度马上花7.9亿买俄战机=中共はトイレで泣く! アジア投資銀行(AIIB)は7億5,000万$をインドに融資した インドはすぐに7億9,000万$をロシアの戦闘機の購入に費やした>インドが7億5,000万ドルのローンを取得した直後に、インドのメディアは最近、インドとロシアがミグ29戦闘機21機とMKI戦闘機12機を購入するために7億9,000万ドルを使って新しい武器貿易を開始したと報じた。

インドは武漢肺炎(中共肺炎)の蔓延と戦うのに使うと主張してきた。今年の5月に、アジア投資銀行は5億ドルを融資し、1か月もたたないうちにまた融資した。外部の分析は、これが中共の偽装「賠償」であると考えている。

中共が今回の衝突の詫びに融資することはないでしょう。“死不認錯”ですので。インドは賢い。中共は地団駄踏んで悔しがっているでしょう。日本もこのくらいのことをしてみたら。

https://www.aboluowang.com/2020/0625/1469407.html

6/26阿波羅新聞網<印度餐饮酒店协会宣布不再接待中国人 小米厂店低调避风头=インドのレストラン・ホテル協会は、中国人を受け入れないことを発表 小米の工場は声を潜めて嵐を避ける(インド市場で人気のある小米だが、工場には名前の分かるものやブランド、“インド製造”などの標識を隠す)>「中国人を受け入れない」という決定は75,000のホテルに及び、地元の最大の業界団体の1つである「デリーレストラン・ホテル雇用主協会」は中国の顧客の受け入れを拒否することを支持したと、協会会長であるSandeep Khandelwalは述べた。「インド政府を支援するためであり、特に現在は中共と半戦争状態にある」と。

日本企業はヘタレばかり。

https://www.aboluowang.com/2020/0626/1469423.html

福山氏の記事では、何でも物事の裏には大国(or金融資本)の影があるということでしょう。現在は米中対決の構図になっていることを忘れず、他の国で起こることもそちらから疑って見ることが必要なのでは。

日本はイージスアショアの代替の問題も時間がかかりすぎているのでは。朝鮮半島は中共のコントロールがうまくいかなければ、南北で戦争になる可能性もあるというのに。普段からキチンと議論していないから、今度のコロナのように対策が泥縄になるのです。NSCは何のために作ったのか。起きてから考えるでは遅すぎでしょう。

記事

米朝首脳会談に同行した北朝鮮の金与正氏(ベトナム・ハノイで、写真:AP/アフロ)

暴走に見える北朝鮮の後ろに・・・

韓国の脱北者団体が金正恩体制を非難するビラを北へ向けて飛ばし、韓国政府がこれを容認してきたことに対し、6月16日に北朝鮮当局は南北共同連絡事務所を爆破し強硬な姿勢を示した。

これに続き、開城(ケソン)と金剛山(クムガンサン)に軍部隊を展開する意図を明らかにしている。

いずれも南北融和の象徴となる場所である。北朝鮮は韓国へ報復としてビラ1200万枚(歴代最大規模)を報復として韓国に散布するという。

北朝鮮・金与正氏は、なぜ突然このような暴走を始めたのだろうか。

筆者はすでに、6.16(火)「金与正の靴底を舐める韓国・文在寅大統領 “女帝”の強い意思表示に見て取れる『政権移譲』」という記事(https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/60916)で、北朝鮮の暴走の理由を以下のように説明した。

①金正恩氏は「死んでいるか」「統治能力を失ったか」、あるいは「統治能力を失いつつある状態」ではないのか。

このところ、妹の金与正氏の出番が増え、初の女帝統治に向け着々と地固めを進めている感がある。

②金王朝にとっての至高の目的・目標は「金王朝の存続」である。4月15日に行われた韓国の総選挙で脱北者の太永浩(テ・ヨンホ)氏――元英国の公使――が保守党から当選し、脱北者団体が金王朝を脅かす可能性が出てきた。

左翼政権の凍土の中から出た「自由の芽」は韓国内外の脱北者などの力を糾合し、「打倒金正恩・与正」の起爆剤になる可能性がある。

脱北者団体は、すでに暗殺した長兄・金正男氏の長子の漢率氏(ハンソル、25歳)――正恩にとっては「脇芽」――を担ぐかもしれない。

③金正恩氏から与正氏に政権継承する際に、再び「先軍政治」を採用する可能性があり、統帥権を北朝鮮軍総参謀部に委譲するのは異常だ(軍暴走の恐れ)。

筆者自身、この説明だけでは、今一つ釈然としない。京都大学の山中伸弥教授が、新型コロナウイルスに関する日本の奇跡の原因について「ファクターX」という考え方を提示した。

筆者もそれに倣って北朝鮮の暴走を読み解くカギとして「ファクター・チャイナ」を新たに追加することとする。

「ファクター・チャイナ」 金与正を使嗾している習近平

本稿で訴えたいことは「中国の習近平国家主席は米国のドナルド・トランプ氏の大統領選挙妨害を狙って、北朝鮮・金与正を使嗾している可能性が高い」ということである。

習近平氏は、対中強硬派のトランプ氏を引き釣り摺り下ろし、与し易いと見るジョー・バイデン氏の当選を狙っているものと思われる。

また、バイデン氏当選の暁にも、トランプ氏が当選後ロシアゲートに苦しんだように、チャイナゲートの種を仕込んでおく魂胆だろう。

下図のように、米中は、コロナ禍の中でも多くの局面において覇権争いが熾烈化している。

トランプ氏は①コロナ禍と②大統領選挙により、米中覇権争いでは「守勢」に立たされている。

一方の習近平氏は全局面で極めて積極的だ。

習近平氏はトランプ氏の足元を見透かし、尖閣諸島、台湾周辺、南シナ海などにおける海空軍などの動きを活発化させている。

コロナ事態下においても、むしろエスカレートしている感さえある。

香港では、反体制活動を禁じる「香港国家安全法案」が月内にも成立する見通しとなり、香港の繁栄を支えてきた「法の支配」が崩壊しかねない。

中国は司法制度にも介入する姿勢をみせ「一国二制度」の根幹が揺らぐ。9月の立法会(議会)選挙で民主派の立候補禁止が相次ぐ可能性が出てきた。

筆者は、香港では米CIA・英MI6・豪ASIOなどの諜報機関が連合作戦を行い、デモの扇動(資金・情報・作戦支援など)を行っていると見ている。

これは、日露戦争時、明石元次郎元二郎大佐がレーニンなどの反ツァーリ勢力を支援したのと同じである。

同様に中国も、米国で燃え盛る黒人暴動を国家安全部・中国共産党中央統一戦線工作部・中国人民解放軍総参謀部第二部などが裏で支援(謀略工作)しているのは想像に難くない。

北朝鮮におけるファクター・チャイナ

金王朝始祖の金日成が70年前の6月25日に韓国に侵攻したのは、スターリンと毛沢東から同意・許可をもらったからだ。

この構図は、今日も変わらない。

まるで“妹兄げんか”のように、金与正氏が文在寅氏を追い詰めているが、これも背後で中国がコントロールしているか、黙認している可能性が高い。

習近平氏の狙いは、トランプ氏の統制に服するばかりで中国・北朝鮮側に靡かない優柔不断な文在寅氏に圧力をかけることである。

言外に「韓国は中国の言うことを聞かないと、北朝鮮にけしかけて揺さぶるぞ。韓国は『噛ませ犬』だ。若い闘犬(金与正氏)に自信をつけさせるために噛ませる犬(文在寅氏)にすぎないのだ。中国を甘く見るなよ」というメッセージだろう。

金与正氏に文在寅氏を噛ませ続ければ、今頼れるのは中国で、米国ではない――という思いが文在寅氏の心の裡に嵩じ、米韓分断につながるかもしれない――と変心するのを待っていることだろう。

朝鮮半島問題は「票」にはつながりにくいかもしれないが、香港、南シナ海、台湾、日本(尖閣問題)などを総合すればトランプ氏の外交に黄信号が灯り、選挙にはマイナスに働くのは必至だろう。

我々は、局地の葛藤に目を奪われがちだが、米中覇権争いという大局を常に意識しなければ本質を見失ってしまう恐れがある。

今後の展望:
中国は米中戦争に発展する事態を避ける

中国(と使嗾された北朝鮮)の挑発は、米大統領選挙終了までが一つの区切りだろう。

その結果、トランプ氏かバイデン氏のいずれが勝つかによって、中国の対米戦略は変わるだろう。

米大統領選挙までは、哀れにも靴底を舐めるしか能のない文在寅氏を金与正氏に噛ませ続けることだろう。

選挙に大わらわのトランプ氏は、朝鮮半島などに構っているゆとりはなく、文在寅氏には「中国にすり寄る」という選択肢しかないはずだ。

中国は、金与正氏に文在寅氏を噛ませる上限を「米中対決にエスカレートしない」範囲にとどめるはずだ。

これは、微妙な線引きだ。

もし、かつての延坪(ヨンビョン)島砲撃(2010年11月)のような事態が起これば、韓国軍(従北に徹する文在寅氏に不満を持つ)は反撃し、それを契機に軍事紛争がエスカレートするかもしれない。

従来の米中関係なら協力して仲裁し、エスカレートを回避したが、現下の米中関係ではそれが困難な状況になりつつある。

韓国と北朝鮮の軍事的なエスカレートを食い止められなくなる恐れがある。

中国は飢餓が深刻化する北朝鮮に対するコントロールの手段として食糧支援を実施した。

6月22日付中央日報によれば、中国が最近北朝鮮に80万トン(コメ約60万トン、トウモロコシ約20万トン)に達する食糧を支援したという。

中国は毎年慢性的な食糧不足に陥っている北朝鮮に食糧を提供しているが、これを公開的に明らかにはしていない。

今回の支援は船便で北朝鮮の南浦(ナムポ)港に到着し、昨年6月に行われた習近平中国国家主席の訪朝1周年に合わせて実施されたと消息筋は伝えた。

朝鮮半島の例のように、今後世界規模で米中の代理紛争が発生する局面が増加し、コロナ禍事態と重複し世界情勢が一層不安定化する恐れがある。

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