『日米首脳会談で菅首相が踏んだ踏み絵の意味 米議会は超党派で「戦略競争法案」提出、後戻りできない日本』(4/19JBプレス 高濱賛)について

4/18阿波羅新聞網<“辽宁号”成美军打卡点:飞机起落全程被录下=「遼寧」は米軍の記録対象となる。航空機の離着陸の全行程が記録された>中共は台湾海峡と南シナ海で刀を研ぎ澄ましているが、その海軍は規模は大きいが、実力たるや惨憺たるものと指摘されている。案の定、数日前に海南島から外海に出て武威を揚げようとした空母「遼寧」は、原因不明であるがそこで1日以上過ごし、多くの笑い話が出て、米軍に総て記録された。

中共空母が海上に留まったとき、それは全航程が米軍の監視下にあっただけでなく、日本艦も並行して追跡したことが判明した。

日本防衛省の統合参謀本部は日曜日(4/4)、3日の朝、空母遼寧と5隻のフリゲート艦が沖縄本島と宮古島から南に向かって太平洋に向かったと述べた(インターネット写真)

艦載機が少なすぎでは。然もスキージャンプ型では。これではポンコツ同然。

https://www.aboluowang.com/2021/0418/1582616.html

4/18阿波羅新聞網<美国国会要求 福西和中共傀儡达扎克提供相关文件【阿波罗网编译】=米国議会は、Fauciと中共の操り人形Dazakに関連文書の提出を要求している[アポロネット編集]>アポロネット李文波の編集: National Pulseは4/17、下院エネルギー・商業委員会の共和党議員がeco- Health Allianceに資料と財務記録の提出を依頼したと報道した。

以前、National Pulseは、Eco-Health AllianceがFauciの国立アレルギー感染症研究所(NIAID)からコウモリのコロナウイルスを研究するために百万ドルの助成金を受け取り、Fauciを講演者として繰り返し招いたと報道した。Dazakを通じて、Eco-Health Allianceは、CDCのレイフィールド博士によって提案された中共ウイルスの実験室からの「遺漏」理論を覆すことにも主導権を握った。 National Pulseはまた、Dazakと中共の間の広範な経済関係を掘り当てた。

エネルギー・商業委員会の4/16の書簡は、Eco-Health Allianceの会長であるPeter Daszak宛に送られた。この書簡は、Eco-Health Allianceと武漢ウイルス研究所(WIV)の協力に関する問い合わせを含む、34の個別の質問を出した。書簡には、「武漢ウイルス研究所は、Eco-Health Allianceを8つの国際的パートナーの1つとして挙げており、米国の唯一のパートナーでもある」と述べている。

書簡は、2021年5月17日より前に以下の情報を提出するよう要求している。国立衛生研究所(NIH)からEco-Health Allianceが取得したすべての連邦研究助成金の「文書情報」、財務情報、および武漢ウイルス研究所の安全性の資料について。

ファウチとダザックは中共とグルで米国に災厄を齎したのでは。

https://www.aboluowang.com/2021/0418/1582582.html

4/18阿波羅新聞網<中共推新法 掩护增建近百个武汉病毒所 实现病毒实验室翻一番【阿波罗网编译】=中共は、100近く武漢ウイルス研究所を増設して隠蔽、ウイルス研究所を2倍にする新しい法律を推進する[アポロネット編集]>アポロネット李文波の編集: National Pulseは4/17(土)、中共ウイルスが武漢ウイルス研究所からの由来でないかとの疑問がある中、中共は4/15に、より多くの国内生物学研究所の設立と安全な運営のための法的保護を提供するため、新しい「生物安全法」を施行したと報道した。

中共科学技術部副部長である項立斌は、新しい「生物安全法」に基づき、厳格かつ科学的な態度でより先進的な病原性微生物の専門研究所が引き続き承認・建設されると述べた。同部は、中国内に3つバイオセーフティーレベル4研究所(すなわちP4研究所)を増設し、88のバイオセーフティーレベル3研究所(すなわちP3研究所)の増設を検討し承認したと述べた。

バイオセーフティーレベル(BSL)、つまり病原体/保護レベルは、閉じた実験室で危険な生物製剤用の生物を隔離するための予防措置の水準を指す。封じ込めレベルは、最低のバイオセーフティーレベル1(BSL-1)から最高のレベル4(BSL-4)までの範囲である。

中国科学院の白春礼院長は昨年4月、中国には現在稼働中または建設が承認されている81のP3研究所に加えて、2つのP4研究所があると述べた。

National Pulseは、今回、3つのP4ラボと88のP3ラボの追加が承認されたことで、中国(中共)のP3ラボとP4ラボの数が2倍以上になったと述べた。

生物兵器用でしょう。今回の武漢コロナで威力は実証済み。また犯人捜しを難しくしたのも中共の成功体験に挙げられる。先進国経済にこれでダメージを与えられるのが分かったから、次も感染者を春節時に世界に送り付けるつもりでしょう。日本政府、日本企業、日本国民は中国人から離れないと。

https://www.aboluowang.com/2021/0418/1582574.html

4/18阿波羅新聞網<专抓阴茎:民主党女州长侵犯男职员 已赔6.2万美元【阿波罗网编译】=ペニスを掴む:民主党女性知事は男性スタッフを襲う 賠償として6.2万米ドルを既に支払った[アポロネット編集]>National Fileの4/17(土)の報道によると、2018年にニューメキシコ州知事に当選したミシェルルーハングリシャム(Michelle Lujan Grisham)は女性民主党員で、これまでに、彼女はセクハラを受けたと告発した男性職員に少なくとも6.25万ドルの補償金を支払った。女性知事は男性従業員の股間をつかんで彼を笑ったとされている。

民主党は男も女も狂っている。何でこんな人物が知事に選ばれる?

ニューメキシコ州知事グリシャム(左)と性的暴行を受けた男性職員 ハリナン(右)

https://www.aboluowang.com/2021/0418/1582560.html

何清漣 @ HeQinglian 9時間

米国の外交政策の重点:国家安全保障と人種問題は共生のアジェンダに。

4/12、ブリンケンは、ウィンスタンリー大使が国務省で多様性と共生の最高責任者を務めると発表し、次のバイデンの演説を強調した。「多様性、平等、共生、バリアフリーなどの問題に重点を当てて解決することは、国家安全保障と密接に関連している」。米国は海外と国内の人種平等を支持すると述べた。

米国国務省は、外交チームに多様性を提唱する新職位を設置| ShareAmerica

アントニー・ブリンケン米国務長官は、ジーナ・アバークロンビー・ウィンスタンリー(Gina Abercrombie-Winstanley)大使が米国務省の多様性と共生問題の最高責任者を務めると発表した。

share.america.gov

国家安全と共生は別問題では。国家安全は主に対外、共生は内部の問題では。外敵に共生を呼びかけても・・・・。中共が共生に従うと思う?愚の骨頂。

何清漣 @ HeQinglian 9時間

正直、わからなかった。

字面通りに言えば、次のようになる。将来、海外で人種的な矛盾や紛争が発生した場合、米国はマイノリティの要求を支持し、これを米国の国家安全を危険にさらすかどうかの指標と見なすということ。

ヨーロッパ、中国、ロシア、ミャンマーはすべて、程度の差はあれ、そのような問題を抱えている。米国はそれを管理できるのか?

米国の主張は偽善の極み。今までだって大国は少数民族が大国に蹂躙されてきたのを無視してきたのでは。

何清漣さんがリツイート

北明 BeiMing  @ RealBeiMing 1時間

我々の文明は、敵の実力行使ではなく、教師の無知と彼らが子供たちに教える危険な無駄話によって破壊される最初の文明になるかもしれない。人工知能の時代に、彼らは人工的な愚かさを生み出している。 -トーマス・ソウェル

@ThomasSowell

米国文明が衰退し始めているのを理解している知識人は一人だけではない。彼らすべては私のように逝きつつある世を悲しみに満ちて眺めているか?

トーマス・ソウェル @ ThomasSowell 3時間

Ours may become the first civilization destroyed, not by the power of our enemies, but by the ignorance of our teachers and the dangerous nonsense they are teaching our children. In an age of artificial intelligence, they are creating artificial stupidity.

高濱氏の記事では、米国の台湾防衛と対中対抗が本気とあります。そうであれば誠に喜ばしいことで、日本も約束したことはキチンと果たさないと。中距離ミサイルの開発や、弾薬の大幅備蓄増は当然。憲法改正も視野に入れないと。でも政府の国民へのアピールはなっていない。福島原発処理水の問題やワクチンについてもきちんと国民向けに説明していないのでは。メデイアが報道してくれないと逃げるのでなく、NHKは国から補助金を出しているのだから、政府広報を毎週1回30分でも買い取り、丁寧に説明するようにしたらどうか。共同通信上がりの柿崎明二首相補佐官は何をしている?

記事

日米首脳会談後にホワイトハウスのローズガーデンで開かれた共同記者会見(4月16日、写真:ロイター/アフロ)

出されたのはハンバーグ・ランチのみ

菅義偉総理大臣とジョー・バイデン米大統領による初めての日米首脳会談が行われた。

異例だらけの日米首脳会談で両首脳は何を話し、どんな約束をしたのか。菅氏は記者会見では「やり取りの詳細については外交上、明かさない」と突っぱねた。

表に出ては国民向けにも中国向けにも支障が出るような発言や密約があるのだろうか。機密文書は30年経たねば解禁されない。ということは30年間国民は知らされないことになる。

新型コロナウイルス感染症のパンデミックス禍で公式の昼食会も晩餐会もなし。ジル・バイデン夫人も顔を見せなかった。

両首脳は2人だけでハンバーグ・ランチを食べた。

異例と言えば、菅氏は大統領に会う前にカマラ・ハリス副大統領をホワイトハウスに隣接するアイゼンハワー行政府ビルの副大統領室に表敬訪問したことだ。

何やら外国訪問など外交面でのハリス氏の今後の積極的な活動を暗示している。

首脳だけのテタテ(1対1)会談、外務閣僚らを入れた少人数会議、拡大会合を合わせると2時間50分。

会談後に発表された共同声明(U.S-Japan Joint Leaders’ Statement:”U.S.-Japan Global Partnership for a New Era”)は英文で2500字の長文。実務事項びっしりの外交文書だ。

共同声明は共同宣言に次ぐ国家間の最重要文書だ。

https://www.whitehouse.gov/briefing-room/statements-releases/2021/04/16/u-s-japan-joint-leaders-statement-u-s-japan-global-partnership-for-a-new-era/

これだけ詳細な実務事項を盛り込むには、事前に閣僚、事務レベルでの綿密なすり合わせがあったといっていい。

内容は台湾海峡に始まり新疆ウイグル自治区、香港、尖閣諸島、半導体サプライチェーン、気候変動、東京五輪、普天間米空軍基地の辺野古移転まで、今後5年、10年の日米間の約束事を網羅している。

首脳会談直前まで日本メディアの外交通と称する連中はこう見ていた。

「ウイグルや台湾、ミャンマーといった厄介な問題に深入りするのを避けて、半導体サプライチェーンや気候変動問題などで日米同盟が強固なことを世界(中国)にアピールことでお茶を濁せるだろう」

ところがどっこい。舞台裏では、米側は日本側に「中国の脅威」に対する危機感を大いに煽った。危機感は生半可なものではなかった。

中国の脅威、特に台湾海峡周辺で中国が繰り広げている軍事威嚇行動に米国は神経をとがらせてきた。一触即発の危険性すらあるとみている。

今回の共同声明では「台湾」は対中戦略の主軸となる最重要なパーツ(部品)だった。

バイデン政権の外交当局者とは密接な関係にある主要シンクタンクの研究員、T氏は筆者にこう指摘している。

「バイデン氏が『台湾明記』に自信を深めたのは3月中旬だった。対中スタンスでは慎重な日本も乗って来ると確信したのは、3月16日の2プラス2(日米安全保障協議委員会)での日本の外務・防衛閣僚の対応だった」

「『台湾海峡の平和と安定の重要性についての認識を共有する』ことに合意したからだ。閣僚レベルでの合意事項が首脳同士で覆されることはあるまい、というわけだ」

「共同声明に『(台湾海峡)両岸問題の平和的解決を促す』という文言を入れるよう要求したのは日本側だが、これに米国が異議を申し立てる正当な理由はなかった」

「挑発しているのは中国なのだから、中国が矛を収めればこれに越したことはない」

人権、対中制裁は煙幕

もう一つは、菅氏を迎え入れたバイデン氏のきめ細かい受け入れ態勢だった。

バイデン政権の最優先議題になっている人権問題をめぐっては米メディアは菅政権の対応に厳しい目を向けてきた。

バイデン政権は、新疆ウイグル自治区での中国のウイグル族抑圧を「ジェノサイド」だとまで言い切り、制裁措置に踏み切っていた。欧州共同体(EU)はじめG7加盟国は日本以外全員が制裁に同調した。

こうした中で、バイデン政権は政府高官による記者向けの事前説明などで日本には対中経済依存度などデリケートな理由があることを指摘するなど異例の根回し工作までしていた。

https://www.whitehouse.gov/briefing-room/press-briefings/2021/04/15/background-press-call-by-a-senior-administration-official-on-the-official-working-visit-of-japan/

首脳会談後の記者会見も極端に記者の人数を制限するなど、通常の米国式記者会見とは趣を異にしていた。米記者団からは人権に対する質問は一切なかった。

なぜ、そこまでバイデン氏は気を使ったのか。

それよりも何よりもバイデン氏が菅氏をホワイトハウスに招き入れる最初の外国首脳に選んだ理由は何だったのか。

ブルッキングス研究所東アジア政策研究センター所長のミレヤ・ソリス博士はこう指摘している。

「バイデン政権としては、日本が地域的、世界的なチャレンジに立ち向かう不可欠な同盟国としての地位を確固たるものにし、インド太平洋戦略が日本にとって最優先議題であることを再確認させようとした」

「日米は同盟関係を深化させており、責任分担する準備も整ってきた。中国のチャレンジを戦略的に抑え込むことでも両国は収斂している」

先の2プラス2で日本が中国の独断的行動が国際秩序を不安定化させているという米国に同調、特に台湾海峡の安定の重要性を強調したことは多くの人々を驚かした」

https://www.brookings.edu/blog/order-from-chaos/2021/04/13/suga-biden-summit-to-rekindle-can-do-spirit-of-the-us-japan-alliance/

外交専門家の間には、これまで国際政治を動かしてきた米国と中国を指す「G2」(Group of Two)という表現はいよいよ米国と日本に当てはまると主張する者も現れている。

https://www.japantimes.co.jp/opinion/2021/04/15/commentary/japan-commentary/china-u-s-quad-indo-pacific-development-aid/

佐藤(栄作)・(リチャード・)ニクソン時代から日米首脳外交をフォローしてきた在米日系ジャーナリストG氏はこう見ている。

「日本人が日本重視を買いかぶりと失笑するかどうか。かつて日本は自分のことを米国の『サイレント・パートナー』(日本語英語で何も言わずに黙ってついていくパートナーという意味)などと自虐的に言っていた時期がある」

「だが今や日本は米国の『ポジティブ・パートナー』(積極的に参画するパートナー)になった。今回の首脳会談はそれを再確認するターニング・ポイントになった」

「『台湾明記』はただ中国を激怒させただけでなく、米国、そして世界に日本の存在の大きさを見せつけたと言っていいかもしれない」

バイデン政権が欲しかったのは、新疆ウイグル自治区でのウイグル族や香港の人権問題でも、そのための対中制裁措置でもなかった。

どうしても日本に台湾問題について米国の危機感を共有してもらいたかったのだ。その「証文」が欲しかった。

日本はその「証文」に判を押した。

香港は台湾併合シナリオのタイムライン

米国がいかに台湾海峡情勢に危機感を抱いているか。その好例が米議会の超党派の対中スタンスだ。

上院外交委員会は中国に対応するための包括法案を4月24日に採択し、直ちに本会議に上程、可決・成立させる。

「米議会の認識」(Sense of Congress)を示すという位置づけで、法的拘束力はないが、バイデン政権の対中政策に少なからぬ影響を及ぼすことは間違いない。

法案名は「2021年戦略的競争法案」(Strategic Competetion Act of 2021)。

ボブ・メネンデス外交委員長(民主、ニュージャージー州選出)とジェームズ・リッシュ筆頭委員(共和、アイダホ州選出)が共同提案した民主、共和両党が超党派で提出する初の本格的な対中政策法案だ。

https://www.foreign.senate.gov/imo/media/doc/DAV21598%20-%20Strategic%20Competition%20Act%20of%202021.pdf

同法案は台湾については、こう指摘している。

「中国の香港での人権弾圧は、台湾併合に向けたシナリオのタイムラインを実践している。台湾防衛は今やより緊急を有する優先事項だ」

「台湾防衛は、①台湾の人々を守り②中国軍を対米防衛線である第1列島線内に抑止し③日本の領土保全を防衛④中国軍の広範囲にわたる軍事的野望を阻止し⑤台湾の自由市場体制と民主的価値観を守る擁護者としての米国に対するクレディビリティ(信頼性)を堅持する――といった目的にとって死活的に重要である」

本法案には何と「台湾」が47回も出てくる。

民間の軍事技術開発を促進、日米基金構想

2プラス2を受けて首脳会談で合意した「台湾海峡の平和と安定の重要性」について認識を共有したバイデン大統領と菅首相。

台湾情勢が緊迫し、在日米軍が出動すれば、日本は何をするのか。日本も安全保障関連法に基づき、米軍の後方支援を行うことになる。

日本が米軍に補給できる「重要影響事態」の要件は、日本の平和と安全に重要な影響を及ぼす状況だ。

前述の「2021年戦略的競争法案」には、日本に何を期待するかについての記述がある。バイデン政権が今後、具体的にどのような対日要求をしてくるか、を示唆している。

一、インド太平洋戦略での米国のパートナーシップを強化するステップとして、日本が以下の分野での自主開発を促進させることをサポートする。

①長距離精密火力(LRPF)

②弾薬

③対空、対ミサイル防衛能力

④全領域での米軍とのインターオペラビリティ

⑤インテリジェンス・偵察・索敵能力

二、日米安全保障目的のために資する民間セクターによる新技術開発を促進させる「日米技術刷新基金」の創設。

菅バイデン首脳会談で署名された共同声明の文言の行間には、「40年来の米国の曖昧な対中戦略に終止符を打ち、中国に力で対抗すべきだ」(リチャード・ハース外交問題評議会会長)とする米国の意気込みがにじみ出ているとみるべきだろう。

https://www.foreignaffairs.com/articles/united-states/american-support-taiwan-must-be-unambiguous

良ければ下にあります

を応援クリックよろしくお願いします。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください