5/24阿波羅新聞網＜抗衡中共 美全球军事重心移至东方 50%海外驻军在亚洲＝中共に対抗するために、米国の世界的な軍事の重心が東に移動し、海外の軍隊の50％がアジアに駐留する＞最近、東アジアの情勢はますます緊張し、冷戦初期の動きに戻ってきた。 「日本経済新聞」は先日、世界の軍事の重点が当時の冷戦の前線である東西欧州から中東経由で東アジアに移ったと報じた。 米国は海外駐留軍の半分をアジアに移し、中国や周辺各国の軍事力も大幅に増強された。

米国がどの程度真剣に中共と対抗するかで、他の自由主義国も追随する。バイデン政権だと、梯子を外されるかもしれないという懸念がある。国際協調の美名のもとに同盟国を最前線に立たせて後は知らないでは。

https://www.aboluowang.com/2021/0524/1596793.html

元記事は5/23日経＜軍事の重心、西から東へ　在外米兵の5割がアジア　チャートは語る＞

「世界の軍事力の重心が西から東へ移ってきた。米軍の国外の兵員配置は20年間で、欧州や中東に代わり東アジア・太平洋が最も多くなった。世界全体の兵力もアジア太平洋の比重が高まる。冷戦期の東西対立から対テロ戦争を経て、中国が安全保障上の脅威になった変化を映す。

米国の対外戦略が転換点を迎えている。バイデン米大統領はアフガニスタンの駐留軍を9月までに撤収する方針を打ち出した。4月には日米首脳の共同声明で台湾海峡に触れた。中国抑止を重視する姿勢が前面に出る。

米国防総省のデータから米軍の在外兵力の配置の変遷をみた。2000年の駐留先は6.9万人のドイツが最多だった。01年の米同時テロ以降は中東に軸足を移し、ピーク時はアフガニスタン、イラクに各10万人超を投じた。

13年に当時のオバマ米大統領は「もはや世界の警察官ではない」と語った。20年までの10年間で在外兵力は全体で5割程度減った。一方で東アジアの同盟国の日本や韓国では規模を保っている。

米国以外の動向はどうか。英国のシンクタンク、国際戦略研究所（IISS）が発行する「ミリタリー・バランス」のデータで世界の兵力分布や装備の変化を調べた。

世界全体の兵力は縮小が進む。冷戦期に東西対立の前線だった欧州・旧ソ連諸国は30年間で半分以下に減らした。

対照的に中国周辺の新興国などが増加した。インドネシアは30年間で4割、フィリピンは3割、国境紛争を抱えるインドは15%伸びた。アジアの比重が顕著に高まった。

中国は兵員数を減らしたものの装備の充実が目覚ましい。1990年にゼロだった中国の近代型戦闘機の保有数は30年間で米国に次ぐ規模に膨らみ、自衛隊や在日米軍を上回る。日韓台も新型装備の導入に力を注ぐ。中国が競争を招く構図が浮かび上がる。

中国はミサイルや潜水艦も大幅に増強した。米国防総省などの分析によると、台湾を射程に収める短距離弾道ミサイルは95年の50発から19年時点で750～1500発に増えた。中距離弾道ミサイルも950発以上と推計される。

「多くの人が考えるよりもずっと近いと思う」。4月末に就任したアキリーノ米インド太平洋軍司令官は3月、上院の公聴会で中国の台湾侵攻への危機感を訴えた。

オースティン米国防長官は3月の来日時、記者会見で「中国などへの競争優位性を持つ必要がある」と強調した。

同氏は中東を管轄する米中央軍司令官だった。いまは「この20年、我々は中東に関心を払ってきた。その間に中国は軍の近代化を進め、威圧的な行動をとるようになった」と警鐘を鳴らす。

防衛研究所の塚本勝也社会・経済研究室長は「米国にとって地域の軍事バランス回復は急務だ」と話す。「前方展開能力を高め、中国のさらなる台頭を抑え込もうとしている」と分析する。

米国のプレゼンスだけで中国に対峙するのは難しく、同盟国の責任も増す。日米首脳の共同声明は日本の防衛力強化の決意を盛り込んだ。岸信夫防衛相は国内総生産（GDP）比1%の枠にこだわらず防衛費を増やす方針を示す。

変化の影響は中東にも及ぶ。三菱総合研究所の中川浩一主席研究員は最近のイスラエルとパレスチナの衝突激化を「バイデン政権の脱中東、対中国シフトの外交戦略による面が大きい」とみる。

日本は石油供給の9割を中東に依存する。中川氏は「米国が中東から手を引く影響を最も受ける」と警戒する。

世界の軍事バランスの変動は日本に新たな安保上の難題をもたらしている。

（安全保障エディター　甲原潤之介、田島如生）」

5/24阿波羅新聞網＜芯片战激化 世界7雄争话事权＝チップ戦争が激化　世界の7雄が主導権を争っている＞世界的なチップ不足は、米中の科学技術戦の白熱化と相まって、半導体産業を軍事戦略の要の戦場にしている。米国は、中国大陸がハイテク技術の主導権を握ることに完全に対抗するために、半導体分野への投資を増やし、日本や韓国などの国を率いていく必要性を強調した。台湾、欧州連合、さらにはインドなどの他の地域は、外国のチップメーカーへの依存を減らし、パイのシェアを獲得することを望んで、チップ製造工場を設立するためにあえて多額の資金を出すことを怠らない。今まで、「チップ」不足の現象は世界中で「バタフライ効果」を生み出し、チップ戦争は米韓首脳会談後に正式に始まった。

「戦国の7雄」（すなわち、中国、米国、日本、韓国、台湾、ヨーロッパ、インド）の中で、韓国が最も積極的である。韓国はメモリチップ分野で世界をリードする地位を占めており、サムスン電子とSKハイニックスのおかげで、世界市場シェアは65％である。

アジアはチップ製造部門を主導しており、世界市場シェアは79％である。しかし、半導体産業チェーン全体では、韓国がすべての分野で主導的な地位にあるわけではない。チップ製造では、台湾が1位、韓国が2位、米国が3位、中国が4位である。

アナリスト企業Forresterの副社長であるGlenn O’Donnellは、韓国政府の巨額の投資が韓国が世界のチップ製造で主導的な地位を獲得するのに役立つかどうかを言うのは時期尚早であると述べた。米国、台湾のTSMC、そして中国も大規模投資を行っているからである。ある専門家は、世界は韓国の投資規模に衝撃を受け、5000億（394億の間違いでは？）米ドル近くで、150以上の製造業者が参加し、「韓国は正に愚公山を動かす」と将来の地位を確保しようとしていると述べた。

実際、米国は韓国に加えて、チップの製造と研究開発に500億米ドルを費やすことを提案しており、中国もハイテク産業への投資を増やすことを約束している。欧州連合はまた、チップ製造の世界市場シェアが2010年の10％から2030年には20％に増加することを望んでいる。したがって、O’Donnellは、世界中の国々が科学技術での主導権を争っており、中国、韓国、日本、米国、台湾、欧州連合はすべて「ハイテクオリンピックでの金メダル」を獲得することを望んでいると述べた。

日本の経産省よ、しっかりしろと言いたい。

https://www.aboluowang.com/2021/0524/1596796.html

5/24希望之声＜被指控性侵9女 加州市长宣布辞职＝9人の女性に対する性的暴行で告発　カリフォルニアの市長が辞任を発表＞カリフォルニア州ソノマ郡のウィンザー（Windsor）市長であるドミニク・フォッポリ（Dominic Foppoli）は辞任を発表したが、その前に警察は9人の女性からの告発を記録し、その中にはテレビショーのスターが含まれている。

5/21（金）、フォポリは多くのメディアに声明を発表し、「「私は心の内から辞任し、それは今日発効する。私は常に、そしてこれからも、女性と合意なくセックスをしたことはないと主張し続ける」と述べた。

今年4月中旬、カリフォルニア州ソノマ郡セバストポルの元市長であるジェイコブ（Robert Jacob）は、猥褻行為と14歳か15歳の子供への強制レイプ、未成年者への性犯罪の容疑で逮捕された。市警察は、ジェイコブが2019年12月から2021年3月の間に市内で多くの事件化してない性的暴行に関与した疑いがあると述べた。

元市長のジェイコブは現在、5件の重罪と1件の軽罪の疑いでソノマ郡に拘留されている。警察の前の公開情報によると、彼の犯罪には、未成年者との性関係、未成年者とのセックスした映像をスマホに載せ、児童ポルノを拡散、猥褻な目的での未成年者の勧誘が含まれていた。

フォッポリもジェイコブもカリフォルニアだけあって民主党の市長です。リベラル＝背徳なのでは。こんな人を当選させる市民の判断がおかしい。日本で猥褻教師が問題になる以上の話でしょう。

https://www.soundofhope.org/post/508268

5/24阿波羅新聞網＜共产党时代波兰知名地下组织展览开幕 当年纲领预言已实现＝共産党時代のポーランドでの有名な地下組織の展示会がオープン　当時の綱領の予言は達成された＞ポーランドのワルシャワにある元秘密警察の刑務所で、開かれたばかりの展示会では、共産党時代の有名な地下組織の活動が紹介された。この秘密組織は、その年に東ヨーロッパで初めて共産党政権を打倒するために非暴力的手段を使うことを公に宣言し、共産主義が現地で崩壊することを予測し、成功した。

当時、「戦うための団結」には主に2つの方法があった。1つは、地下出版物を印刷し、地下ラジオ放送を行って宣伝の勢いをつけることである。2つ目は、街頭抗議活動を組織することである。弾圧の最も低い時期に、「戦うための団結」によって組織された活動は、人々に反対派の活動がまだ続いていると感じさせ、将来に自信を持たせた。

「戦うための団結」はワレサの「連帯」と違い、エリートが多く、秘密警察の電話を盗聴したので、彼らは情報提供者を長期間送ることができなかったとのこと。今の中共では無理でしょう。

https://www.aboluowang.com/2021/0524/1596767.html

5/23看中国＜《首席证人》：恐怖的新疆集中营有中共的秘密目标(图)＝「主な目撃者」：恐ろしい新疆強制収容所には中共の秘密の目的がある（写真）＞現代中国の強制収容所の生存者であるｿｳﾃｲﾊﾞ（Sayragul  Sauytbay）は、「主な証人：現代中国の強制収容所からの脱出」（The Chief Witness　:Escape From China’s Modern-Day Concentration Camps）という本を書き、有刺鉄線の中で目撃した殴打、レイプ、「失踪」事件について明らかにした。さらに、彼女が入手した機密情報によると、中共の新疆の強制収容所の最終的な目標は、ヨーロッパを併呑し、世界の民主国家を破壊することである。

5/23の「Daily Mail」の報道によると、ｿｳﾃｲﾊﾞは中国北西部の省で生まれ、上級公務員に任命される前に医師の訓練を受けた。

カザフ人として、彼女は中国の少数民族に属しており、毛沢東に併呑され、1949年に新疆と改名されるまで、東トルキスタンと呼ばれる場所に住んでいた。

2017年11月、2人の子供の母親の生活が狂い始めたのは、彼女が強制収容所に入り、この地域の約1,200のグラグ（ラーゲリ）の1つで、囚人を教えるように命じられてからである。囚人のほとんどはカザフ人とウイグル人である。

グラグはソビエト連邦の労働改造所の管理総局のことである。 1973年、「グラグ」という用語は、ソルジェニーツインが出版した「グラグ群島」という本を通じて西側に広まった。「グラグ」という用語は、西側でソビエト連邦の労働改造所とあらゆる形態の政治的迫害を指すようになった。

新疆の収容所には、医学実験、拷問、強姦された300万人のカザフ人とウイグル人が収容されていると推定されている。

彼女が読んだ「北京から来た機密文書」というラベルの付いた文書の中には、国家機密には3段階に分けた計画があり、新疆の収容所の本当の目的が含まれていた。

最初のステップ（2014-2015）：新疆に残る意思のある人を同化し、そうでない人は排除する。

2番目のステップ（2025-2035）：中国での同化が完了した後、周辺国家を併呑する。

3番目のステップ（2035-2055）：中国の夢を実現した後、それはヨーロッパを占領することである。

この本の要約は次のとおり。

「イスラム」教徒（豚肉を食べない）の臓器の抽出

死にゆく動物の原始的な叫び声（拷問を受けて）

死者を消し去る（死者の証拠となるものは総て）

「ブラックルーム」拷問室

指と足の爪を引き剥がす

如何に中共が悪魔か分かるでしょう。欧州だけでなく、ロシアも危ないし、米国、日本、台湾も同様です。

https://www.secretchina.com/news/gb/2021/05/23/972667.html

5/23阿波羅新聞網＜亲历甘肃马拉松越野赛死里逃生 极端天气没有预警 完全是人祸＝甘粛マラソンクロスカントリーレースを体験し、九死に一生を得る　極端な異常気象にも警告なし　完全に人災＞22日の午前9時、甘粛省白銀市景泰県で開催された2021年マラソン100kmクロスカントリーレースに1万人近くが参加した。当日の13:00頃、急激に天候が変わり、雹、凍えるような雨、強風が襲い、気温が急激に下がり、参加者は体に不適応が出たり、低体温になったりした。また連絡が途絶えた参加者もいた。 23日の午前8時現在、捜索救援から合計151人の参加者が救助され、そのうち8人が病院で軽傷の治療を受け、21人の参加者は発見されたときにバイタルサインを失っていた。黒竜江省出身の「流落南方」はこのレースで死地を脱し、家に帰って、彼自身の個人的な体験を仔細に述べた記事を書いた。

2022北京冬季オリパラはこの記事を読んでも、開催する資格がない。

https://twitter.com/i/status/1396352529483456517

https://www.aboluowang.com/2021/0523/1596733.html

何清漣　@ HeQinglian　1時間

メッセージを読んだ後、私はこの記事を投稿する必要があると感じた：

幻滅したアメリカンドリーム：中国の留学生がマリファナビジネスで命を落とした（銃殺）理由

https://cn.nytimes.com/china/20180124/pippen-pot-syracuse/

子供が自由にマリファナを吸い、性転換することを認める母親に注意を促すためでなく、非リベラルな人達に注意を促すためである。

リベラルな人達に注意を促すことに興味はない。

引用ツイート

何清漣　@ HeQinglian 　5月23日

マリファナに関する記事を読んだ後、私は少しため息をついた。

中国語読者はまだ灯台の夢（正しい道行きと誤解）の中にいる。実際、米国で起こった変化はあまりにも深刻で、多くの人がそれを理解していないので、彼らはそれを紹介しない。

米国の大学はマリファナに征服されている。それを紹介する記事を私が書きましょう。マリファナを拒否する人とマリファナ愛好家の両方がそれに応じた学校を選ぶことができる。中国人の両親はとても可哀想なので、子供たちを米国に留学させる。注意しないと今後、マリファナの吸引と性転換の費用を負担しなければならなくなる。

池田氏の記事を読んで、彼の意見に同意することが多い。小生も電車や店舗の中ではマスクし、散歩のときはマスクしません。飛沫感染が殆どと考えているので、会合や稽古にも出ていません。勿論、接触感染の可能性もあるので、外出から帰れば、手の消毒とうがいは欠かさずします。左翼メデイア（特にTV）が恐怖を煽るものだから、そこからしか情報を取れない人達は外出するのも怖いと思っているようです。対策を取り、話をしなければ、恐れることは何もないと思うのですが。マスクをどんな場面でもつけるのは、本当につける意味が分かっているのかどうか。N95以外のマスクではウイルスは透過するのに、大声でしゃべっていたり。これから暑くなりますので、老人はマスクによる熱中症の方が怖いのでは。

首尾一貫教の行き着く先が「自粛警察」でしょう。この人たちは政府の命令とあらば喜んで動く五毛党と同じでしょう。日本の中央政府は要請しかできないのに、勝手に拡大解釈して、人に強制させるように動く。五毛党同様の左翼の仕業と思ってしまいます。左翼は日本経済の弱体化を狙っていますので。

下は5/24日経朝刊に載った旭酒造（獺祭の蔵元）の広告です。料飲店業界や酒造メーカーは政府の無能（特に厚労省）と医師会の非協力、左翼メデイアの恐怖を煽る報道の犠牲になっています。国民も、池田氏の記事のように少しは自分の頭で考えるようにしたら。

記事

（Pixabay）

　とても新型コロナに感染するとは思えない場所であっても、もはやマスクを外せない私たち。人気生物学者の池田清彦氏（早稲田大学名誉教授）はその状況を「首尾一貫性の呪縛」に縛られていると指摘する。そもそもコントロール不可能な世界で、私たちはどんな行動をとるべきなのか？　池田氏の最新著書『どうせ死ぬから言わせてもらおう』（角川新書）から一部を抜粋・再編集してお届けする。

マスクのエチケット

日本では古来、首尾一貫性があること、意見がぶれないこと、一つのことをやり遂げること、途中で心変わりしないこと、などを美徳として褒めたたえる文化があるが、コロナ禍で明らかになったことは、首尾一貫性は、危機に対しては無力であったことだ。

首尾一貫性は悪しき精神主義に結びつきやすく、一度決めたことをなかなか撤回せず、うまくいかない原因を根性がないからだということにして、ドツボに嵌はまっていきやすい。

戦国時代には「腹が減っては戦はできぬ」というのは当たり前で、戦うためには食料の調達をまず考えなければならない。ところが、太平の世になって「武士は食わねど高楊枝（たかようじ） 」といった諺（ことわざ）が貴ばれるようになった。この精神で戦争をやったのが太平洋戦争の日本で、補給方法を考えずに根性だけで戦った最悪の例はインパール作戦である。負けるべくして負ける戦いだったのだ。死んだ兵士の大半は餓死だった。

太平洋戦争の日本の指導層には、状況を判断して、臨機応変に立ち回るという考えが皆無だったのだろう。戦況は刻々変わるし、このまま続ければ敗戦は必至ということも分かっていただろうに、首尾一貫性に固執したために最初の判断を変えられなかったのだ。個人の場合はその個人だけの問題であるが、国の場合は国民の命がかかっているので、臨機応変な判断ができない指導者は国を潰す。

今回のコロナ禍でも、政府には、恐らくオリンピックを開催したいがために、正確な感染者数を知られたくないという判断があり、それに長い間固執したために対策が遅れたという面は否めない。PCR検査をなるべくさせないように制限していたが、感染者が増加して、世論に押されて政府もようやく重い腰を上げ始めたようだ。一方で、流行初期の段階で、COVID19を慌てて指定感染症（現在は「新型インフルエンザ等感染症」）にしたせいで、感染者をすべて病院に収容しなければという建前になり、重症者のベッドが足りなくなる恐れが出てきたのである。すみやかに指定感染症から解除すれば、何の問題もなかったと思うのだが、政府は最初の決定にこだわって重い腰を上げなかった。これも首尾一貫教のなせる政策であると思う。

最初、専門家はマスクの効果を過小評価していたが、人ごみでマスクをしないのは感染リスクを高めることがほぼ明らかになって、今では病院やスーパーに入店する際にはマスクをしていないと咎められるようになった。私はここの所、歯の治療で何日か歯医者に通ったが、患者はマスクをしていると治療が不可能なので、待合室でもマスクをしていなくてもOKだった。もちろん、歯医者さんはずっとマスクをしていた。同じころ眼医者にも行ったが、眼医者ではマスクをしていないと中にも入れてもらえず、待合室にいると看護師さんがやってきて、おでこにかざす体温計で検温された。熱があったら追い返すのだろうか。そこまではわからなかった。

しかし、ひとたび、マスクをすることがエチケットのようになると、いつでもマスクをしなければならないという首尾一貫教の人が現れる。私の家の周りは道行く人もまばらで、マスクをしなくても感染したりさせたりする確率は極めて少ないのだけれども、道行く人を観察していると、マスクをしている人の方が多い。暑い中、マスクをすれば熱中症のリスクは高まると思うけれども、不思議な行動である。一番不思議なのは一人で自動車を運転している人がマスクをしていることだ。周りには誰もいないのだから、感染確率はゼロなのに窮屈なマスクをしている理由が分からない。状況に応じて、自分の判断でマスクを外してもいいと思うんだけどね。

可哀そうなのは登下校の小中学生である。学校で指導されているのか、重そうなランドセルを背負って一人で歩いている小学生がマスクをしていると気の毒になる。学校は臨機応変ということは教えないのだろうね。

三密でもマスクをして喋らなければ、感染確率はあまり高くない。パチンコ店でクラスターが発生しないのは、お客さんは他の人と喋らないで、一心不乱にパチンコ台だけを見つめているからである。電車でも喋る人がいなければ感染リスクはそれほど高くないと思う。可笑しかったのはイギリスのテレンス・ヒギンズ財団が、正しいセックスのやり方として、お互いにマスクをして後背位で犬のようにすることを勧めていたことだ。そこまでしてセックスをすることもないだろうに、と老人の私は思うけどね。マスク原理教の人はイギリスにもいるんだね。

ダマシダマシ、適当にやる

何のためにやるのかということを常に意識していれば、決まりだからとか、前例がないからとかいった首尾一貫教に騙されることは少なくなるだろう。日本では学校の教育が一番だめで、勉強ができる子も普通の子もできない子も、同じ授業を受けさせられているので、できる子にとっては時間の無駄で、できない子はついていけない。飛び級を許すなり、学級編成を能力別にするなりした方が効率的だと思うけれど、前例主義に凝り固まった文科省に何を言っても無駄なのかしらね。現場に裁量権をもう少し与えれば、多少はましになると思うけれど、権力を手放したくない文科省の官僚の抵抗が強いんでしょうね。

主体を取り巻く状況は時々刻々と変わるのだから、個人も会社も国も、状況に応じてやり方を変える必要があるのだ。コロナ禍で分かったことは、新しい状況に直面した時、国は首尾一貫性の呪縛に縛られて動けず、多くの個人も状況に応じて、行動パターンを変えることができないということだ。インバウンド頼みの経済はコロナ禍のようなことがあると、クラッシュを起こす。外国人観光客に頼っていた大阪市の税収は激減しているのに、維新は大阪市解体というかつての夢を実現すべく、税金を使って住民投票をやって、再び否決された。同じ税金をつぎ込むのならもっと他にやることがあるでしょうに。首尾一貫教の信者がここにもいる。

『どうせ死ぬから言わせてもらおう』（池田清彦著、角川新書）

個人の人生設計だって最初に立てた計画通りにいくことはまずない。あまりにも理想を追い求めて一つことに執着すると、失敗することの方が多い気がする。順風満帆の人生が、ある日突然不治の病に侵されていることが判明して、余命1年と宣告されることもある。人間の体は自然物だから、あらかじめコントロールすることはできない。不治の病になったら、状況に応じて最善と思われる方策を探るしかない。実は不治の病にならなくとも人生はいつでもそうなのだ。首尾一貫性を重視する思想はコントロールが可能な世界の中でしか通用しない。

人生も世界も究極的にはコントロール不可能なのだから、ダマシダマシ、適当にやるしかない。アメリカの哲学者ラルフ・W・エマソンは「愚かな首尾一貫性は小人の心に棲むお化けで、ちっぽけな政治家や哲学者や神学者の崇拝するところだ。偉大な魂は首尾一貫性とかかわるところはない」と述べている。至言であると思う。

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